最終更新日:2023/1/17

日本情報通信(株)【NTTグループ/日本IBMグループ】

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
40億円
売上高
421億円(2021年4月1日現在 連結ベース)
従業員
1,234名(2022年4月1日現在 連結ベース)

NTTと日本IBMの出資会社として誕生し今年で設立37年となりました。ネットワーク・システムインテグレータとして情報と通信の先進技術により社会の発展に貢献しています!

会社紹介記事

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会社を挙げて、若手の成長を応援する社風。教育制度が整っており、チャレンジ意欲を支援する環境とともに成長していけるのが大きな魅力だ。
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800名を超える巨大な組織だが、上下や部門の垣根があまりない職場。社員間のコミュニケーションも活発で、新人でもすぐに打ち解けられるだろう。

「理想の自分」を手に入れられる多彩な制度を用意。高い社員定着率も自慢です!

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「安定基盤を誇る当社は、福利厚生も充実。子育てをしながら働いているSEも存在するなど、ライフステージが変化しても働き続けられる環境です」と阿部さん。

通信ネットワーク分野を牽引してきたNTTと、コンピュータのパイオニアであるIBM。両社のDNAを受け継ぎ、多彩なITソリューションをワンストップで提供しているのが当社です。確固たる安定基盤のもと、最先端技術を駆使した開発に携われるのが大きな強み。IT業界を賑わしている「AI(人工知能)」「IoT(モノのインターネット)」「DX(デジタルトランスフォーメーション)」などの分野で、私たちは今後も積極的に新しい挑戦を続けていきたいと考えています。

当社では、人材育成に注力。「情報処理技術者試験」等の資格取得を目指すe-ラーニングを通して、入社前からIT知識を習得できる機会を設けています。入社後は2カ月間にわたって、ビジネスマナーやIBM製品の知識、開発スキルを身につける新人研修を実施。配属後は、「チューター」と「メンター」それぞれの先輩がフォローします。新人教育が充実していることもあって、当社の社員はIT未経験からキャリアをスタートさせた人が半数以上ですが、技術を学ぶ意欲があればハンデになることはまったくありません。

私たちが、人材育成にこだわる理由。それは、技術を扱うのは「人」に他ならないからです。社員の成長こそが会社の付加価値を高め、さらなる発展を牽引していく。ですから、社員教育に惜しみなく力を注いでいるのです。さらなるスキルアップを応援し、理想のキャリア形成をサポートする体制も整備。ヒューマンスキルとITスキルを効率よく磨ける階層別研修のほか、NTT・日本IBMの各種研修制度を活用することも可能です。資格取得をバックアップする、自己啓発援助制度も用意。社員の新たな可能性を広げるジョブローテーションも積極的に実施しており、社内FA制度を利用してやりたいことを実現できるチャンスも提供しています。

〈コーポレート企画部 人事育成担当 部長/阿部 隆広〉

会社データ

事業内容
1.システムインテグレーション事業
2.インフラストラクチャー事業
3.マネージドサービス事業

3つの分野から得られた知見を活用し、幅広い業界のお客様に提供しております。

システムインテグレーション事業では、システムアプリケーション開発業務と、その知見を活用したビッグデータ分野への取り組みを行っています。
お客様のバリューチェーン(企画・研究・開発・調達・製造・マーケティング・販売・構築・保守運用・カスタマサービスなど)上の諸プロセスデータを源とする膨大な事業データをNI+Cが相互連携統合、高度な解析を通じて、新ビジネス創出やマーケティング、販促キャンペーン、品質改善・カスタマ満足度向上など、お客様事業における付加価値拡大を実現しています。

インフラストラクチャー事業では、IBMのハードウェアに対応すると共に、IBMソフトウェアのみならず、市場で利用されている多くのミドルウェアに関しても、お客様のご要望に応じたシステム設計、構築、保守を提供しています。
また仮想化技術においては、性能、信頼性、保守性などを考慮しつつ、既存ソフト資産の仮想化システムへの移行も含めた設計、開発までを仮想化ソリューションとして、お客様に最適な技術提案をしています。

マネージドサービス事業では、標準的なサポートデスクや運用サービスの他、ネットワークサービスやクラウドサービス、EDIサービスを中心に提供しております。
パッケージ化したネットワークサービスとカスタムメイドサービスを用意し、お客様に適切なネットワークをご案内しています。

1.自動車業界とその関連業界をつなぐネットワークシステム「JNX」の構築・運用
2.EDI では、企業間での受発注を電子的に行うEDI サービスとEDI サービスに接続するためのソフトウェア「EDIPACK」を提供するなど、業界に特化したサービスをご提供
3.『クラウド』では、「ハイブリッドクラウド/マルチクラウド」を強みとし、NI+C独自のクラウドサービスの他、NTTコミュニケーションズのクラウドサービス「Enterprise Cloud」やIBMのクラウドサービス「IBM Cloud IaaS」などの多様な有力クラウドサービスに当社が付加価値を載せてご提供しています。

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「おもひをITでカタチに」のビジョンのもと、様々な先端技術でお客様の思いを、システムというカタチにしてご提供しております。

本社郵便番号 104-0044
本社所在地 東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー15F
本社電話番号 03-6278-1111(代表)
設立 1985年12月18日
資本金 40億円
従業員 1,234名(2022年4月1日現在 連結ベース)
売上高 421億円(2021年4月1日現在 連結ベース)
事業所 本社(聖路加)、ニチレイ明石町ビル、開発センター(仙台)、各支店(名古屋、大阪)
業績 売上高   421億円(2021年度 連結ベース)
営業利益  18億円(2021年度 連結ベース)
株主構成 日本電信電話(株)(65%)
日本アイ・ビー・エム(株)(35%)

NTTと日本IBMの共同出資会社のため信頼ある基盤があります
関連会社 エヌアイシー・ソフト(株)
エヌアイシー・ネットシステム(株)
エヌアイシー・パートナーズ(株)
平均年齢 43歳(2021年11月1日時点)
会社資格 国際規格 ISO/IEC27001 情報セキュリティマネジメントシステム
国際規格 ISO14001環境マネジメントシステム(本社・大阪支店)
国際規格 ISO9001品質マネジメントシステム(システムサービス部門)
JNX 認定サービス・プロバイダー
NTTコミュニケーションズ・ビジネスパートナー
JPNIC正規会員・インターネット・サービス・プロバイダー / IPアドレス管理指定業者
IIJグローバルソリューションズ パートナー
VMware ソリューション プロバイダーエンタープライズ
VMware サービス プロバイダープロフェッショナル
Redhat Enterprise Linux アドバンスド・ビジネス・パートナー
Citrix Solution Advisor(Silver Solution Advisor)
IBMプレミア・ビジネス・パートナー
電気通信事業者(総務省)
一般建設業(電気通信工事業)
労働者派遣事業(派13-307734)
NTTコムウェア Premium Excellent Partner
COTOHA販売代理店
WinActor販売代理店
Lenovo Enterprise Partner(シルバー)
Oracle Gold Partner
沿革
  • 1985年
    • ○日本電信電話(株)と日本アイ・ビー・エム(株)の2社により、日本情報通信(株)(略称:NI+C)を設立
  • 1986年
    • ○大阪、名古屋、九州(福岡)、札幌に営業所開設
      ○一般第二種電気通信事業者として届け出
  • 1987年
    • ○中国(広島)営業所開設
      ○一級建築士事務所、一般建設業(電気通信工事業)登録
  • 1989年
    • ○システムインテグレーター事業者として登録
  • 1992年
    • ○東北開発センター開設
  • 1993年
    • ○NTT ISDN総合オペレーションシステム(ITOS)のサービス開始
  • 1994年
    • ○NTT顧客サービス統合システム(CUSTOM)のサービス開始
  • 1996年
    • ○本社移転(神奈川県川崎市)
      ○NTT新通話料金システム(STARS)のサービス開始
  • 1997年
    • ○ISO9001品質マネジメントシステム認証(審査登録)を取得(ソフトウェア開発部門)
      ○NI+Cソフトシステム(株)設立(現 エヌアイシー・ソフト(株))
  • 2000年
    • ○ネットシステム・ドット・コム(株)設立(現 エヌアイシー・ネットシステム(株))
      ○JNXのサービス・プロバイダに認定
      ○NTT長距離顧客料金システム(ACCEL)のサービス開始
      ○NI+C創立15周年
  • 2002年
    • ○丸文(株)と共同出資で「丸文情報通信(株)」設立
      ○「ITコンサルティング事業」開始
      ○「ビジネスパートナー事業」開始
      ○ISO14001環境マネジメントシステム認証(審査登録)を取得(本社)
      ○「システム運用サービス事業」本格展開
  • 2004年
    • ○本社移転(東京都中央区)、門前仲町開発センター開設
      ○ISO14001環境マネジメントシステム認証(審査登録)範囲を拡大(本社・門前仲町開発センター)
      ○「CRM&BIソリューション事業」本格展開
  • 2005年
    • ○ITIL準拠システム運用技術支援サービス「Bellevue(ベルビュー)」販売開始
      ○NI+C創立20周年
      ○ISO/IEC27001認証取得(当時BS7799/ISMS)
  • 2006年
    • ○BP企業向けWEB研修サービス「TimE(タイム)」提供開始
      ○「EDIゲートウェイサービス」商用本格化
  • 2007年
    • ○営業統括本部移転(東京都中央区)
      ○ISO14001環境マネジメントシステム認証(審査登録)範囲を拡大(本社・門前仲町開発センター・大阪支店)
      ○情報セキュリティ強化のため体制を整備
  • 2008年
    • ○エヌアイシー・インフォトレード(株)を設立
      ○EDIネットワーク開発センター開発
      ○スターリングコマース(株)と企業間取引ネットワークサービス分野における戦略的パートナーシップで合意
      ○EDIサービス「.com Exchangeサービス」を開始
  • 2009年
    • ○企業向けクラウドコンピューティング・サービスを開始
      ○ネットワーク機器の仮想化統合事業開始
  • 2010年
    • ○NI+C創立25周年
      ○日本IBMより、「エクセレント・パートナー・オブザイヤー」および「サービス・エクセレント・パートナー」をダブル表彰
  • 2011年
    • ○エヌアイシー・インフォトレードと合併
      ○日本IBMより、「エクセレント・パートナー・オブザイヤー」を2年連続受賞、および、「リマーケティング・エクセレント・パートナー」をダブル受賞
  • 2013年
    • ○エヌアイシー・パートナーズ(株)を設立
  • 2015年
    • ○IBMより、「2015 Cloud Managed Services Leadership Award」を受賞
  • 2016年
    • ○門前仲町開発センター移転、ニチレイ明石町ビル開設
      ○IBMより、「IBM Choice Award High-Performing Solution Provider - Japan」を受賞
  • 2017年
    • ○IBM InterConnect 2017にて、Outstanding Achievement in Japan受賞(セキュリティソリューションビジネス)
  • 2019年
    • ○日本IBMより、「Excellent Embedded Application Solution Award」を受賞
      ○IBMより、「Outstanding Watson Internet of Things Solution」および「Outstanding Technology Support Service Solution」をダブル受賞
  • 2020年
    • ○株主持株比率の変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 12名 9名 21名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 12名 1名 13名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.8%
      (192名中13名)
    • 2021年度

    2021年11月現在

社内制度

研修制度 制度あり
【階層別研修】
入社直後の新入社員研修はもちろんのこと、入社から一定期間毎、昇格毎に体系的に研修が行われています。

【各種研修の受講】
テクニカルやヒューマンスキル習得を目的とした幅広い研修制度をサポートしています
(社員一人当たり年間平均2回以上の受講 2018年度実績 ※階層別研修を除く)
自己啓発支援制度 制度あり
【自己啓発援助制度】
自身が学びたい分野・種別(IT系、非IT系問わず)の講座や試験を受ける際に、会社がその費用の全額または一部を負担する制度です。
メンター制度 制度あり
【メンター制度】
入社から2年間、メンターと言われる先輩社員が新入社員をサポートする制度です。
日々の業務の悩みや相談をしたり、月に1回以上が必須となっている雑談タイムで、キャリアや、健康面、プライベートの悩み相談などが行われます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
【CDP】
年に1回、自社でどのようなキャリアを歩んでいきたいかを、上司と一緒に考える時間が設けられます。その結果はデータとして記録され、社員個人のキャリア目標に沿った人事異動を考慮する際の参考情報となります。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 19 11 30
    2020年 19 6 25
    2019年 13 8 21
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 30
    2020年 25
    2019年 21
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 3

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪府立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、慶應義塾大学、国士舘大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、拓殖大学、玉川大学、筑波大学、帝京平成大学、電気通信大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東北工業大学、東洋大学、富山県立大学、日本大学、福岡工業大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、山形大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、会津大学、青森大学、青山学院大学、麻布大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、いわき明星大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、国立音楽大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、作新学院大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根県立大学、下関市立大学、秀明大学、首都大学東京、松蔭大学、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島経済大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、北海道情報大学、前橋工科大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学

記載の実績校は一例となります。
全国の4年制大学・大学院に広く実績がございます。

前年度の採用実績(人数) 2021年度新卒入社 30名
2020年度新卒入社 25名
2019年度新卒入社 21名
前年度の採用実績(学部・学科) 工学部、電子工学部、電気通信学部、開発工学部、情報学部、情報処理学部、理学部、理工学部、生物理工学部、総合情報学部、生産工学部、物理情報工学部、経済学部、経営学部、生活科学部、政治経済学部、政経学部、商学部、農学部、農獣医学部、国際学部、国際関係学部、教育学部、学芸学部、社会福祉学部、人文学部、人間社会学部、文学部、法学部、文芸学部、体育学部、見地学部、海洋生命科学部、未来科学部、総合福祉学部、国際社会学部、情報工学部、人間科学部、コンピュータ理工学部、家政学部、知能情報学部、生物資源科学部、生命・環境科学部、美術学部、システム理工学部など多数

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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