(株)長野銀行の新卒採用・会社概要

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会社紹介記事

「長野県のマザーバンク」を掲げ、個人と中小企業のニーズや経営課題に寄り添う「伴走型支援」に力を入れています。経営の１丁目１番地に「人づくり」を置き、充実した研修制度で、成長できる環境があります。

: 「長野県のマザーバンク」を掲げ、個人と中小企業のニーズや経営課題に寄り添う「伴走型支援」に力を入れています。

: 経営の１丁目１番地に「人づくり」を置き、充実した研修制度で、成長できる環境があります。

お客さまの経営課題にいっそう深く関われる、「長野県のマザーバンク」へ。

「銀行のあり方自体が変わる今、若い方の柔軟な発想力や情報発信力をぜひ発揮していただきたいです。そのためにも学生のうちにできる経験を大事にしてください」。	お客さまの経営課題が多様化する今、銀行のビジネスモデルは預金・融資中心から徐々に、お客さまの要望や課題に寄り添うコンサルティングに変わってきています。当行が2020年にソリューション営業部を新たに設けたのも、幅広い経営課題に専門的に対応するためです。例えば、長野県は中小企業の後継者不在率が全国平均より高いこともあり、後継者で悩む企業も少なくありませんが、M&A（企業の合併・吸収）や人材紹介による後継者問題への取組みもその1つ。最近では、地域のインフラを担う法人のお客さまが後継者不足で悩まれていた時、他エリアの同業他社とうまくマッチングできたことでインフラを継続でき、経営者の方にも地域の方にも喜ばれたなどの例があります。私たちの強みは地域に密着し、お客さまの要望に対してフットワーク良く動ける点。今後は長年培ってきた地域との関係性を生かし、アフターコロナを見据えた課題解決型の金融サービスの提供を目指していく方針です。お客さまの悩みや経営課題のいっそう深い部分まで関わるためには、現状をしっかり認識し、課題に対して自分で行動を起こせることが大切です。当行では入行後6年間を重点育成期間として、長いスパンで、段階的に専門知識を養っていただく体制を整えています。1年目は営業店配属となり、店頭でのお客さま対応を担当。預金や為替、審査等の業務を学びながら、2年目から先輩行員と共にお取引先を訪問する中で、より深い金融知識やニーズの汲み取り方も習得していきます。トレーニー制度を使って、若手のうちから市場運用部やソリューション営業部など事業の核となる部署を経験できるのも当行ならでは。経験豊富な上司・先輩に指導してもらったり、専門的な外部提携先に出向したりすることで、幅広い金融ノウハウを身につけることができます。職員1人ひとりが、考えて動ける「考働（こうどう）派」となること─それがひいては私たちの目指す、地域に必要とされ選ばれる銀行「長野県のマザーバンク」へつながる道だと考えています。若い方に求めるのは、現状に甘んじるのではなく、チャレンジ精神をもって上を目指す意識。専門的な知識や資格は入行後に身につけられます。信州が好き、人と人とのつながりを大事にしたいという思いをお持ちの方と、これから一緒に働けるとうれしいです。＜常務取締役（人事担当）／宮崎幸男さん＞

「銀行のあり方自体が変わる今、若い方の柔軟な発想力や情報発信力をぜひ発揮していただきたいです。そのためにも学生のうちにできる経験を大事にしてください」。

お客さまの経営課題が多様化する今、銀行のビジネスモデルは預金・融資中心から徐々に、お客さまの要望や課題に寄り添うコンサルティングに変わってきています。当行が2020年にソリューション営業部を新たに設けたのも、幅広い経営課題に専門的に対応するためです。例えば、長野県は中小企業の後継者不在率が全国平均より高いこともあり、後継者で悩む企業も少なくありませんが、M&A（企業の合併・吸収）や人材紹介による後継者問題への取組みもその1つ。

最近では、地域のインフラを担う法人のお客さまが後継者不足で悩まれていた時、他エリアの同業他社とうまくマッチングできたことでインフラを継続でき、経営者の方にも地域の方にも喜ばれたなどの例があります。
私たちの強みは地域に密着し、お客さまの要望に対してフットワーク良く動ける点。今後は長年培ってきた地域との関係性を生かし、アフターコロナを見据えた課題解決型の金融サービスの提供を目指していく方針です。

お客さまの悩みや経営課題のいっそう深い部分まで関わるためには、現状をしっかり認識し、課題に対して自分で行動を起こせることが大切です。
当行では入行後6年間を重点育成期間として、長いスパンで、段階的に専門知識を養っていただく体制を整えています。1年目は営業店配属となり、店頭でのお客さま対応を担当。預金や為替、審査等の業務を学びながら、2年目から先輩行員と共にお取引先を訪問する中で、より深い金融知識やニーズの汲み取り方も習得していきます。トレーニー制度を使って、若手のうちから市場運用部やソリューション営業部など事業の核となる部署を経験できるのも当行ならでは。経験豊富な上司・先輩に指導してもらったり、専門的な外部提携先に出向したりすることで、幅広い金融ノウハウを身につけることができます。

職員1人ひとりが、考えて動ける「考働（こうどう）派」となること─それがひいては私たちの目指す、地域に必要とされ選ばれる銀行「長野県のマザーバンク」へつながる道だと考えています。
若い方に求めるのは、現状に甘んじるのではなく、チャレンジ精神をもって上を目指す意識。専門的な知識や資格は入行後に身につけられます。信州が好き、人と人とのつながりを大事にしたいという思いをお持ちの方と、これから一緒に働けるとうれしいです。
＜常務取締役（人事担当）／宮崎幸男さん＞

会社データ

プロフィール	長野銀行は、1950年に「長野県商工信用組合」として設立され、合併や吸収というものを一度も経験せずに信用組合から普通銀行へ転換してきました。このことから当行には派閥がなく、一人ひとりが思う存分能力を発揮できる、風通しのいい職場となっています。そのために職場環境の整備、人材育成には大いに力を注いでいます。個人の努力や実績がストレートに評価に反映される、公正かつ公平な人事制度が実施されており、真に働きがいのある職場といえるでしょう。　また近年は取引先のニーズも多様化してきており、高度な専門知識の修得が不可欠であることは言うまでもありません。そのため当行は、いま銀行員に求められ、必要とされる力をつけるための人材育成には最大限の投資をしております。それは人こそかけがえのない財産であると考えているからです。本人の意欲と努力に対し、全面的にバックアップをし、金融のプロとして能力を開花させることができるのが「長野銀行」です。
事業内容	長野銀行では、すべてのお客さまに心から満足していただけるよう、さまざまな商品・サービスを用意しています。個人のお客さまに対しては、ライフステージ等に合わせ、法人のお客さまには、事業規模や業種等に合わせた提案業務を積極的に行っています。主要業務は以下のとおりですが、長野銀行では地域密着の観点から、銀行本来の業務である「預金（資産運用）業務」および「貸出（融資）業務」に特に力を入れております。 1 預金業務（1）預金当座預金、普通預金、貯蓄預金、決済用預金、通知預金、定期預金、定期積金、別段預金、納税準備預金、非居住者円預金および外貨預金の取扱い。（2）譲渡性預金譲渡可能な定期預金の取扱い。 2 貸出業務（1）貸付手形貸付、証書貸付および当座貸越の取扱い。（2）手形の割引銀行引受手形、商業手形および荷付為替手形の割引。 3 商品有価証券売買業務国債等公共債の売買業務。 4 有価証券投資業務預金の支払準備および資金運用のため、国債、地方債、社債、株式、その他の証券への投資。 5 内国為替業務送金為替、振込および代金取立等の取扱い。 6 外国為替業務輸出、輸入および外国送金その他外国為替に関する各種業務。 7 社債受託および登録業務担保付社債信託法による社債の受託業務、信用保証協会共同保証付私募債等の受託業務、公共債の募集受託および登録に関する業務。 8 確定拠出年金運営管理業務確定拠出年金制度導入に向けたサポートの取組。 9 附帯業務（1）代理業務・日本銀行歳入代理店および国債代理店業務・地方公共団体の公金取扱業務・勤労者退職金共済機構等の代理店業務・株式払込金の受入代理業務および株式配当金、公社債元利金の支払代理業務・日本政策金融公庫等の代理貸付業務（2）保護預りおよび貸金庫業務（3）有価証券の貸付（4）債務の保証（支払承諾）（5）公共債の引受（6）国債等公共債および投資信託の窓口販売（7）損害保険の窓口販売（8）生命保険の窓口販売（9）コマーシャル・ペーパー等の取扱い「考働（現状をしっかりと認識し、どうしたら良いか常に真剣に考え、その考えたところに向かって行動）」できる人材の育成に積極的に取り組んでいます。

プロフィール

　長野銀行は、1950年に「長野県商工信用組合」として設立され、合併や吸収というものを一度も経験せずに信用組合から普通銀行へ転換してきました。このことから当行には派閥がなく、一人ひとりが思う存分能力を発揮できる、風通しのいい職場となっています。そのために職場環境の整備、人材育成には大いに力を注いでいます。個人の努力や実績がストレートに評価に反映される、公正かつ公平な人事制度が実施されており、真に働きがいのある職場といえるでしょう。
　また近年は取引先のニーズも多様化してきており、高度な専門知識の修得が不可欠であることは言うまでもありません。そのため当行は、いま銀行員に求められ、必要とされる力をつけるための人材育成には最大限の投資をしております。それは人こそかけがえのない財産であると考えているからです。本人の意欲と努力に対し、全面的にバックアップをし、金融のプロとして能力を開花させることができるのが「長野銀行」です。

事業内容

長野銀行では、すべてのお客さまに心から満足していただけるよう、さまざまな商品・サービスを用意しています。個人のお客さまに対しては、ライフステージ等に合わせ、法人のお客さまには、事業規模や業種等に合わせた提案業務を積極的に行っています。主要業務は以下のとおりですが、長野銀行では地域密着の観点から、銀行本来の業務である「預金（資産運用）業務」および「貸出（融資）業務」に特に力を入れております。

1 預金業務
（1）預金
当座預金、普通預金、貯蓄預金、決済用預金、通知預金、定期預金、定期積金、別段預金、納税準備預金、非居住者円預金および外貨預金の取扱い。
（2）譲渡性預金
譲渡可能な定期預金の取扱い。

2 貸出業務
（1）貸付
手形貸付、証書貸付および当座貸越の取扱い。
（2）手形の割引
銀行引受手形、商業手形および荷付為替手形の割引。

3 商品有価証券売買業務
国債等公共債の売買業務。

4 有価証券投資業務
預金の支払準備および資金運用のため、国債、地方債、社債、株式、その他の証券への投資。

5 内国為替業務
送金為替、振込および代金取立等の取扱い。

6 外国為替業務
輸出、輸入および外国送金その他外国為替に関する各種業務。

7 社債受託および登録業務
担保付社債信託法による社債の受託業務、信用保証協会共同保証付私募債等の受託業務、公共債の募集受託および登録に関する業務。

8 確定拠出年金運営管理業務
確定拠出年金制度導入に向けたサポートの取組。

9 附帯業務
（1）代理業務
・日本銀行歳入代理店および国債代理店業務
・地方公共団体の公金取扱業務
・勤労者退職金共済機構等の代理店業務
・株式払込金の受入代理業務および株式配当金、公社債元利金の支払代理業務
・日本政策金融公庫等の代理貸付業務
（2）保護預りおよび貸金庫業務
（3）有価証券の貸付
（4）債務の保証（支払承諾）
（5）公共債の引受
（6）国債等公共債および投資信託の窓口販売
（7）損害保険の窓口販売
（8）生命保険の窓口販売
（9）コマーシャル・ペーパー等の取扱い

「考働（現状をしっかりと認識し、どうしたら良いか常に真剣に考え、その考えたところに向かって行動）」できる人材の育成に積極的に取り組んでいます。

本社郵便番号	390-8708
本社所在地	長野県松本市渚2-9-38
本社電話番号	0263-27-3311
設立	1950（昭和25）年11月15日
資本金	130億円
従業員	633名（正社員）／914名（パート等含む） ※［2022年3月31日］
資金残高	1兆738億円［2022年3月31日］
資金残高推移	1兆738億円［2022年3月期］ 1兆520億円［2021年3月期］ 1兆747億円［2020年3月期］ 1兆312億円［2019年3月期］ 1兆138億円［2018年3月期］ 1兆159億円［2017年3月期］ 1兆78億円［2016年3月期］ 1兆232億円［2015年3月期］
融資残高推移	6,478億円［2022年3月期］ 6,424億円［2021年3月期］ 6,205億円［2020年3月期］ 6,203億円［2019年3月期］ 5,961億円［2018年3月期］ 5,854億円［2017年3月期］ 5,934億円［2016年3月期］ 6,030億円［2015年3月期］
個人融資残高推移	2,172億円［2022年3月期］ 2,137億円［2020年3月期］ 2,065億円［2019年3月期］ 2,016億円［2018年3月期］ 2,014億円［2017年3月期］ 2,042億円［2016年3月期］
事業所	本店／長野県松本市渚2-9-38 支店／長野県内52カ店（うち出張所1カ店）、東京都1カ店
業種	普通銀行業
関連会社	(株)ながぎんリース長野カード(株)
平均年齢	39.5歳（2022年3月末日現在）
平均年収	634万円（総合職の平均年収）
株式	東京証券取引所市場第一部上場
代表	代表取締役頭取　西澤仁志
経営理念	当行は、「お客さまと株主の皆さまおよび従業員の幸福と繁栄のために全力を尽くします。」という経営理念のもと、地域社会をささえる個人と中小企業のお客さまの成長・発展の為に、地域資源、事業規模・業種、地域金融等を軸にして、地域密着型金融を積極的に展開して、質の高い金融サービスを提供しています。今後も地域密着型の銀行としてお客さまのニーズにお応えし、地域社会の変化と成長に貢献できるよう、事業展開していきます。
沿革	1950年11月当行の前身「長野県商工信用組合」設立 1970年 4月相互銀行に転換。「長野相互銀行」として新たにスタート 1989年 2月普通銀行に転換。「長野銀行」としてスタート 1997年 3月東京証券取引所市場第二部へ上場 1998年 9月東京証券取引所市場第一部へ指定 2000年 3月資本金130億円に増資 2000年 4月創業50周年記念営業推進運動 2001年 4月第5次長期経営計画スタート 2001年 4月損害保険窓口販売開始 2002年10月生命保険窓口販売開始 2003年11月融資支援システム「Key Man」スタート 2004年 4月第6次長期経営計画スタート 2004年 4月ながぎん松本センタービル完成 2004年11月営業支援システム稼動 2007年 4月第7次長期経営計画スタート 2008年 2月外部格付の新規取得 2010年 4月第8次長期経営計画スタート 2010年 4月創業60周年記念営業推進運動 2010年11月長野法人営業部開設 2012年 5月新勘定系システム「STELLA CUBE」稼働開始 2013年 4月第9次長期経営計画スタート 2013年12月預金残高1兆円達成 2015年12月「長野営業部」開設 2019年 4月第11次中期経営計画スタート 2020年11月創業70周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	13名	16名	29名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別研修、職種別研修、目的別研修、実務研修、自主研修　等
自己啓発支援制度	制度あり中小企業診断士、銀行業務検定、通信教育等、業務に資すると会社が認めた資格について費用補助　等
メンター制度	制度あり月に１度、近隣店舗の若手行員との面談を実施。
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事担当者による定期的なキャリア等に関する相談、自己申告制度、外部機関による健康、メンタル面でのサポート　等
社内検定制度	制度あり簿記、FP、証券外務員、生損保試験、銀行業務検定（法務、税務、財務）等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西大学、信州大学、城西大学、東京理科大学、横浜市立大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪商業大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、岐阜経済大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根県立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、上越教育大学、城西大学、上智大学、上武大学、諏訪東京理科大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、清泉女学院大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東海学院大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北福祉大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長野大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、広島大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、松本大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞飯田女子短期大学、育英短期大学、上田女子短期大学、大月短期大学、大妻女子大学短期大学部、鎌倉女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、共立女子短期大学、駒沢女子短期大学、相模女子大学短期大学部、湘北短期大学、信州豊南短期大学、清泉女学院短期大学、聖徳大学短期大学部、創価女子短期大学、帝京短期大学、東海大学短期大学部、長野女子短期大学、名古屋女子大学短期大学部、日本大学短期大学部（千葉）、松本短期大学、松本大学松商短期大学部、山梨学院短期大学 ※長野県へのUターン・Iターン実績多数
採用実績（人数）	2016年（大卒42名、短大卒 4名） 2017年（大卒39名、短大卒 2名） 2018年（大卒29名、短大卒 9名） 2019年（大卒12名、短大卒 3名、高卒 4名） 2020年（大卒19名、短大卒 3名、高卒 6名） 2021年（大卒20名、短大生 6名、高卒14名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
関西大学、信州大学、城西大学、東京理科大学、横浜市立大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪商業大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、岐阜経済大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根県立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、上越教育大学、城西大学、上智大学、上武大学、諏訪東京理科大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、清泉女学院大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東海学院大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北福祉大学、東洋大学、常葉大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長野大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、広島大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、松本大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
飯田女子短期大学、育英短期大学、上田女子短期大学、大月短期大学、大妻女子大学短期大学部、鎌倉女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、共立女子短期大学、駒沢女子短期大学、相模女子大学短期大学部、湘北短期大学、信州豊南短期大学、清泉女学院短期大学、聖徳大学短期大学部、創価女子短期大学、帝京短期大学、東海大学短期大学部、長野女子短期大学、名古屋女子大学短期大学部、日本大学短期大学部（千葉）、松本短期大学、松本大学松商短期大学部、山梨学院短期大学

※長野県へのUターン・Iターン実績多数

採用実績（人数）

2016年（大卒42名、短大卒 4名）
2017年（大卒39名、短大卒 2名）
2018年（大卒29名、短大卒 9名）
2019年（大卒12名、短大卒 3名、高卒 4名）
2020年（大卒19名、短大卒 3名、高卒 6名）
2021年（大卒20名、短大生 6名、高卒14名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）