最終更新日:2022/11/9

TDK(株)

  • 上場企業

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • その他電子・電気関連
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
326億円(2022年3月期)
売上高
連結 1兆9,021億円(2022年3月期)
従業員
連結 116,808名(2022年3月期)

海外売上比率92.2%のグローバルカンパニー

会社紹介記事

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電子部品業界におけるグローバル・リーディング企業を目指して、TDKはオリジナリティと高い価値をもった電子デバイス/電子部品の創出のため、果敢な挑戦を続けています。
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マグネット、高周波部品、コンデンサ、インダクタ、バッテリー、センサーなど様々な電子部品を扱っています。

海外売上高比率92.2%のグローバルな電子デバイス・電子部品メーカー

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あらゆるものを”つなぐ”ICT(情報通信技術)を、電子デバイス/電子部品が支えています。

1.TDKのコア技術とモノづくり力が支えるエレクトロニクスの未来
                                   
幅広い製品ポートフォリオを特色の一つとするTDK。ICT(情報通信技術)、自動車、産業機器・エネルギーを重点分野として注力していきます。

「ICT(情報通信技術)」では、スマートフォンをはじめ、あらゆるものとつながるキーデバイスが進化していきます。超高速・大容量ネットワーク社会の実現に向けて、独自のコアテクノロジーを駆使した電子部品・モジュールが可能性を大きく広げます。

「自動車」では、排ガス量低減が大きな課題となっており、xEV(HEV/PHEV/BEV)の開発・普及が求められています。
TDKは、車載用途に適した信頼性の高い電子デバイス・電子部品を提供していくことで、自動車の安全性・快適性・環境対応を支えて行きます。

また、エネルギーの有効活用のため、さらなる効率化・軽量化・高精度化が求められる「産業機器・エネルギー」の分野では、独自の材料技術と加工技術を駆使して、クリーンでスマートな社会の実現に貢献します。

一方、人々の健康で快適な暮らしに貢献するウェアラブル・ヘルスケア分野といった新ビジネスも創出していきます。


     
2.海外生産・海外売上比率はおよそ9割。研究開発もグローバルです。
                                  
TDKは世界中の30以上の国や地域に、工場や研究所、営業所などの拠点を設けており、その数は合計で200カ所以上、従業員は11万人以上います。                           
こうしたグローバル化の進展にあわせて、海外生産比率は約89.0%、海外売上高比率は92.2%に達しています。
研究開発もグローバルな体制。日本だけでなく、ヨーロッパ、アジア、アメリカの4極体制で、それぞれの地域と事業分野の優位性を活かし、ワールドワイドに展開しています。

会社データ

事業内容
電子部品・電子デバイスの製造、販売

TDKが主力とする製品は受動部品と呼ばれ、あらゆる電気・電子機器に使われます。創業の原点の磁性材料、フェライトコア、省電力やノイズ抑制にはコイル、トランス。自動車、コンピュータ、生活家電などのノイズ低減や信号処理に活躍するセラミックコンデンサ。また、スマートフォンなどには高周波部品・モジュール、圧電材料部品、回路保護部品、各種センサ。電源や産業機器向けにアルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサなども提供しています。 
磁気応用製品では、さまざまなモータ用のフェライトマグネット、希土類マグネット、パワーエレクトロニクスではAC-DCスイッチング電源、電気自動車の基幹部品、DC-DCコンバータ。フィルム応用製品では、エナジーデバイスとしてリチウムイオン電池が挙げられます。

その他では、組込用途、産業用途のSSD、ノイズ測定施設の電波暗室。また、ロードポートやフリップチップボンダ・ディスペンサなど、最先端のFA機器も提供しています。
更に、レアアースフリーマグネット、超大容量HDDヘッド、高容量リチウムイオン電池、次世代高効率電源、非接触給電システム、高容量EDLC(電気二重層キャパシタ)、多機能・高機能センサ、IC内臓基盤、極小チップ部品、光通信ケーブル、MRAMなどの先端技術にも取り組んでいます。 

現在、人々の生活や産業において、極めて高度なネットワークによるスマート社会が訪れようとしています。この新たな社会システムの実現のために、TDKでは、ICT(情報通信技術)、自動車、産業機器・エネルギーを重点分野として注力する一方、人々の健康で快適な暮らしに貢献するウェアラブル・ヘルスケア分野といった新ビジネスも創出いたします。特に、「センサ・アクチュエータ」、「エネルギーユニット」、「次世代電子部品」を戦略成長製品と位置付け、いっそうの飛躍を目指していきます。

世界30以上の国と地域を結んだグローバルネットワークをフル活用して、独創的で価値ある製品をスピーディーに提供していきます。そしてイノベーションの創出に挑戦する企業として、TDKはさらなる成長を続け、エレクトロニクスの未来と社会の発展に貢献してまいります。

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上司と部下、部門間の風通しがよく、いいたいこと、いうべきことをきちんといえる、情報共有や仕事に関する相談がしやすい、フランクな社風が大きな魅力です。

本社郵便番号 103-6128
本社所在地 東京都中央区日本橋二丁目5番1号 日本橋高島屋三井ビルディング
本社電話番号 03-6778-1000
創業 1935年12月7日
株式 東証一部上場
資本金 326億円(2022年3月期)
従業員 連結 116,808名(2022年3月期)
売上高 連結 1兆9,021億円(2022年3月期)
営業利益 連結 1667億円(2022年3月期)
事業所 本社/東京都中央区
事業所/千葉(市川市、成田市)・秋田(由利本荘市、にかほ市)・山形(酒田市、鶴岡市)・長野(佐久市)・山梨(南アルプス市)・静岡(牧之原市)・大分(日田市) ほか
国内子会社・関連会社 TDK秋田、TDK庄内、TDK甲府、TDKラムダ、TDKテクノ、TDKサービス、TDKデザイン、TDKプレシジョンツール、ソリッドギア
海外拠点 主な海外生産拠点/韓国、中国、台湾、タイ、フィリピン、マレーシア、ドイツ、アメリカ
主な海外営業拠点/韓国、中国、台湾、タイ、フィリピン、マレーシア、シンガポール、アメリカ、ブラジル、ドイツ、スウェーデン、イギリス、フランス、イタリア、フィンランド、ハンガリー
主な海外研究開発拠点/アメリカ
平均年齢 43.4歳(男性:44.2歳 / 女性:39.2歳)
平均勤続年数 18.3年(男性:18.9年 / 女性:15.5年)
平均給与 782万円
沿革
  • 創業:1935年12月7日
    • 1930年、東京工業大学電気化学科の加藤与五郎・武井武博士によってフェライトが発明されました。
      1935年、両博士と出会った齋藤憲三は、フェライトの工業化を目指し、「東京電気化学工業(株)」を設立しました。
      この「東京」は東京工業大学、「電気化学」は電気化学科から名付けられました。
  • 1937年
    • 通信機などの部品に使われるフェライトコアの製品化に世界で初めて成功。戦中・戦後の混乱期を乗り越え、日本が復興期から高度経済成長期へと移行していく中、ラジオや電話の高性能化や、テレビの普及に貢献していきました。
  • 1968年
    • 1960年代、磁気テープをカセットに収めたカセットテープ(コンパクトカセット)の規格が誕生。これを受けて世界初の音楽用カセットテープを開発したのがTDKでした。
  • 1980年
    • TDKは1980年、世界に先駆けて、フェライトなどのシートに内部電極のパターンを印刷し、左右交互に積み重ねていくファイン積層テクノロジーで、積層チップインダクタの開発に成功しました。
  • 1987年
    • 驚異的な高記録密度を可能にした「薄膜磁気ヘッド技術」を開発。ナノレベルの薄膜プロセス技術を応用した薄膜磁気ヘッド技術の開発により、驚異的な高記録密度化を達成しました。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 149名 130名 279名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 41名 22名 63名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修(新入社員研修、ロジカルコミュニケーション研修など)
職能別研修(海外トレーニー制度、海外要員研修など)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励制度
通信教育奨励制度
英語学習E-learning
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 118 23 141
    2021年 112 17 129
    2020年 84 18 102

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、兵庫県立大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関西外国語大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、白百合女子大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫医療大学、弘前大学、広島大学、法政大学、明治大学、名城大学、山形大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学、東邦大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、仙台高等専門学校、大分工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 【技術系総合職】【事務系総合職】 合計
採用実績 2020年 2021年 2022年(予)
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高専卒   1名   0名 0名
学部卒   36名   49名   47名
修士了   60名   78名   76名
博士了   5名    2名    6名
 計    102名  129名  129名
 
上記人数のうち、事務系の採用実績  

2020年 2021年 2022年(予)
―――――――――――――――――――――――――
14名   24名   22名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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