横浜農業協同組合（JA横浜）の新卒採用・会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「みなさまから信頼されるJA」「地域から必要とされるJA」「社会に誇れるJA」をめざします。

JA横浜就職セミナーについて（2023/05/31更新）

みなさん、こんにちは！
横浜農業協同組合（JA横浜）です。
JA横浜では、2024年卒業予定の職員採用をいたします。

皆さまにお会いできるのを採用担当一同楽しみにしております。

来店される組合員・地域利用者は顔なじみの地域の方々が中心。身近だから、会話も弾み、笑顔も自然とあふれる。お客様と接することで職員も大きく成長できる環境がある。店舗の接客業務に加え、毎日のお客様訪問も重要。ご高齢の方や農家の方々などいろいろなお客様宅を訪問する。毎月の訪問を楽しみにしてくれる方々のために笑顔で出発！

: 来店される組合員・地域利用者は顔なじみの地域の方々が中心。身近だから、会話も弾み、笑顔も自然とあふれる。お客様と接することで職員も大きく成長できる環境がある。

: 店舗の接客業務に加え、毎日のお客様訪問も重要。ご高齢の方や農家の方々などいろいろなお客様宅を訪問する。毎月の訪問を楽しみにしてくれる方々のために笑顔で出発！

横浜農業を支え、地域から愛され、頼りにされる存在であり続けます！

横浜を舞台に人と自然との共生、人々の生活に貢献する事業活動を行っているJA横浜。農業をキーワードに地域に密着した総合事業を展開する。	【横浜農業を支えるJAとして】 JA横浜は、横浜市一円をカバーする農業協同組合です。2015年4月にはJA田奈と合併し、「横浜はひとつ、JAもひとつ」を合言葉に事業を展開しています。みなとみらいや横浜中華街など観光都市的なイメージを持つ横浜市ですが、管内農地面積は神奈川県内で最大規模を誇っています。小規模農家も多く、少量多品目の農業が特徴であり、昔から農家の方々が自主的に庭先直売を行い、当組合の直営直売所以外に個人の直売所がおよそ1,000カ所も存在しています。少子高齢化や農業を取り巻く環境の変化を背景にして農業は様々な課題を抱えていますが、都市型農業の持つメリットを活用し、各種農業講座や食農教育の推進、担い手の育成・支援活動、さらには地域活動への取り組みにも注力しています。私たちは、地元で採れた野菜を地域で消費する地産地消の「横浜農業」を支援しています。そして私たちの基本姿勢は3つ。「みなさまから信頼されるJA」「地域から必要とされるJA」「社会に誇れるJA」「農」と「食」をキーワードに、信用事業や共済事業などJAの総合事業を通じて組合員や地域の方々の生活全般を広くサポートしていくことが私たちの役割であり、みなさまの笑顔が私たちのやりがいです。【横浜の街とともに歩み、成長意欲の高い方に期待】そのようなJAの事業を現場の最前線で支えていくのが若手職員です。心を込めたおもてなしや誠実な姿勢で、店舗にお越しいただく方への対応はもちろん、お客様のご自宅や事業所に伺うことも日常の仕事です。職員との会話を楽しみにしてくださる方も多いのです。そのご期待にお応えできるよう、新入職員研修をはじめ、各種階層別研修や資格取得支援制度も充実させて人材育成を行っています。職員一人ひとりの力が組織の成長への原動力であり、大切な財産、そして家族のような存在だと考えています。「横浜の食と緑を守りたい」「横浜とともに成長したい」「横浜の街が好き」という意欲を持ち、温かい心を持って人と関われる方に私たちは期待しています！

横浜を舞台に人と自然との共生、人々の生活に貢献する事業活動を行っているJA横浜。農業をキーワードに地域に密着した総合事業を展開する。

　【横浜農業を支えるJAとして】
JA横浜は、横浜市一円をカバーする農業協同組合です。2015年4月にはJA田奈と合併し、「横浜はひとつ、JAもひとつ」を合言葉に事業を展開しています。
みなとみらいや横浜中華街など観光都市的なイメージを持つ横浜市ですが、管内農地面積は神奈川県内で最大規模を誇っています。小規模農家も多く、少量多品目の農業が特徴であり、昔から農家の方々が自主的に庭先直売を行い、当組合の直営直売所以外に個人の直売所がおよそ1,000カ所も存在しています。少子高齢化や農業を取り巻く環境の変化を背景にして農業は様々な課題を抱えていますが、都市型農業の持つメリットを活用し、各種農業講座や食農教育の推進、担い手の育成・支援活動、さらには地域活動への取り組みにも注力しています。
私たちは、地元で採れた野菜を地域で消費する地産地消の「横浜農業」を支援しています。

そして私たちの基本姿勢は3つ。

「みなさまから信頼されるJA」
「地域から必要とされるJA」
「社会に誇れるJA」

「農」と「食」をキーワードに、信用事業や共済事業などJAの総合事業を通じて組合員や地域の方々の生活全般を広くサポートしていくことが私たちの役割であり、みなさまの笑顔が私たちのやりがいです。

【横浜の街とともに歩み、成長意欲の高い方に期待】
そのようなJAの事業を現場の最前線で支えていくのが若手職員です。心を込めたおもてなしや誠実な姿勢で、店舗にお越しいただく方への対応はもちろん、お客様のご自宅や事業所に伺うことも日常の仕事です。職員との会話を楽しみにしてくださる方も多いのです。
そのご期待にお応えできるよう、新入職員研修をはじめ、各種階層別研修や資格取得支援制度も充実させて人材育成を行っています。職員一人ひとりの力が組織の成長への原動力であり、大切な財産、そして家族のような存在だと考えています。
「横浜の食と緑を守りたい」「横浜とともに成長したい」「横浜の街が好き」という意欲を持ち、温かい心を持って人と関われる方に私たちは期待しています！

会社データ

プロフィール	2003（平成15）年4月1日に横浜市内五つのJAが合併して発足し、2015（平成27）年4月にはJA田奈と合併し、市内のJAはひとつになりました。　約377万人の人々が暮らす大都市横浜の中で、これからも地域に根ざした魅力あるJAとして組合員・利用者のニーズに応えていくことが、私たちに課せられた使命だと考えております。
事業内容	■信用事業：貯金、融資、為替など総合金融業務 ■共済事業：生命、建物更生、自動車など各種共済商品の取扱 ■経済事業：農畜産物、肥料、飼料、生産資材、生活資材等の販売 ■営農・生活・相談事業：営農相談、法務・税務相談、資産管理・融資相談など

プロフィール

2003（平成15）年4月1日に横浜市内五つのJAが合併して発足し、2015（平成27）年4月にはJA田奈と合併し、市内のJAはひとつになりました。
　約377万人の人々が暮らす大都市横浜の中で、これからも地域に根ざした魅力あるJAとして組合員・利用者のニーズに応えていくことが、私たちに課せられた使命だと考えております。

事業内容

■信用事業：貯金、融資、為替など総合金融業務
■共済事業：生命、建物更生、自動車など各種共済商品の取扱
■経済事業：農畜産物、肥料、飼料、生産資材、生活資材等の販売
■営農・生活・相談事業：営農相談、法務・税務相談、資産管理・融資相談など

本店郵便番号	241-0821
本店所在地	神奈川県横浜市旭区二俣川1-6-21
本店電話番号	045-414-0014
設立	2003（平成15）年4月1日（横浜市内5つのJAが合併して設立）
出資金	117億円〔2022年（令和4年）3月末〕
職員数	1,354名〔2022年（令和4年）3月末〕
貯金・貸出残高	貯金残高：1兆8,317億円、貸出残高：6,617億円〔2022年（令和4年）3月末〕
事業所	■本店横浜市旭区二俣川1-6-21 ■支店（横浜市内50支店）本郷／本郷東／豊田／川上／舞岡／戸塚／大正／中田／和泉／いずみ野駅前／飯田／中川／緑園都市／原／瀬谷／瀬谷駅前／港南／日野／港南台／上大岡／磯子／杉田／金沢／金沢文庫／港北／小机／日吉／都田／東方／新田／新羽／都筑中川／北山田／山内／荏田／たまプラーザ／中里／たちばな台／新治／二俣川／新桜ケ丘／都岡／白根／神奈川／菅田／鶴見／保土ケ谷／和田町駅前／田奈／長津田 ■センターきた総合センター／みなみ総合センター／営農経済センター／きた地区営農経済センター ■「ハマッ子」直売所たまプラーザ／本郷／みなみ／瀬谷／南万騎が原／中里／都筑中川／四季菜館／舞岡や ■生産資材店舗「メルカート」メルカートきた／メルカートみなみ／メルカートいそご／メルカートかながわ／メルカートつおか／メルカート田奈　○「メルカート」でも「ハマッ子」直売所を設置しております。
単体自己資本比率	13.16%〔2022年（令和4年）3月末〕
関連会社	(株)JA横浜協同サービス

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20時間
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	36名	26名	62名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	36名	1名	37名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.1%
  （279名中31名）
- 2020年度

社内制度

研修制度	制度あり採用時研修、職種別研修など充実した研修・教育制度があります。入組後10週間は同じ業務を担当する先輩職員が「OJTトレーナー」として新人職員を指導しています。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援：600種類の通信教育講座の中から任意に受講し修了した場合、組合で認められた業務に関する講座は全額、業務以外のものは半額の援助をしています。資格取得援助：組合で定められた資格を取得した場合、受験料の助成および技能手当を支給します。
メンター制度	制度あり当組合では、人事企画室の職員が内定から入組後まで継続的にサポートする「メンター制度」を導入しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、共立女子大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、島根大学、昭和女子大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、鶴見大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政学院大学、東京農業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞神奈川県立かながわ農業アカデミー他多数の大学、短期大学、専門学校より採用しております。
採用実績（人数）	2022年47名 2021年実績　58名 2020年実績　56名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、共立女子大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、島根大学、昭和女子大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、鶴見大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政学院大学、東京農業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
神奈川県立かながわ農業アカデミー

他多数の大学、短期大学、専門学校より採用しております。

採用実績（人数）

2022年47名
2021年実績　58名
2020年実績　56名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	47名
2021年	58名
2020年	56名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	1名
2021年	4名
2020年	1名

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横浜農業協同組合（JA横浜）

業種

基本情報

「みなさまから信頼されるJA」「地域から必要とされるJA」「社会に誇れるJA」をめざします。

JA横浜就職セミナーについて（2023/05/31更新）

会社紹介記事

横浜農業を支え、地域から愛され、頼りにされる存在であり続けます！

会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

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横浜農業協同組合（JA横浜）

業種

基本情報

「みなさまから信頼されるJA」「地域から必要とされるJA」「社会に誇れるJA」をめざします。

JA横浜就職セミナーについて （2023/05/31更新）

会社紹介記事

横浜農業を支え、地域から愛され、頼りにされる存在であり続けます！

会社データ

働き方データ

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採用実績

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