最終更新日:2023/1/23

日本空調サービス(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 設備工事
  • 機械
  • 環境・リサイクル
  • 電力

基本情報

本社
愛知県
資本金
11億3,957万5,000円
売上高
【単体】355億4,100万円(2022年3月期実績) 【連結】498億8,600万円(2022年3月期実績)
従業員
1,440名(2022年3月31日時点)

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会社紹介記事

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お客様の建物に訪問して設備をメンテナンスするのがPM職。仕事では暑さや寒さとの戦いもあるが、その分お客様から「ありがとう。助かった」のお言葉をいただく機会も多い。
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相談をしたり、意見を言いやすい職場環境も魅力。社内には技術部という教育のための部署があり、各種社内研修のほか、資格試験対策などの勉強会なども実施している。

デリケートな環境を支える縁の下の力持ち。建物がある限り、必要とされる仕事です。

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「決して派手な世界ではない分、コツコツとスキルを身に付けたい人には向いています。」(人事部)

日本空調サービス(株)は、建物設備全般における幅広いサービスを行っている会社です。大型病院、特殊施設、商業施設、生産・製造工場などへ、予防保全の概念も含め、設備全般のメンテナンスサービスを提供しています。大型病院なら、気圧を管理してウィルスの侵入を防ぐクリーンルームのメンテナンスをしたり、医薬品工場では製薬などにおける空調バリデーションサポート(製造施設の空気清浄度などの品質保証)にも貢献しています。その他にも水族館やドーム球場といった、特殊施設への空調設備の設置ができる点も当社の強みです。
メーカーの縛りを受けない独立系企業として、60年近い歴史の中で高い技術力や提案力を培い、お客様から評価を頂いてきました。

今や私たちの暮らしは、快適な環境があって当たり前。どの施設に出かけても、建物内は空調や給排水設備が整っています。ただ、その中には病院のように人の命に関わる施設もあり、円滑な医療行為を進めるための環境づくりは欠かせません。
そうした点でも、私たちの仕事は社会貢献度が高く、“人の役に立ちたい”“手に職を付けたい”“技術を習得したい”という人にとっては最適でしょう。教育・研修制度など、人材育成の体制は整っていますし、資格に関しても仕事に必要な低圧電気取扱業務特別教育や、ガス溶接の技能講習などは会社負担で受講できます。そして会社が指定する資格試験に合格すれば、褒賞金も手にできます。
また複線型の人事制度により、将来的には技術を極める道、マネジメントに進む道の両方の可能性が開かれています。

当社が求めるのは「諦めることなく、前向きに取り組む方」「チャレンジ精神旺盛で、向上心のある方」、さらにお客様への提案などをするために、積極的にコミュニケーションを図ろうとする姿勢も重視します。
日本の空調設備は性能が高く、技術革新により従来より壊れにくくなり、メンテナンスの省力化が進んでいます。しかし病院など、より高度な設備を有する施設では、私たちの力が必要です。当社としてもそうした分野への強化はもちろん、海外展開の強化、さらには環境に優しいエネルギーの提供にも力を注いでいくつもりです。

会社データ

事業内容
■保守・管理(メンテナンス・維持管理)
メンテナンスは「予防保全」の観点に立った点検、整備、修理を行います。
また、維持管理は建物設備の運転、監視、記録を行います。
快適な環境を守り続けるための、一番の根幹となる事業です。

■設備・環境診断
メンテナンスで培ったノウハウをベースに建物設備の機能・性能劣化についての「設備診断」や、建物に要求される環境が実現できているかの「環境診断」を行います。

■ソリューション提案
診断の結果をもとに、省エネルギーや環境への配慮を踏まえた設備機器の更新や設備改善など、お客様のニーズに合った提案を行います。

■施工(リニューアル工事)
建物設備の劣化にともなうリニューアル工事を行います。設備診断や環境診断に基づくソリューション提案をベースに施工します。
またリニューアルだけでなく、新築の場合についてもご提案、施工を行います。

上記の通り、主事業であるメンテナンスからお客様にご信頼をいただくことで、他のノウハウをご提供し続けられるようなトータルサポートを行っております。


【主要拠点一覧】
・北海道支店(札幌市)
・筑波支店(茨城県つくば市、水戸市、神栖市、栃木県宇都宮市)
・東京支店(東京都江東区、千葉市、埼玉県上尾市、群馬県太田市、
      沖縄県浦添市)
・関東支店(東京都八王子市、山梨県甲府市、長野県松本市)
・横浜支店(横浜市、川崎市)
・FM管理部(東京都江東区、神奈川県茅ヶ崎市、新潟市)
・静岡支店(浜松市、静岡市、静岡県三島市)
・名古屋支店(名古屋市、愛知県岡崎市、豊橋市、幸田町、刈谷市、
       春日井市)
・岐阜支店(岐阜県岐阜市、大垣市、高山市)
・三重支店(三重県津市、四日市市、伊賀市)
・大阪支店(大阪府箕面市、堺市、大阪市、京都市、和歌山県和歌山市、
      兵庫県姫路市、神戸市、滋賀県守山市、奈良県天理市、
      鳥取県鳥取市)
・中四国支店(広島市、岡山県倉敷市、島根県松江市、山口県岩国市、
       宇部市、香川県高松市、徳島県松茂町、愛媛県新居浜市、
       松山市、高知県高知市)
・九州支店(福岡市、福岡県北九州市、佐賀県鳥栖市、熊本県嘉島町、
      大分県大分市、中津市、鹿児島県鹿児島市、長崎県長崎市、
      宮崎県宮崎市)

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こちらは東京支店の社屋です。9階建てで、東京ベイエリアを一望!

本社郵便番号 465-0042
本社所在地 愛知県名古屋市名東区照が丘239-2
本社電話番号 052-773-2511
設立 1964年4月28日
資本金 11億3,957万5,000円
従業員 1,440名(2022年3月31日時点)
売上高 【単体】355億4,100万円(2022年3月期実績)
【連結】498億8,600万円(2022年3月期実績)
事業所 本社/愛知県名古屋市名東区
日本空調サービス(株)/本社・支店・営業所:64拠点
業績 【経常利益】(単体)
23億7,200万円(2022年3月期実績)
24億400万円(2021年3月期実績)
24億3,700万円(2020年3月期実績)
23億5,400万円(2019年3月期実績)
20億1,700万円(2018年3月期実績)


【売上高】(単体)
355億4,100万円(2022年3月期実績)
345億5,900万円(2021年3月期実績)
354億円(2020年3月期実績)
331億5,500万円(2019年3月期実績)
306億1,300万円(2018年3月期実績)
主な取引先 最高裁判所、愛知県、名古屋市、高エネルギー加速器研究機構、理化学研究所、名古屋大学、三重大学、広島大学、長崎大学、九州大学、自衛隊中央病院、国立がん研究センター、順天堂東京江東高齢者医療センター、順天堂大学医学部附属順天堂医院、春日井市民病院、豊橋市民病院、名古屋港水族館、ナゴヤドーム、名古屋高速道路公社、阪神競馬場 他
関連会社 ■国内
日本空調システム(株)
(株)日本空調北陸
(株)日本空調東北
日空ビジネスサービス(株)
イーテック・ジャパン(株)

■海外
蘇州日空山陽機電技術有限公司
上海日空山陽国際貿易有限公司
NACS BD Co., Ltd.
Evar Air-conditioning & Engineering Pte Ltd
NACS Singapore Pte. Ltd.
NACS TPS ENGINEERING CO., LTD.
NACS ENGINEERING VIETNAM CO., LTD.
NACS Engineering Myanmar Co., Ltd.
平均年齢 39.4歳(2022年3月31日時点)
平均勤続年数 13.7年(2022年3月31日時点)
平均給与 596万9,717円(2022年3月31日時点)
定款記載の事業目的 1.空調・冷凍・電気・電気通信・各設備機器・各種機械装置の設計・施工・保守・管理
2.給排水・衛生設備機器の設計・施工・保守・管理
3.冷暖房機及びその付属部品の販売
4.防災設備の設計・施工・保守・管理
5.クリーンルームの設計・施工・保守・管理
6.防音工事・放射線・電磁波遮へい工事の設計・施工・保守・管理
7.貯水槽等工作物の清掃・塗装工事の施工
8.細菌・浮遊粉塵・放射線・気流・換気・照度・騒音・水質・電磁波外の室内環境測定
9.建物設備の警備・管理・清掃
10.コンピューターシステムによる計算業務受託
11.スポーツ施設の設計、施工、保守管理、運営管理及びスポーツ用具等の販売
12.人材派遣業務
13.建物及び付属設備の維持管理に関するコンサルタント業務
14.空調設備、給排水設備、電気設備等のエネルギー消費の効率向上、環境負荷低減等に関するシステムの設計、施工、運転、監視ならびにそれらのコンサルタント業務
15.発電及び電気の供給
16.太陽光発電装置付電気機器の製造、企画及び販売
17.物品の売買及び輸出入
沿革
  • 1964(昭和39)年 4月
    • 日本空調サービス(株)を設立
  • 1985(昭和60)年6月
    • TECS(総合環境診断システム)事業を開始
  • 1987(昭和62)年 6月
    • 事業内容に次の内容を追加
      クリーンルームの設計・施工・保守・管理
      防音工事・放射線・電磁波遮へい工事の設計・施工・保守・管理
  • 1993(平成5)年12月
    • 放射線量測定の新方式 ドーズコレクタを開発
  • 1996(平成 8)年11月
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録
  • 2004(平成16)年12月
    • ジャスダック証券取引所に株式を上場
  • 2005(平成17)年 6月
    • 事業内容に次の内容を追加
      人材派遣業務、建物および付属設備の維持管理に関するコンサルタント業務
  • 2006(平成18)年 9月
    • 東京証券取引所・名古屋証券取引所 市場第二部に株式を上場
      (上記に伴い2006「平成18」年10月にジャスダック証券取引所への株式の上場を廃止)
  • 2007(平成19)年6月
    • 事業内容に次の内容を追加
      空調設備、給排水設備、電気設備等のエネルギー消費の効率向上、環境負荷低減等に関するシステムの設計、施工、運転、監視ならびにそれらのコンサルタント業務
  • 2007(平成19)年10月
    • 東京証券取引所・名古屋証券取引所 市場第一部銘柄指定
  • 2013(平成25)年 6月
    • 事業内容に次の内容を追加
      発電および電気の供給
  • 2017(平成29)年 6月
    • 事業内容に次の内容を追加
      太陽光発電装置付電気器械の製造、企画及び販売
  • 2018(平成30)年 3月
    • 全都道府県進出を達成
  • 2019(令和元)年6月
    • 事業内容に次の内容を追加
      各種機械装置の設計・施工・保守・管理
      物品の売買及び輸出入

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7年
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 35名 41名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 1名 7名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、入社後フォローアップ研修、その他技術研修等
自己啓発支援制度 制度あり
公的資格取得褒賞金制度(会社が必要と認めた資格取得に対する褒賞金支給)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
神奈川工科大学、東京理科大学、三重大学、名古屋大学、北九州市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、千葉工業大学、中部大学、京都情報大学院大学、九州大学、筑波大学、名城大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、青森公立大学、麻布大学、足利大学、亜細亜大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、沖縄大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、学習院大学、畿央大学、北里大学、北見工業大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜大学、久留米工業大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、城西大学、上武大学、椙山女学園大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、高千穂大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京電機大学、東邦大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎県立大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋産業大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、花園大学、弘前大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文教大学、法政大学、放送大学、北海道科学大学、三重大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学

前年度の採用実績(人数) 2021年(実績)
 大学院了2名(男性2名女性0名)
 大卒54名(男性50名女性4名)
 高卒・専門校卒19名
2020年(実績)
 大学院了2名(男性2名女性0名)
 大卒30名(男性25名女性5名)
 高卒・専門校卒16名
2019年
 大学院了1名(男性1名女性0名)
 大卒43名(男性37名女性6名)
 高卒・専門校卒17名
2018年
 大卒23名(男性22名女性1名)
 高卒・専門校卒15名
2017年
 大学院了1名(男性1名女性0名)
 大卒17名(男性15名女性2名)
 高卒・専門校卒20名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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