最終更新日：2023/1/24

日本国土開発(株)

上場企業

業種

建設
建築設計
ガス・エネルギー
建設コンサルタント
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 50億円

売上高: 1,267億円（2021年6月1日～2022年5月30日、連結）

従業員: 1,106名（2022年5月現在、連結）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

戦後の復興を担った技術を強みに、地球に貢献するゼネコンへと成長中。学ぶ意欲とチャレンジマインド重視の、若手が活躍するフィールドがここにある。

会社紹介記事

街を自分たちが創り上げていく。大きなやりがいを感じることができる当社には、たくさんの仲間が集まっている。刺激し合い、成長できる環境が広がっている。入社研修後は、実際の現場に配属。先輩社員が一丸となってフォローする体制が整えられているので、安心して仕事に取り組むことができる。

: 街を自分たちが創り上げていく。大きなやりがいを感じることができる当社には、たくさんの仲間が集まっている。刺激し合い、成長できる環境が広がっている。

: 入社研修後は、実際の現場に配属。先輩社員が一丸となってフォローする体制が整えられているので、安心して仕事に取り組むことができる。

20代の所長も登場、挑戦する姿勢を応援します！

当社はSDGs経営を推進し、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を実現すべく“働き方改革”と“健康経営”を両軸とした取組みを積極的に進め、様々な認定を得ている。	■復興の現場で磨いた独自の技術が強み終戦から6年が経過した1951年、当時の吉田茂内閣が国策の一環として設立したのが、私たち日本国土開発です。「機械化を進め、日本の復興を早めたい」そのフレーズを合い言葉に、私たちは国土の復興・開発はもちろん、アメリカから大型機械を購入してリースする事業を展開。業容を拡大するなかでゼネコンへと成長してきました。現在は完全な民間企業として独自の技術を開発しており、水処理浄化技術や土壌浄化技術で特許を取得、さらにはICTによる無人ブルドーザーやドローンの活用などを通じ、復興の現場を下支えしています。東日本大震災においても、設立時からの精神を受け継いできた社員が一丸となり、被災地域の復興に大きく貢献しました。 ■地球規模のグローバルなプロジェクトを展開私たちの事業は、国内のみの展開にとどまりません。 1994年から5年間にわたって行ったマレーシアでの熱帯雨林再生事業ではその取り組みが高く評価され、マレーシア国から感謝状をいただいたほか、第5回地球環境大賞で「経済団体連合会会長賞」を受賞しました。また、バングラディシュでは当社の水処理浄化技術を用いたプラントで井戸水に含まれるヒ素などの有害物質除去を推進。安全な水が提供できる当社の技術を政府にも認めていただき、このプロジェクトは現在も継続しています。 ■若手の成長を応援する、チャレンジングな風土私たちは、挑戦することで業績を伸ばしてきた会社です。水中ブルドーザーの運用に世界で初めて成功した事例からも、私たちのチャレンジングな姿勢がお判りいただけるでしょう。人材についても積極的に挑戦してもらいたいという思いから、若くても裁量を与え、現場を任せていきます。 3年目でひと通り業務を身に付け、 5年目で主任クラスとなり現場のマネジメントを行い、 8年目には所長、という成長のスピード感は当社ならでは。実際、29歳で所長となり活躍している社員もいます。当然責任も伴いますが、何より、自分自身が成長しながら会社や社会に貢献できます。失敗を恐れず、自分を磨き続けたい。そんな方に期待しています。日本国土開発(株) 総務人事部　人事グループ

当社はSDGs経営を推進し、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を実現すべく“働き方改革”と“健康経営”を両軸とした取組みを積極的に進め、様々な認定を得ている。

■復興の現場で磨いた独自の技術が強み

終戦から6年が経過した1951年、
当時の吉田茂内閣が国策の一環として設立したのが、
私たち日本国土開発です。

「機械化を進め、日本の復興を早めたい」

そのフレーズを合い言葉に、
私たちは国土の復興・開発はもちろん、
アメリカから大型機械を購入してリースする事業を展開。
業容を拡大するなかでゼネコンへと成長してきました。
現在は完全な民間企業として独自の技術を開発しており、
水処理浄化技術や土壌浄化技術で特許を取得、
さらにはICTによる無人ブルドーザーやドローンの活用などを通じ、
復興の現場を下支えしています。
東日本大震災においても、
設立時からの精神を受け継いできた社員が一丸となり、
被災地域の復興に大きく貢献しました。

■地球規模のグローバルなプロジェクトを展開

私たちの事業は、国内のみの展開にとどまりません。
1994年から5年間にわたって行った
マレーシアでの熱帯雨林再生事業ではその取り組みが高く評価され、
マレーシア国から感謝状をいただいたほか、
第5回地球環境大賞で「経済団体連合会会長賞」を受賞しました。

また、バングラディシュでは当社の水処理浄化技術を用いたプラントで
井戸水に含まれるヒ素などの有害物質除去を推進。
安全な水が提供できる当社の技術を政府にも認めていただき、
このプロジェクトは現在も継続しています。

■若手の成長を応援する、チャレンジングな風土

私たちは、挑戦することで業績を伸ばしてきた会社です。
水中ブルドーザーの運用に世界で初めて成功した事例からも、
私たちのチャレンジングな姿勢がお判りいただけるでしょう。
人材についても積極的に挑戦してもらいたいという思いから、
若くても裁量を与え、現場を任せていきます。

3年目でひと通り業務を身に付け、
5年目で主任クラスとなり現場のマネジメントを行い、
8年目には所長、という成長のスピード感は当社ならでは。
実際、29歳で所長となり活躍している社員もいます。
当然責任も伴いますが、
何より、自分自身が成長しながら会社や社会に貢献できます。
失敗を恐れず、自分を磨き続けたい。
そんな方に期待しています。

日本国土開発(株)
総務人事部　人事グループ

会社データ

事業内容	＜主な事業＞ ○土木事業ダム、河川、トンネル、道路、上下水道等の社会基盤整備および震災関連復興工事から、太陽光発電所建設工事までの幅広い公共性の高い構造物。 ○建築事業公共施設、競技場等の大型施設、オフィスビル・マンションなどの建造物、マルチテナント型物流施設などの民間企業関連。 ○関連事業不動産の売買、賃貸および都市開発・地域開発など不動産開発全般に関する事業。並びに再生可能エネルギー事業、建設用資機材の賃貸事業等。詳しくは以下をご参照ください。 1.電源、交通、港湾、治山、治水、灌漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発に関する業務 2.電源、交通、港湾、治山、治水、灌漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発の調査、計画及びこれに関連する輸出プラントの調査、設計並びにそれらのコンサルティング業務 3.第1号の業務をなすに必要な建設用機械及び鉱山用機械その他の諸機械、器具等の製造、輸出入、販売、賃貸、修理並びにその仲介に関する業務 4.土木、建築工事に関する設計、請負及びマネージメント業務 5.建設用資材、石材及び化学製品等の製造並びにその販売に関する業務 6.不動産の売買、貸借、仲介、管理、鑑定、およびコンサルティングに関する業務 7.不動産関連の特別目的会社および不動産投資信託に対する出資および出資持分の売買・仲介・管理ならびに不動産特定共同事業法に基づく事業 8.金融商品取引法に基づく第二種金融商品取引業および投資助言・代理業 9陸上、海上運送業及び倉庫業 10.採石法にもとづく採石業 11.レジャー施設（ゴルフ場、スキー場等）、スポーツ施設、宿泊施設の所有、貸借、経営 12.土壌浄化、河川・湖沼・港湾の水質浄化等の環境保全及び一般廃棄物・産業廃棄物・建設副産物の収集、運搬、処理、処分、再生利用 13.農産物の生産、加工、販売及びこれらに関するコンサルティング業務 14.発電及び電気、熱等エネルギーの供給に関する事業 15.労働者派遣事業及び有料職業紹介事業 16.金銭貸付、債務保証、債権買取その他の金融業および総合リース業 17.前各号の事業に対する投資 18.前各号の業務に附帯関連する一切の業務施工実績は集合住宅からスポーツ施設まで多岐に渡る。街のシンボルとなるような建物に携わることができるのも魅力のひとつ。

事業内容

＜主な事業＞
○土木事業
ダム、河川、トンネル、道路、上下水道等の社会基盤整備および震災関連復興工事から、太陽光発電所建設工事までの幅広い公共性の高い構造物。

○建築事業
公共施設、競技場等の大型施設、オフィスビル・マンションなどの建造物、マルチテナント型物流施設などの民間企業関連。

○関連事業
不動産の売買、賃貸および都市開発・地域開発など不動産開発全般に関する事業。並びに再生可能エネルギー事業、建設用資機材の賃貸事業等。

詳しくは以下をご参照ください。

1.電源、交通、港湾、治山、治水、灌漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発に関する業務
2.電源、交通、港湾、治山、治水、灌漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発の調査、計画及びこれに関連する輸出プラントの調査、設計並びにそれらのコンサルティング業務
3.第1号の業務をなすに必要な建設用機械及び鉱山用機械その他の諸機械、器具等の製造、輸出入、販売、賃貸、修理並びにその仲介に関する業務
4.土木、建築工事に関する設計、請負及びマネージメント業務
5.建設用資材、石材及び化学製品等の製造並びにその販売に関する業務
6.不動産の売買、貸借、仲介、管理、鑑定、およびコンサルティングに関する業務
7.不動産関連の特別目的会社および不動産投資信託に対する出資および出資持分の売買・仲介・管理ならびに不動産特定共同事業法に基づく事業
8.金融商品取引法に基づく第二種金融商品取引業および投資助言・代理業
9陸上、海上運送業及び倉庫業
10.採石法にもとづく採石業
11.レジャー施設（ゴルフ場、スキー場等）、スポーツ施設、宿泊施設の所有、貸借、経営
12.土壌浄化、河川・湖沼・港湾の水質浄化等の環境保全及び一般廃棄物・産業廃棄物・建設副産物の収集、運搬、処理、処分、再生利用
13.農産物の生産、加工、販売及びこれらに関するコンサルティング業務
14.発電及び電気、熱等エネルギーの供給に関する事業
15.労働者派遣事業及び有料職業紹介事業
16.金銭貸付、債務保証、債権買取その他の金融業および総合リース業
17.前各号の事業に対する投資
18.前各号の業務に附帯関連する一切の業務

施工実績は集合住宅からスポーツ施設まで多岐に渡る。街のシンボルとなるような建物に携わることができるのも魅力のひとつ。

本社郵便番号	107-8466
本社所在地	東京都港区赤坂四丁目9番9号
本社電話番号（人事直通）	03-5410-5600
設立	1951（昭和26）年4月10日
資本金	50億円
従業員	1,106名（2022年5月現在、連結）
売上高	1,267億円（2021年6月1日～2022年5月30日、連結）
事業所	【国内】本社、東京支店、東北支店、大阪支店、名古屋支店、九州支店、営業所（1１カ所）【海外】シンガポール支店、台湾支店
売上高推移	売上高　1,267億円／2022年5月期売上高　1,185億円／2021年5月期売上高　1,095億円／2020年5月期
主な取引先	国土交通省他中央官公庁、各地方自治体、東京電力、JFEエンジニアリング(株)、(株)日立製作所電力システム社、生活協同組合連合会コープネット事業連合、(株)ザイマックス、キユーピー(株)、コカ・コーライーストジャパン(株)、カゴメ(株)　他
グループ会社	国土開発工業(株)、コクドビルエース(株)、ANION(株)、福島エコクリート(株)、海洋工業(株)
平均年齢	44.2歳
株式	東証プライム上場
沿革	1951（昭和26）年　・資本金1億円にて設立・賃貸営業開始（稼働機械ブルドーザー他13台） 1952（昭和27）年・建設業法による建設大臣登録（ロ）第58号 1957（昭和32）年・日本で初めてのリッパを米国より購入、久里浜にてリッパ工法確立 1961（昭和36）年・東京証券取引所市場第二部に上場 1962（昭和37）年・建築部を新設 1963（昭和38）年・一級建築士事務所登録東京都知事第4070号 1964（昭和39）年・東京証券取引所市場第一部に上場・新社屋（東京都港区赤坂表町2-15）完成、本社・東京支店を移転 1965（昭和40）年・神奈川県中津工業団地内に新モータープール完成・工事事務所・東京工場を王子より移転 1967（昭和42）年・資本金16億円に増資 1968（昭和43）年・世界で初めて開発した水中ブルドーザ、公開実験に成功 1970（昭和45）年・大阪証券取引所市場第一部に上場・資本金26億5,000万円に増資 1973（昭和48）年・建設業法の改正に伴い特定建設業許可（特-48）第1000号を取得 1974（昭和49）年・宅地建物取引業法による建設大臣（1）第1756号を取得 1981（昭和56）年・建設コンサルタント登録建56-第3060号・創立30周年第一次CI運動展開業界初のキャラクター「コクド君」誕生・技術研究所（現技術センター）を開設 1990（平成 2）年・厚木に新技術研究所完成 1992（平成 4）年・新本社屋（赤坂MKビル）完成 1999（平成11）年・会社更生手続開始決定「2003（平成15）年終結」・東京および大阪証券取引所にて株式上場廃止 2001（平成13）年・資本金減増資、新資本金50億円・日本アドックス(株)設立（構造接着剤の製造・販売及び施工、現連結子会社） 2005（平成17）年・SO9001、ISO14001の全社統合の認証取得 2007（平成19）年・ANION(株)設立（高機能水処理剤(NLDH)の製造販売、現連結子会社） 2009（平成21）年・国土開発工業(株)とコクド工機(株)が合併、国土開発工業(株)（現連結子会社）となる 2016（平成28）年・「JDC低床免震システム」が床免震で日本初の一般評定を取得・福島エコクリート（株）設立（石炭灰活用した路盤材等の製造・販売、現連結子会社） 2017（平成29）年・第三の柱となる事業として強化することを目的に関連事業本部を設置 2018（平成30）年・新興国のインフラ整備に対応することを目的として海洋工業(株)を子会社化・支社を廃止し、東日本／西日本土木事業部・東日本／西日本建築事業部を設置・松島太陽光発電合同会社を営業者とする匿名組合への出資に伴い子会社化・日本アドックス(株)からコクドビルエース(株)に商号変更 2019（平成31）年・東京証券取引所市場第一部に上場

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.2時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.9日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	14名	17名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	5名	8名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり【階層別研修】新入社員研修、半年研修、キャリアフォローアップ研修（1年、2年、3年、4年経過時）、キャリア形成研修、リーダーシップ研修、新任管理職研修、マネジメント研修など【職種別研修】エンジニアリング研修、新任所長研修、コンプライアンス研修、情報セキュリティ研修など【女性活躍推進】ワークライフバランス研修、女性技術者キャリアアッププロジェクト、スキルアップ＆リーダー研修、キャリア開発会議などその他、経営人財育成プログラム、選択型社外研修など
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得支援】会社認定資格について、費用（教材・交通費・受験料）負担。難易度に応じて既定の報奨金支給。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2021年	46名	11名	57名
2020年	26名	8名	34名
2019年	11名	6名	17名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2021年	57名
2020年	34名
2019年	17名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2021年	0名
2020年	6名
2019年	3名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、信州大学、星城大学、成城大学、摂南大学、崇城大学、多摩大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校
前年度の採用実績(人数)	2019年　2020年　2021年 ------------------------------------------------- 大卒　　　13名　　 30名　　 40名院了　　　 2名　　　3名　　　7名専門卒　　 0名　　　1名　　　4名高専卒　　 2名　　　0名　　　6名短大卒　　 0名　　　0名　　　0名既卒　　　 0名　　　0名　　　0名

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、信州大学、星城大学、成城大学、摂南大学、崇城大学、多摩大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)

　　　　 2019年　2020年　2021年
-------------------------------------------------
大卒　　　13名　　 30名　　 40名
院了　　　 2名　　　3名　　　7名
専門卒　　 0名　　　1名　　　4名
高専卒　　 2名　　　0名　　　6名
短大卒　　 0名　　　0名　　　0名
既卒　　　 0名　　　0名　　　0名