最終更新日:2023/1/27

(株)テクノウェア【三菱電機グループ】

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
神奈川県
資本金
3,000万円
売上高
19億8,260万円(2021年度)
従業員
197人(2022年10月1日現在)

<神奈川・鎌倉>三菱電機グループの強みを生かした育成方針が、新人の成長を力強くサポート!【TEW】

会社紹介記事

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本社は、湘南は鎌倉の地にある三菱電機グループの敷地内にあります。社員相互の親睦を深めるために、クラブ活動をはじめ、行事・イベントも行っています。
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ビジネスでも社内でもコミュニケーションは不可欠。「伝える」「聞く」の双方向コミュニケーションを大切に、ITの知識やスキルなど様々な会話を通して交流を図っています。

三菱電機グループITエンジニアリングのスペシャリストとして

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勤務地は、自社内あるいは隣接する関係会社内、プロジェクトにより東京都内です。様々な業務をお客様と一体となって進められる点もテクノウェアの特徴のひとつです。

テクノウェア(TEW)は、三菱電機グループのIT事業戦略を中核で担っている三菱電機インフォメーションシステムズ(MDIS)の直系子会社です。主に3つの事業分野(金融、製造・サービス、三菱電機グループ製品)における3つのエンジニアリング領域(ネットワークエンジニア、ソフトウェアエンジニア、システム運用エンジニア)で、社会の発展に貢献しています。

そのために重視しているのが人材育成。人材は会社の宝という信念のもと、教育・研修制度には特に力を入れています。入社が決まったら、内定者教育として情報処理技術者試験に対応した通信講座を提供。入社後の3カ月間はOFF-JT形式の集合研修を実施します。ここで行うのは関連会社社員との合同作業。三菱電機インフォメーションシステムズの社員とともにビジネスの基礎からITに関する初級実務まで学びます。

集合研修が終わったら、OJT形式の職場研修がスタート。育成担当者による一対一方式の指導により、実務に即したスキルを身に付けます。2年目以降は、実際に業務を担当しながら三菱電機グループ主催の技術講座や語学講座をはじめとする、スキルアップを目的とした多彩なメニューで学習していきます。講座受講や受験に伴う費用は会社が支援しますので、各人のキャリアパスに基づき、絶えず新技術の習得と技術力の向上を図ることができます。

私たちがつくっているソフトウェアやシステムは、人々の生活を豊かにし、より住みやすく安全な社会を構築するための「モノ」。常に完成形をイメージし、創意工夫しながら楽しんでモノづくりを行います。

会社データ

事業内容
事業分野その1<金融>
三菱電機インフォメーションシステムズと連携しながら、日本を代表するメガバンクや証券・損保・生保といった有力顧客を対象に、金融システムの基幹となるネットワークやセキュリティ、業務システムの運用監視といったインフラ構築を担当しています。全体では数万台にも及ぶネットワーク機器を動かすので、個々のプロジェクトの規模も相当に大きなものになります。さらに、設計から構築までの一連のフェーズに関われるほか、データセンター業務や監視システム構築など、大手金融機関の様々なカテゴリのネットワークに携わることができます。今後は、ネットワークで培った分野スキルをベースに、システム開発やサービス構築にも対応の範囲を広げていきます。

事業分野その2<製造・サービス>
三菱電機インフォメーションシステムズの製造業・サービス業向けのシステムインテグレーション事業において、システム開発やシステム運用に関わる役割を担当しています。製造業では生産管理システムや製造実行システムを構成する機能の開発や運用業務をはじめ、自動車販売システムや企業の情報システムにおいても活躍の場を広げています。また、サービス業では小売販売向け顧客基幹システムの運用サポートや航空会社向け旅客サポートシステムの機能開発やシステム保守を担当し、システムの安定稼働やニーズに応じた可用性への対応に貢献しています。

事業分野その3<三菱電機グループ製品>
三菱電機の製品に組み込まれるソフトウェア開発や、市場における製品の保守サービスをサポートするソフトウェア開発、あるいは三菱電機グループとして大規模なシステム受注をした際のソフトウェア開発などを、三菱電機インフォメーションシステムズをはじめとする三菱電機グループのIT企業と連携して担当しています。主な製品分野としては、自動車向けのカーマルチメディアや鉄道向けのシステム開発、電力会社向け業務システム開発やエレベータ保守会社向けシステムサポートサービス等があります。
※自動車向けと鉄道向けのシステム開発は主に関西事業所が担当しています。

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3つの事業分野/3つのエンジニアリング領域

本社郵便番号 247-8520
本社所在地 神奈川県鎌倉市上町屋325
本社電話番号 0467-41-3948
設立 1998年10月1日
資本金 3,000万円
従業員 197人(2022年10月1日現在)
売上高 19億8,260万円(2021年度)
事業所 本社:神奈川県鎌倉市
関西事業所:大阪府大阪市

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (20名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新人研修(集合研修、職場研修)】
入社後の3カ月間は、関連会社社員と合同でOFF-JT形式の集合研修を実施します。
ビジネスマナー、ビジネススキル、作業基準、ITに関する初級実務まで学ぶことができます。
関連会社とのチーム制での合同作業により、多くの同期メンバーとネットワークを構築する機会となっています。3カ月の集合研修後は職場に配属となり、OJT形式での職場研修を実施。管理者や新入社員一人ひとりにアサインされる育成担当者の指導により、実務に即したスキルを身につけていきます。
職場研修は年度末の3月まで続けられ、研修した内容を研修論文にまとめ、成果発表としてプレゼンを行います。
自己啓発支援制度 制度あり
【教育支援】
新人研修終了後の2年目以降は、職場での実践によるスキルアップが優先されることとなりますが、並行して三菱電機グループ主催の技術講座や語学講座など、多面的な研修を実施しています。
また各人のキャリアパスに基づき、情報処理技術者資格や各種ベンダー資格の取得を積極的に推進。所定の講座受講、受験に伴う費用を会社が支援し、絶えず新技術の習得と技術力の向上を図っています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 8 1 9
    2021年 4 3 7
    2020年 9 0 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 9
    2021年 7
    2020年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
茨城大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、工学院大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、玉川大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京都市大学、東京理科大学、日本大学、文教大学、成蹊大学
<短大・高専・専門学校>
アーツカレッジヨコハマ、ECCコンピュータ専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、神奈川県立産業技術短期大学校、湘北短期大学、情報科学専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、横浜システム工学院専門学校、東京電子専門学校、YIC情報ビジネス専門学校

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年 
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大卒   7名   5名   5名   
専門卒  2名   4名   0名   
短大卒  2名    -    2名

先輩情報

自己成長できる環境が最大の魅力
Y.Y
2013年入社
日本工学院八王子専門学校
業務システムの開発
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取材情報

ITエンジニアリングの力で、社会を変える!
3名の技術者が語る、それぞれの社会貢献
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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