最終更新日：2023/1/31

ビジネスエンジニアリング(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6億9,760万円

売上高: 177億6,000万円(2022年3月期)

従業員: 単体:500名、連結:657名(2022年3月31日現在)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ものづくりの現場をIT・IoTで支援する

会社紹介記事

B-EN-Gは四半世紀にわたり、製造業に特化したERPのパイオニアとしてものづくりを支援しており、IoT等の新しい取り組みにも積極的にチャレンジしています。 600名規模の会社ながら、優れた基幹業務システムを自社開発しています。日本の製造業向けに特化をして、ものづくりの現場のこだわりに応え続けています。

: B-EN-Gは四半世紀にわたり、製造業に特化したERPのパイオニアとしてものづくりを支援しており、IoT等の新しい取り組みにも積極的にチャレンジしています。

: 600名規模の会社ながら、優れた基幹業務システムを自社開発しています。日本の製造業向けに特化をして、ものづくりの現場のこだわりに応え続けています。

様々な「ものづくり」の現場の業務変革に携わる仕事です！

	ビジネスエンジニアリング(B-EN-G：ビーエンジ）は、製造業を中心としたお客様の業務変革をIT・IoTの力で支援しています。(製造業向けの売上が全体の80%以上) 今日、多くの企業がSAPをはじめとするERP(基幹業務)システムを導入していますが、日本で初めてSAP導入プロジェクトに成功したのはB-EN-Gであり、プライムコントラクター(プロジェクトを統括する元請け会社)として、製薬・化学・食品・機械などの製造業を中心に、国内・海外を問わず、様々な領域で導入実績を積み重ねています。 SAPパートナー企業紹介ページ： https://pf-prod-sapit-partner-prod.cfapps.eu10.hana.ondemand.com/profile/0000030160 B-EN-Gでは、大きく2つのビジネスを行っています。製造業に特化したERP(基幹業務システム)のパイオニアとして、業務変革や多様な課題解決に取組む「システムインテグレーションビジネス」業務ノウハウや豊富な経験をシステム化し、800社を超えるお客様に導入をいただいている自社基幹業務システムによる「ライセンスビジネス」また、「ものづくり」の現場をIoTソリューションでも支援しており、弊社のIoT関連の4製品は、経済産業省が支援するIoT国家戦略団体「ロボット革命イニシアティブ協議会(RRI)」から「スマートものづくり応援ツール」に選定されるなど、国レベルのIoTへの取組みにも参画をしています。 ■COVID-19の影響について B-EN-Gは独立系IT企業として、特定の製造業に依存しない顧客構成となっており、当社の対製造業向けソフトウェアやPJ実績を高く評価いただいている顧客からの引き合いは非常に多く、当期純利益について、直近6期連続で過去最高を更新し続けています。研修期間・OJT期間、及び非裁量職については、現在は出社ベースで状況に応じてリモートを組み合わせての勤務をしています。裁量職については、現在は週2日出社、週3テレワークの方が多いです。

ビジネスエンジニアリング(B-EN-G：ビーエンジ）は、製造業を中心としたお客様の業務変革をIT・IoTの力で支援しています。(製造業向けの売上が全体の80%以上)

今日、多くの企業がSAPをはじめとするERP(基幹業務)システムを導入していますが、日本で初めて*SAP導入プロジェクトに成功したのはB-EN-Gであり、プライムコントラクター(プロジェクトを統括する元請け会社)として、製薬・化学・食品・機械などの製造業を中心に、国内・海外を問わず、様々な領域で導入実績を積み重ねています。

*SAPパートナー企業紹介ページ：
https://pf-prod-sapit-partner-prod.cfapps.eu10.hana.ondemand.com/profile/0000030160

B-EN-Gでは、大きく2つのビジネスを行っています。
製造業に特化したERP(基幹業務システム)のパイオニアとして、業務変革や多様な課題解決に取組む「システムインテグレーションビジネス」
業務ノウハウや豊富な経験をシステム化し、800社を超えるお客様に導入をいただいている自社基幹業務システムによる「ライセンスビジネス」

また、「ものづくり」の現場をIoTソリューションでも支援しており、弊社のIoT関連の4製品は、経済産業省が支援するIoT国家戦略団体「ロボット革命イニシアティブ協議会(RRI)」から「スマートものづくり応援ツール」に選定されるなど、国レベルのIoTへの取組みにも参画をしています。

■COVID-19の影響について
B-EN-Gは独立系IT企業として、特定の製造業に依存しない顧客構成となっており、当社の対製造業向けソフトウェアやPJ実績を高く評価いただいている顧客からの引き合いは非常に多く、当期純利益について、直近6期連続で過去最高を更新し続けています。

研修期間・OJT期間、及び非裁量職については、現在は出社ベースで状況に応じてリモートを組み合わせての勤務をしています。
裁量職については、現在は週2日出社、週3テレワークの方が多いです。

会社データ

事業内容	ERP・自社基幹業務システムやIoTなどを用いて、様々な製造業の業務変革を支援しています。例えば普段の生活に欠かせない食料品・日用品・医薬品から車・精密機器・家電製品など。全て、B-EN-Gが携わっている製造業のお客様です。 With Manufacturing Spirits。製造現場を把握し、進化し続けることで日本の製造業をさらなる飛躍へと導く事。それがB-EN-Gの使命です。

本社郵便番号	100-0004
本社所在地	東京都千代田区大手町1-8-1
本社電話番号	03-3510-1613
設立	1999年4月1日
資本金	6億9,760万円
従業員	単体:500名、連結:657名(2022年3月31日現在)
売上高	177億6,000万円(2022年3月期)
事業所	東京、大阪、名古屋
関連会社(子会社)	・ビジネスシステムサービス(株)（B-SERV）・Business Engineering America， Inc. ・Toyo Business Engineering（Shanghai）Co.， Ltd. ・Toyo Business Engineering（Thailand）Co., Ltd. ・Toyo Business Engineering Singapore Pte. Ltd. ・PT. Toyo Business Engineering Indonesia
平均年齢	41.2歳（2022年3月31日時点）
平均給与	760万円(2021年度)
沿革	1991年東洋エンジニアリング産業システム事業本部にてERPビジネスを開始 1996年自社開発ERPパッケージ「MCFrame」をリリース 1999年東洋ビジネスエンジニアリング(株) 開業 2001年 JASDAQ株式上場 2003年東洋ビジネスシステムサービス(株)を設立 2007年海外拠点会計パッケージ「maframeGP」事業を統合タイ現地法人が営業開始 2010年上海に現地法人設立 2013年東証二部上場 2014年東証一部上場 2015年インドネシア、シンガポールの現地法人が営業開始 2017年 mcframe7をリリース米国に現地法人を設立 2019年社名を「ビジネスエンジニアリング(株)」に変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.6年
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	12名	16名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	5名	9名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.6%
  （226名中15名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修では、3カ月間かけて、ビジネスマナー研修、プレゼンテーション研修、簿記研修、プログラミング研修やシステム構築実習などを通じて、新入社員としての基礎力を養成し、また配属後も2～3カ月間、基幹業務パッケージ等に関する専門知識について学びます。 B-EN-Gでは、社員のスキルを高めていくことが企業力の向上に直結するととらえ、長期的視野で能力開発に取り組む研修体制を構築しています。詳しい内容については、弊社HPをご参照ください。 https://newgraduates-to-be.jp/training/index.html
自己啓発支援制度	制度あり個人のスキルアップやキャリア開発を目的に、資格取得奨励制度を用意しています。キャリアプラン上、必要な資格取得に対し、経済的な補助を中心に支援します。補助の対象となる資格は、基本／応用情報技術者、データベース／ネットワークスペシャリストなどの情報処理関係の資格から、公認会計士、中小企業診断士など経営・経理・労務における資格まで、幅広いものとなっています。
メンター制度	制度あり事業本部研修後、実際のプロジェクトや開発現場に入り、OJTを実施します。OJT期間中は階層別研修の一環である「育成担当制度」を採用し、入社3～5年目くらいの社員が新入社員に対して、マン・ツー・マンでアドバイスや指導を行っています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり B-EN-Gには、社員のキャリア形成を支える「キャリアプラン制度」があります。この制度はB-EN-Gの経営戦略達成に向けて設定する各社員のキャリアパスに基づいて、「チャレンジ精神あふれるプロフェッショナル人財」を計画的に採用、育成し、適切に配置するとともに、社員のモチベーション向上を図るためのものです。詳しい内容については、弊社HPをご参照ください。 https://newgraduates-to-be.jp/training/career.html
社内検定制度	制度あり・各種認定試験費用、及びスクール費用・TOEIC IP

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	15名	6名	21名
2021年	17名	4名	21名
2020年	15名	8名	23名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	21名
2021年	21名
2020年	23名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	0名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、早稲田大学
前年度の採用実績(人数)	2019年度入社　　　20名 2020年度入社　　　23名 2021年度入社　　　21名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)

2019年度入社　　　20名
2020年度入社　　　23名
2021年度入社　　　21名