最終更新日:2023/2/2

中日本フード(株)(ニッポンハムグループ)

業種

  • 商社(食品・農林・水産)
  • 食品

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億5,000万円
売上高
1,595億円 ※2022年3月期
従業員
716名(男性571名 女性145名) ※2022年5月時点

『食』を通して、夢と希望と幸せの実現を!「食」に興味を持っている方はもちろん、そうでない方も楽しめる!勉強出来る!成長出来る!

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会社紹介記事

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モットーは「明るく、素直に、元気よく」。風通しのいい社内環境で先輩や同僚とのコミュニケーションも取りやすく、職種問わず「人」との関わりを大切にする社風である。
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トラックは「営業の相棒」。第一に安全運転を重視し、入社後に必要資格が取得できる。安心して運転技術を習得頂くための、社員同行や運転講習などのサポート体制も充実!

個性を生かしてお客様に「感動」を与える仕事。自分らしく成長できます!

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モットーは「明るく、素直に、元気よく」。全社員が夢を抱き、希望を語り、幸せを感じられる組織づくりをめざし、新プロジェクトが次々と発足している。(山本部長)

■「たんぱく質を、もっと自由に。」
生産飼育から販売までを一貫して行う「バーティカル・インテグレーション・システム(垂直統合)」を展開するニッポンハムグループ。当社は、その中でもグループ売上の約6割を占める食肉事業を担う存在。グループを代表する企業として、「食肉」を中心に、お客様に最も近い立ち位置で、販売活動を行う会社になります。
主に牛や豚、鶏などの原木肉を取り扱い、「出会えて良かった」と思えるお肉をお届けすることが使命です。また、「たんぱく質を、もっと自由に。」をテーマに、量販店、精肉店、外食店、加工卸にまで多角的に食肉を供給し、自由な「発想」とあくなき「挑戦心」を大切にし、地域活性化やフードロスの削減にも貢献してます。今ではプラントベース(植物由来の原材料)などの新事業にも取り組んでいます。

■自分の「個性」が武器になる!
同じ部位の肉なら誰が売っても同じと感じる方もいるかもしれませんが、実はそうではありません。商品力はもちろん、「人対人」の仕事では、あなたのパーソナリティが一番の武器となります。
私たちが目指すのは、「感動」を与えられるビジネスパーソン。日々の実績が「信用」となり、信用から生まれる期待が「信頼」となります。更に期待を超えることで、お客様に「感動」を与えることができます。そのためにはオリジナリティ溢れるプラスαの自由な発想が必要となります。まずは相手を知り、自分を理解して貰いましょう。そして「人」として認められた瞬間、自分自身が築いた「信頼関係」が、商品以上の付加価値を生み出します。あなたの個性を武器にして活躍できる環境がここにはあります。

■「感謝」を忘れない温かな社風!
1、生命の恵みに「感謝」を。商品があることを当たり前と思わず、多くの生命の恵みを頂いているということを決して忘れてはいけません。
2、お客様に「感謝」を。注文を頂けることを当たり前と思わないこと、さらには「食」のエッセンシャルワーカーとしてすべての方々がお客様になりうるということを忘れてはいけません。
3、ともに働く仲間に「感謝」を。大きな成果は仲間の協力があってこそ実現可能となります。ともに働く仲間にしっかり「感謝」の気持ちを伝えましょう。
今後は「従業員の成長と多様性の尊重」を目指し、多くの人から愛される社員の育成に注力したいと思っています。

(人事部長 山本健明)

会社データ

事業内容
■中日本フード株式会社はニッポンハムグループの食肉を中心とした販売会社です
『食』の新たな可能性を切り拓き、人々の健やかで快適な食生活を支えることで社会に貢献することが、私たちの使命です。中部・近畿エリアを中心に営業・加工拠点を有し、地域に密着した、お客様と最も近い場所で、お客様とのふれあいを大切に、安全・安心、高品質な商品の販売を行っております。

■持続可能な社会実現のための取り組みを一部ご紹介
1、たんぱく質の安定調達・供給
・インテグレーションシステムによるブランド商品の安定供給と販売拡充
・ 地域産商品の販売推進
世界的な人口増や気候変動などに伴い、たんぱく質の供給難が予測されています。ニッポンハムグループはたんぱく質の安定調達と供給を目指します。これまでの品質に対する安全・安心への取り組みに加え、環境や人権・動物福祉などの社会側面を配慮しつつ、多様なたんぱく質への取り組みを推進します。

2、食やスポーツを通じた地域・社会との共創共栄
・ 食育活動の推進
・ 子ども食堂等への提供
・ 産学連携の食への取組み
食についてもっと興味を持っていただき、自ら食を選択する力を身につけることによって、心身共に健康な食生活を送ることができます。また、従業員の健康を重要な経営基盤と位置づけ、健康管理体制と健全な職場環境の構築に取り組んでいきます。

3、従業員の成長と多様性の尊重
・従業員向け研修の実施
・ 働き方改革の推進
・ 育児・介護と仕事の両立
・ 障がい者採用
従業員ひとりひとりの成長のため、さまざまな研修を実施しております。「やりがい」ある仕事と「育児・家庭」といったワークライフバランスの実現を目指します。育児休暇などの特別休暇や短時間労働などを利用しやすい環境づくりを推進していきます。

■子育てサポート企業「くるみんマーク」認定
1、育児休業期間中の代替要員の確保や、業務内容・業務体制の見直しを行い、安心して復帰できる環境を整えました。
2、子どもを育てる労働者への短時間勤務制度の期間延長を行いました。所定外労働の削減の取組みを行いました。
3、年次有給休暇の取得の促進に向け、リフレッシュ休暇・メモリアル休暇の制度を導入し、休みを取得しやすい環境を整えました。

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常に全社員一丸となって全員参加で取り組む姿勢です!

本社郵便番号 530-0001
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田二丁目4番9号 ブリーゼタワー
本社電話番号 06-7176-3360
創業 1978(昭和53)年7月
設立 2002(平成14)年10月8日
資本金 4億5,000万円
従業員 716名(男性571名 女性145名) ※2022年5月時点
売上高 1,595億円 ※2022年3月期
事業所 【中部事業部】
名古屋営業部/岡崎営業部/豊橋営業部/中部営業部/長野営業部/佐久営業部/松本営業部/岐阜営業部/東濃営業部/三重営業部/伊勢営業部

【量販事業部】
名古屋量販部/近畿量販部/加工部/コープ課

【近畿第一事業部】
大阪営業部/枚方営業部/阪神営業部/りんくう営業部/甲子園営業部/神戸営業部/兵庫営業部

【近畿第二事業部】
滋賀営業部/京都営業部/福知山営業部/奈良営業部/御所営業部/和歌山営業部

【特販事業部】
特販部/広域営業部/国内ビーフ部

【管理部門】
管理本部/安全管理室/経営戦略室
売上高推移        売上金額
2022年3月  1,595億円 
2021年3月  1,501億円
2020年3月  1,522億円
2019年3月  1,489億円
2018年3月  1,500億円
2017年3月  1,444億円
2016年3月  1,440億円  
2015年3月  1,346億円
2014年3月  1,215億円
2013年3月  1,096億円
2012年3月  1,056億円  
2011年3月  1,018億円
2010年3月   965億円
2009年3月  1,080億円
2008年3月  1,020億円
2007年3月   982億円
2006年3月   944億円
株主構成 日本ハム(株)100%
主な取引先 全国主要量販店・地域スーパー・専門商社・総合商社・外食産業・加工工場・経済連・郵政・精肉店等
関連会社 日本ハム(株) ・日本ハム関連会社 等
平均年齢 38歳
沿革
  • 1978年 7月
    • 愛知フード(株)設立と京都フード(株)設立
  • 1993年 4月
    • 中部地区5社が合併し、中部日本フード(株)となる
  • 1994年 4月
    • 関西地区10社が合併し、日本フード関西(株)となる
  • 1995年 4月
    • 中部日本フード(株)を日本フード中部(株)に改称する
  • 2002年 4月
    • 北海道から九州までの日本フードグループ8社が合併し日本フード(株)となる
  •     10月
    • 日本フード(株)8カンパニーが4社に再編され中部カンパニーと関西カンパニーが統合し、中日本フード(株)となる
  •     11月
    • 大阪府枚方市池之宮4-12-10に枚方営業部を開設する
  • 2005年 3月
    • 兵庫県姫路市広畑区城山町1400-75に兵庫営業部を開設する
  • 2006年 4月
    • デイリーパック中部(株)を吸収合併し、加工部とする
  • 2008年 4月
    • 経営戦略室を設立する
  • 2009年 4月
    • 近畿ブロイラー部を新設する
      営業推進部を設立する
  • 2014年10月
    • 本社を名古屋市より大阪市に移転する

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 31時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 23名 28名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 5名 10名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
【階層別】
入社時合同研修、新入社員フォロー研修、入社一年目研修、入社二年目研修、入社三年目研修、共通言語化研修(7つの行動原則)、1on1フォロー研修、次期役職者候補研修、次期管理者候補研修、新任役職者研修、新任管理者研修、責任者評価者研修、アセスメント研修
【職種別】
営業職研修、企画営業職研修、事務職勉強会、品質保証会議
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育制度…優秀終了で、半額会社負担致します。
メンター制度 制度あり
「OJT責任者・メンター制度」
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
「もしもし検定4級」、「運転技能検定」

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 13 6 19
    2020年 25 8 33
    2019年 23 11 34
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 19
    2020年 33
    2019年 34

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大妻女子大学、大手前大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、畿央大学、京都外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、甲南女子大学、甲子園大学、岐阜聖徳学園大学、京都先端科学大学、環太平洋大学、関西国際大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都文教大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、岐阜経済大学、皇學館大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女子大学、至学館大学、信州大学、椙山女学園大学、星城大学、摂南大学、中京大学、帝京大学、帝塚山大学、東海学園大学、同志社大学、同志社女子大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本福祉大学、阪南大学、兵庫大学、佛教大学、三重大学、武庫川女子大学、名城大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、大阪大谷大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、鹿屋体育大学、四天王寺大学、上武大学、中部大学、帝塚山学院大学、天理大学、東海学院大学、長野県立大学、名古屋外国語大学、名古屋産業大学、名古屋女子大学、名古屋文理大学、梅花女子大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、大和大学、流通科学大学
<短大・高専・専門学校>
愛知学泉短期大学、岡崎女子短期大学、岐阜市立女子短期大学、三重短期大学、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記専門学校神戸校

前年度の採用実績(人数) ○2020年 33名
○2019年 34名
〇2018年 28名
〇2017年 28名
〇2016年 25名
○2015年 40名
○2014年  4名
○2013年 19名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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