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最終更新日：2022/7/21
当社はSDGs経営を推進し、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を実現すべく“働き方改革”と“健康経営”を両軸とした取組みを積極的に進め、様々な認定を得ている。
■復興の現場で磨いた独自の技術が強み終戦から6年が経過した1951年、当時の吉田茂内閣が国策の一環として設立したのが、私たち日本国土開発です。「機械化を進め、日本の復興を早めたい」そのフレーズを合い言葉に、私たちは国土の復興・開発はもちろん、アメリカから大型機械を購入してリースする事業を展開。業容を拡大するなかでゼネコンへと成長してきました。現在は完全な民間企業として独自の技術を開発しており、水処理浄化技術や土壌浄化技術で特許を取得、さらにはICTによる無人ブルドーザーやドローンの活用などを通じ、復興の現場を下支えしています。東日本大震災においても、設立時からの精神を受け継いできた社員が一丸となり、被災地域の復興に大きく貢献しました。■地球規模のグローバルなプロジェクトを展開私たちの事業は、国内のみの展開にとどまりません。1994年から5年間にわたって行ったマレーシアでの熱帯雨林再生事業ではその取り組みが高く評価され、マレーシア国から感謝状をいただいたほか、第5回地球環境大賞で「経済団体連合会会長賞」を受賞しました。また、バングラディシュでは当社の水処理浄化技術を用いたプラントで井戸水に含まれるヒ素などの有害物質除去を推進。安全な水が提供できる当社の技術を政府にも認めていただき、このプロジェクトは現在も継続しています。■若手の成長を応援する、チャレンジングな風土私たちは、挑戦することで業績を伸ばしてきた会社です。水中ブルドーザーの運用に世界で初めて成功した事例からも、私たちのチャレンジングな姿勢がお判りいただけるでしょう。人材についても積極的に挑戦してもらいたいという思いから、若くても裁量を与え、現場を任せていきます。3年目でひと通り業務を身に付け、5年目で主任クラスとなり現場のマネジメントを行い、8年目には所長、という成長のスピード感は当社ならでは。実際、29歳で所長となり活躍している社員もいます。当然責任も伴いますが、何より、自分自身が成長しながら会社や社会に貢献できます。失敗を恐れず、自分を磨き続けたい。そんな方に期待しています。日本国土開発(株)総務人事部 人事グループ
施工実績は集合住宅からスポーツ施設まで多岐に渡る。街のシンボルとなるような建物に携わることができるのも魅力のひとつ。
＜大学＞ 愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、信州大学、星城大学、成城大学、摂南大学、崇城大学、多摩大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学 ＜短大・高専・専門学校＞ 旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、大阪府立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校
