最終更新日:2022/8/12

中日本フード(株)(ニッポンハムグループ)

業種

  • 商社(食品・農林・水産)
  • 食品

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億5,000万円
売上高
1,501億円 ※2021年3月期
従業員
714名(男性577名 女性137名) ※2021年4月現在

『食』を通して、夢と希望と幸せの実現を!「食」に興味を持っている方はもちろん、そうでない方も楽しめる!勉強出来る!成長出来る!

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会社紹介記事

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活躍する人材のキーワードは、元気、負けん気。その上で、必須スキルはコミュニケーション力だ。先輩や同僚とも常に情報を交換しお客様へのベストなアプローチを学びあう。
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2tトラックは「営業の相棒」。商品をお届けしながら現場でお客様とコミュニケーションを取り、信頼関係を築くことで大きな成果が得られる仕事だ。

安定のブランドネームと顧客ルートを土台に、社員の成長を促す新しいチャレンジを。

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モットーは「素直に、明るく、元気よく」。全社員が夢を抱き、希望を語り、幸せを感じられる組織づくりをめざし、新プロジェクトが次々と発足している。

■お客様と近い距離を保ち、ともに目標を達成していくことで評価を獲得

日本ハム(株)100%出資によるグループ企業として、牛、豚、鶏などの食肉販売事業を展開しています。大きな位置を占めるのは、量販店、精肉店、外食店、加工卸会社に向けてのルート営業。ご注文通りの商品をお届けするのはもちろんですが、腕の見せどころは、商品力をフル発揮しての提案です。お客様や関連会社の方々と何げなく交わす会話の中から情報を引き出し、一歩先を考えて対応を考えている人が活躍します。

最初は先輩に同行。半年ほどで仕入れから販売まですべて任されます。季節感、ラインナップ、相場、賞味期限と、商談のポイントはさまざま。自分の裁量で仕事を動かし、トータルで売上げアップにつなげます。ルート営業では人間関係が重要。お客様との距離が近いほど、お客様とともに目標を達成していく機会も増え、やりがいが高まります。幸い「お互い肉料理が好き」というケースが多いため、試食などが有効。こまめに顔を出してお客様のことを把握し、声に耳を傾ければ、ニーズに応えることができ、大きな達成感が得られます。
(甲子園営業部 部長 槻田 健)

■強い思いを胸に抱いて能動的に動き、アイデアを実行していける人に期待

メイン商材は食肉ですが、野菜、魚、香辛料などについても事業を拡大し、トータルで食文化を創造しています。安心安全、エンドユーザーに向けての提案については、特に重要視。業界トップクラスのフードサプライヤーとして、トレンドをいち早く察知し、高度なレベルで見渡し、マーケットを創造することによって、食文化をリードしていくというスタンスです。

そのために近年、2つの動きに力を入れています。まずは外食産業、量販店などに特化した営業部隊、あるいは国内産牛肉、加工品といったテーマごとの専門知識を備えたチームを組織。ここに若手社員も早くから加わることで、より積極的な開拓を可能にしていきます。もうひとつは5年前に設立した経営戦略室の活動を、会社全体の起爆剤にしていくことです。たとえば取締役会で討議するテーマのアイデアを提供し、事業計画を具現化し、業務の効率化や円滑化を図るためにシステムを導入することなどが挙がります。強い思いを胸に抱いて能動的に動き、クリエイターとしてアイデアを実行していける人に期待しています。
(経営戦略室 室長 増田 俊介)

会社データ

事業内容
食品業界において日本ハム(株)が、国内・海外の生産拠点において生産肥育・処理加工する食肉関連製品の販売商社です。
日本最大級の食肉営業拠点体制を確立しており、それぞれの地域に密着したフードサプライヤーとして豊かな食生活を提供するための活動をしています。
中部圏・関西圏をメインエリアとし、量販店、スーパー、精肉店、加工工場、外食店などへのダイレクトルートセールスが主体業務です。現状では、お得意様を細分化し、専門スキルを高めたコンサルティングを含む提案企画営業活動で新規参入も行っております。

ニッポンハムグループの中核をなす企業として、
すべての事業活動における「コンプライアンス」の徹底
食品づくりの信頼を支える「品質保証」体制の強化
企業が未来へ果たす責任「環境保全」活動に積極的に取り組み、
明確な事業目標を持ち、その実現へ向けて従業員全員参加でチャレンジして行きます。

最後に、時代の変化とともに多様化するお客様ニーズを素早くキャッチするアジル・カンパニーとして、新たな食の可能性を追求する為、5年後、10年後を見据えて、より高く明確な目標を掲げ、新たなプロジェクトをスタートさせております。常に全社員一丸となって全員参加で取り組み、「食の創造」に挑戦していき、目標達成に向かって邁進してまいります。

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本社郵便番号 530-0001
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田二丁目4番9号 ブリーゼタワー
本社電話番号 06-7176-3360
創業 1978(昭和53)年7月
設立 2002(平成14)年10月8日
資本金 4億5,000万円
従業員 714名(男性577名 女性137名) ※2021年4月現在
売上高 1,501億円 ※2021年3月期
事業所 【中部第一事業部】
名古屋営業部/岡崎営業部/豊橋営業部/中部営業部

【中部第二事業部】
長野営業部/佐久営業部/松本営業部/岐阜営業部/東濃営業部/三重営業部/伊勢営業部

【量販事業部】
名古屋量販部/近畿量販部

【近畿第一事業部】
大阪営業部/枚方営業部/阪神営業部/りんくう営業部/甲子園営業部/神戸営業部/兵庫営業部

【近畿第二事業部】
滋賀営業部/京都営業部/福知山営業部/奈良営業部/御所営業部/和歌山営業部

【特販事業部】
中部特販部/近畿特販部/中部広域営業部/名古屋牛加工センター/加工部

【管理部門】
管理本部/経営戦略室/安全管理室
売上高推移        売上金額
2021年3月  1,501億円
2020年3月  1,522億円
2019年3月  1,489億円
2018年3月  1,500億円
2017年3月  1,444億円
2016年3月  1,440億円  
2015年3月  1,346億円
2014年3月  1,215億円
2013年3月  1,096億円
2012年3月  1,056億円  
2011年3月  1,018億円
2010年3月   965億円
2009年3月  1,080億円
2008年3月  1,020億円
2007年3月   982億円
2006年3月   944億円
株主構成 日本ハム(株)100%
主な取引先 全国主要量販店・地域スーパー・専門商社・総合商社・外食産業・加工工場・経済連・郵政・精肉店等
関連会社 日本ハム(株) ・日本ハム関連会社 等
平均年齢 38歳
沿革
  • 1978年 7月
    • 愛知フード(株)設立と京都フード(株)設立
  • 1993年 4月
    • 中部地区5社が合併し、中部日本フード(株)となる
  • 1994年 4月
    • 関西地区10社が合併し、日本フード関西(株)となる
  • 1995年 4月
    • 中部日本フード(株)を日本フード中部(株)に改称する
  • 2002年 4月
    • 北海道から九州までの日本フードグループ8社が合併し日本フード(株)となる
  •     10月
    • 日本フード(株)8カンパニーが4社に再編され中部カンパニーと関西カンパニーが統合し、中日本フード(株)となる
  •     11月
    • 大阪府枚方市池之宮4-12-10に枚方営業部を開設する
  • 2005年 3月
    • 兵庫県姫路市広畑区城山町1400-75に兵庫営業部を開設する
  • 2006年 4月
    • デイリーパック中部(株)を吸収合併し、加工部とする
  • 2008年 4月
    • 経営戦略室を設立する
  • 2009年 4月
    • 近畿ブロイラー部を新設する
      営業推進部を設立する
  • 2014年10月
    • 本社を名古屋市より大阪市に移転する

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 30時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.7日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 16名 23名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 3名 10名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
【階層別】
入社時研修、新入社員フォロー研修、入社一年目研修、入社二年目研修、入社三年目研修、産地工場視察研修、社員等級研修、監督職研修、次期管理者候補研修、責任者評価者研修、アセスメント研修、新任役職者研修、新任管理者研修、共通言語化研修

【職種別】
フードアドバイザー研修、事務勉強会、品質保証会議
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育制度…優秀終了で、半額会社負担致します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 13 6 19
    2020年 25 8 33
    2019年 23 11 34
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 19
    2020年 33
    2019年 34

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大妻女子大学、大手前大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、畿央大学、京都外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、甲南女子大学、甲子園大学、岐阜聖徳学園大学、京都先端科学大学、環太平洋大学、関西国際大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都文教大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、岐阜経済大学、皇學館大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女子大学、至学館大学、信州大学、椙山女学園大学、星城大学、摂南大学、中京大学、帝京大学、帝塚山大学、東海学園大学、同志社大学、同志社女子大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本福祉大学、阪南大学、兵庫大学、佛教大学、三重大学、武庫川女子大学、名城大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、大阪大谷大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、鹿屋体育大学、四天王寺大学、上武大学、中部大学、帝塚山学院大学、天理大学、東海学院大学、長野県立大学、名古屋外国語大学、名古屋産業大学、名古屋女子大学、名古屋文理大学、梅花女子大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、大和大学、流通科学大学
<短大・高専・専門学校>
愛知学泉短期大学、岡崎女子短期大学、岐阜市立女子短期大学、三重短期大学、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記専門学校神戸校

前年度の採用実績(人数) ○2020年 33名
○2019年 34名
〇2018年 28名
〇2017年 28名
〇2016年 25名
○2015年 40名
○2014年  4名
○2013年 19名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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