国立研究開発法人理化学研究所の新卒採用・会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「研究開発成果の最大化」を目指して　――　科学技術の発展・振興に貢献してみませんか？

エントリー受付終了しました　＜多くのご応募ありがとうございました＞（2023/04/14更新）

エントリー受付終了しました。
たくさんのご応募ありがとうございました。

理化学研究所　新卒採用担当

理研は、日本で唯一の自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学など広い分野で先導的な研究を進めている。 2021年3月に共用を開始し、世界のスーパーコンピュータに関する４つのランキングすべてにおいて４期連続で第1位を獲得した、スーパーコンピュータ「富岳」。

: 理研は、日本で唯一の自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学など広い分野で先導的な研究を進めている。

: 2021年3月に共用を開始し、世界のスーパーコンピュータに関する４つのランキングすべてにおいて４期連続で第1位を獲得した、スーパーコンピュータ「富岳」。

世界最高峰の科学技術を支える『事務系職員』たちの活躍フィールド。

「研究者とともに研究開発を通じてイノベーションを創出し、社会の発展に貢献したいという思いで日々業務に向き合っています」と話してくれた温井人事部長	理化学研究所（理研）は、日本で唯一の自然科学の総合研究所として、幅広い分野で研究を行っており、埼玉県和光市のほか、国内10カ所と海外5カ所に研究拠点を有しています。また、最先端の研究開発から生まれる研究成果は、特許やノウハウなどを知的財産として蓄積し、産業界との連携による技術移転や実用化の促進などにも役立てられています。「理研で働く」というと、研究者をイメージするかもしれませんが、研究者が研究に専念し、最大限に力を発揮していくためには、そのサポート役、場合によってはけん引役となる事務系職員の存在が欠かせません。研究に関わる施策の立案や制度作りとその予算の確保、理研と社会を繋ぐ仕事に東奔西走する事務系職員は、理研のミッションを実現していくもうひとつの顔。研究系職員と事務系職員は、研究所運営における車の両輪であり、双方が互いの力を発揮してこそ、研究所運営が円滑かつ目指すべき方向に進みます。また、事務系職員は少数精鋭集団であり、若いうちから責任ある仕事を任されているのも特色で、世界トップレベルの研究者と密に話をしながら研究内容を理解し、予算要求書類を作成している新人職員もいます。研究者と事務系職員が一丸となって研究開発成果の最大化に取り組む姿は、理研の強みです。さらには、創成期から続く自由闊達な職場風土も理研らしさです。理研には約5,000人の職員がいますが、同規模の一般企業の若手社員が、重役クラスと直接会って仕事の話をするような機会はどれだけあるでしょうか。一方理研では、若手職員が役員の前で説明している場面と出会うことが少なくありません。現在は、コロナ禍で始まった在宅勤務なども踏まえ、事務業務の更なる改革を行うべく若手、中堅で組織したタスクフォースで検討を行っています。理研では、事務系職員に求める資質として、常に挑戦しようとする意欲を持つ『challenger』、積極的に相互の理解を深めることのできる『communicator』、柔軟に人・組織に働きかけ、問題を解決することのできる『coordinator』の『3C』を掲げ人材を求めています。大学などの専攻にかかわらず、研究者と共に科学技術の発展・振興やイノベーションの創出に貢献したいという意欲があれば、活躍できるフィールドはたくさんあります。ぜひ先輩職員の働き方をのぞいてみてください。＜温井人事部長＞

「研究者とともに研究開発を通じてイノベーションを創出し、社会の発展に貢献したいという思いで日々業務に向き合っています」と話してくれた温井人事部長

理化学研究所（理研）は、日本で唯一の自然科学の総合研究所として、幅広い分野で研究を行っており、埼玉県和光市のほか、国内10カ所と海外5カ所に研究拠点を有しています。また、最先端の研究開発から生まれる研究成果は、特許やノウハウなどを知的財産として蓄積し、産業界との連携による技術移転や実用化の促進などにも役立てられています。
「理研で働く」というと、研究者をイメージするかもしれませんが、研究者が研究に専念し、最大限に力を発揮していくためには、そのサポート役、場合によってはけん引役となる事務系職員の存在が欠かせません。研究に関わる施策の立案や制度作りとその予算の確保、理研と社会を繋ぐ仕事に東奔西走する事務系職員は、理研のミッションを実現していくもうひとつの顔。研究系職員と事務系職員は、研究所運営における車の両輪であり、双方が互いの力を発揮してこそ、研究所運営が円滑かつ目指すべき方向に進みます。
また、事務系職員は少数精鋭集団であり、若いうちから責任ある仕事を任されているのも特色で、世界トップレベルの研究者と密に話をしながら研究内容を理解し、予算要求書類を作成している新人職員もいます。研究者と事務系職員が一丸となって研究開発成果の最大化に取り組む姿は、理研の強みです。
さらには、創成期から続く自由闊達な職場風土も理研らしさです。理研には約5,000人の職員がいますが、同規模の一般企業の若手社員が、重役クラスと直接会って仕事の話をするような機会はどれだけあるでしょうか。一方理研では、若手職員が役員の前で説明している場面と出会うことが少なくありません。現在は、コロナ禍で始まった在宅勤務なども踏まえ、事務業務の更なる改革を行うべく若手、中堅で組織したタスクフォースで検討を行っています。
理研では、事務系職員に求める資質として、常に挑戦しようとする意欲を持つ『challenger』、積極的に相互の理解を深めることのできる『communicator』、柔軟に人・組織に働きかけ、問題を解決することのできる『coordinator』の『3C』を掲げ人材を求めています。大学などの専攻にかかわらず、研究者と共に科学技術の発展・振興やイノベーションの創出に貢献したいという意欲があれば、活躍できるフィールドはたくさんあります。ぜひ先輩職員の働き方をのぞいてみてください。

＜温井人事部長＞

会社データ

プロフィール	理化学研究所（理研）は、1917年（大正6年）に財団法人として創設され、2017年に創立100周年を迎えました。戦後、(株)科学研究所、特殊法人時代を経て、2003年（平成15年）10月に文部科学省所轄の独立行政法人理化学研究所として再発足し、2015年に国立研究開発法人となり、2016年に特定国立研究開発法人に指定されました。理研は、日々世界トップレベルの研究活動を実施しているだけでなく、そこから生み出された研究成果を社会に普及させるため、大学や企業との連携による共同研究、受託研究等を実施しているほか、知的財産等の産業界への技術移転を積極的に進めています。
事業内容	科学技術の向上を目的に物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学等基礎から応用まで幅広い分野で研究活動に取り組んでいる、日本で唯一の自然科学の総合研究所です。国や社会の要請に対応する世界最高水準の研究開発成果を生み出し、我が国のイノベーションを強力に牽引する中核機関として活躍することが期待されています。また理研は、国の科学技術政策の実現に向けて、以下の業務運営目標（中期目標）を持って研究開発活動を行っています。１．研究開発成果を最大化し、イノベーションを創出する研究所運営システムの構築・運用 (1) 理事長のリーダーシップによる研究所運営を支える体制・機能の強化 (2) 世界最高水準の研究成果を生み出すための研究環境の整備や優秀な研究者の育成・輩出等 (3) 関係機関との連携強化等による研究成果の社会還元の推進 (4) 我が国の持続的なイノベーション創出を支える新たな科学の開拓・創成２．国家戦略等に基づく戦略的な研究開発の推進３．世界最先端の研究基盤の構築・運営・高度化研究所HP：https://www.riken.jp/ ジョブローテーションを通じて様々な業務経験を積むことができることも「事務系職員」の魅力である。

プロフィール

理化学研究所（理研）は、1917年（大正6年）に財団法人として創設され、2017年に創立100周年を迎えました。
戦後、(株)科学研究所、特殊法人時代を経て、2003年（平成15年）10月に文部科学省所轄の独立行政法人理化学研究所として再発足し、2015年に国立研究開発法人となり、2016年に特定国立研究開発法人に指定されました。
理研は、日々世界トップレベルの研究活動を実施しているだけでなく、そこから生み出された研究成果を社会に普及させるため、大学や企業との連携による共同研究、受託研究等を実施しているほか、知的財産等の産業界への技術移転を積極的に進めています。

事業内容

科学技術の向上を目的に物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学等基礎から応用まで幅広い分野で研究活動に取り組んでいる、日本で唯一の自然科学の総合研究所です。国や社会の要請に対応する世界最高水準の研究開発成果を生み出し、我が国のイノベーションを強力に牽引する中核機関として活躍することが期待されています。

また理研は、国の科学技術政策の実現に向けて、以下の業務運営目標（中期目標）を持って研究開発活動を行っています。

１．研究開発成果を最大化し、イノベーションを創出する研究所運営システムの構築・運用
(1) 理事長のリーダーシップによる研究所運営を支える体制・機能の強化
(2) 世界最高水準の研究成果を生み出すための研究環境の整備や優秀な研究者の育成・輩出等
(3) 関係機関との連携強化等による研究成果の社会還元の推進
(4) 我が国の持続的なイノベーション創出を支える新たな科学の開拓・創成
２．国家戦略等に基づく戦略的な研究開発の推進
３．世界最先端の研究基盤の構築・運営・高度化

研究所HP：https://www.riken.jp/

ジョブローテーションを通じて様々な業務経験を積むことができることも「事務系職員」の魅力である。

本部郵便番号	351-0198
本部所在地	埼玉県和光市広沢2-1
本部電話番号	050-3500-5294
設立	1917年（大正6年）
資本金	263,550百万円
職員数	3,417名（2022年4月1日現在）
売上高	国立研究開発法人のためなし
予算	99,238百万円（2022年度）
拠点	【本部】埼玉県和光市【他地区】神奈川県横浜市、東京都中央区、茨城県つくば市、兵庫県神戸市、兵庫県佐用郡佐用町、宮城県仙台市、愛知県名古屋市、大阪府吹田市、京都府木津川市　ほか【海外】イギリス、アメリカ、シンガポール、中国、ベルギー
研究成果	最近の主な研究成果については、プレスリリースをご覧ください。 https://www.riken.jp/press/2022/index.html

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.0時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.9日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	5名	6名	11名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	2名	6名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入職員研修（5日程度）：ビジネスマナー、システム、OJT、メンターガイダンス、コミュニケーションスキルアップ等・新入職員フォローアップ研修：入所半年後の振り返り・OJT指導研修：2年目からOJT指導者としてのスキルや意識づけ・若手事務職員研修：4年目から6年目を対象・リーダーシップ力強化研修：主査、副主幹級職員・問題解決力・意思決定力強化：主査、副主幹級職員・新任管理職研修：マネジメント力強化・管理職研修：職員倫理、労務管理、部下のキャリア支援など独自に制作したeラーニング等を整備・海外語学研修：欧米3週間、フィリピン1週間（マンツーマン）、オーストラリア2週間（実務体験）　※2022年度は中止・独自にIT、ビジネススキル、語学のeラーニングを整備・キャリア開発、ライフプラン・その他、プレゼンテーション研修、英語オンライン研修、異文化理解研修等多数
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり新入職員として1年間、所属部署の先輩職員によるOJT指導を実施。
キャリアコンサルティング制度	制度あり有資格キャリアカウンセラーによるキャリアカウンセリング、各種キャリア支援サービス等の利用が可能
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、岩手大学、秋田大学、筑波大学、お茶の水女子大学、東京大学、一橋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、埼玉大学、横浜国立大学、横浜市立大学、千葉大学、茨城大学、新潟大学、愛知教育大学、名古屋大学、滋賀県立大学、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、神戸大学、神戸市外国語大学、岡山大学、広島大学、九州大学、鹿児島大学、青山学院大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京工科大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、早稲田大学＜大学＞北海道大学、東北大学、岩手大学、筑波大学、お茶の水女子大学、東京大学、一橋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、埼玉大学、横浜国立大学、横浜市立大学、千葉大学、茨城大学、新潟大学、信州大学、愛知教育大学、名古屋大学、滋賀県立大学、京都大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、岡山大学、広島大学、九州大学、鹿児島大学、青山学院大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京薬科大学、東京理科大学、東京工科大学、同志社大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、早稲田大学（2001年以降）
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年（予）　 -------------------------------------------------- 大学卒　　　　5名　　　　3名　　　2名大学院卒　　　ー　　　　 2名　　　6名
採用実績（学部・学科）	法学部・経済学部・人文学部・文学部・生活科学部・人間科学部・総合科学部・総合政策学部・総合グローバル学部・国際教養学部・国際社会学部・理学部・農学部・生命環境学群・理学研究科・理学系研究科・理工学研究科・薬学系研究科・生命医科学研究科・人間文化創成科学研究科・図書館メディア研究科・現代社会文化研究科　他

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、岩手大学、秋田大学、筑波大学、お茶の水女子大学、東京大学、一橋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、埼玉大学、横浜国立大学、横浜市立大学、千葉大学、茨城大学、新潟大学、愛知教育大学、名古屋大学、滋賀県立大学、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、神戸大学、神戸市外国語大学、岡山大学、広島大学、九州大学、鹿児島大学、青山学院大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京工科大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、早稲田大学
＜大学＞
北海道大学、東北大学、岩手大学、筑波大学、お茶の水女子大学、東京大学、一橋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、埼玉大学、横浜国立大学、横浜市立大学、千葉大学、茨城大学、新潟大学、信州大学、愛知教育大学、名古屋大学、滋賀県立大学、京都大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、岡山大学、広島大学、九州大学、鹿児島大学、青山学院大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京薬科大学、東京理科大学、東京工科大学、同志社大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、早稲田大学

（2001年以降）

採用実績（人数）

　　　　　　2021年　　2022年　　2023年（予）　
--------------------------------------------------
大学卒　　　　5名　　　　3名　　　2名
大学院卒　　　ー　　　　 2名　　　6名

採用実績（学部・学科）

法学部・経済学部・人文学部・文学部・生活科学部・人間科学部・総合科学部・総合政策学部・総合グローバル学部・国際教養学部・国際社会学部・理学部・農学部・生命環境学群・理学研究科・理学系研究科・理工学研究科・薬学系研究科・生命医科学研究科・人間文化創成科学研究科・図書館メディア研究科・現代社会文化研究科　他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	3名	2名	5名
2021年	0名	5名	5名
2020年	1名	4名	5名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	5名
2021年	5名
2020年	5名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	1名
2021年	1名
2020年	1名

先輩情報

入所2年目でSACLA完成式典の取りまとめを担当: 馬越　元基

2010年入所

人事部人事課

研究系職員の人事全般に係る調整業務

取材情報

世界最高峰の研究を支える「事務系職員」の多彩な仕事: 人事部に聞く！理研で活躍するために必要な資質は?!

QRコード

https://job.mynavi.jp/24/pc/search/corp71679/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

国立研究開発法人理化学研究所

業種

基本情報

「研究開発成果の最大化」を目指して　――　科学技術の発展・振興に貢献してみませんか？

エントリー受付終了しました　＜多くのご応募ありがとうございました＞（2023/04/14更新）

会社紹介記事

世界最高峰の科学技術を支える『事務系職員』たちの活躍フィールド。

会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

先輩情報

取材情報

QRコード

国立研究開発法人理化学研究所

業種

基本情報

「研究開発成果の最大化」を目指して ―― 科学技術の発展・振興に貢献してみませんか？

エントリー受付終了しました ＜多くのご応募ありがとうございました＞ （2023/04/14更新）

会社紹介記事

世界最高峰の科学技術を支える『事務系職員』たちの活躍フィールド。

会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

先輩情報

取材情報

QRコード

「研究開発成果の最大化」を目指して　――　科学技術の発展・振興に貢献してみませんか？

エントリー受付終了しました　＜多くのご応募ありがとうございました＞（2023/04/14更新）