最終更新日:2022/7/21

(株)エイチ・エル・シー

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
北海道、東京都
資本金
9,000万円
売上高
63億9,000万円(2021年3月実績)
従業員
840名(男性729名/女性111名 2021年4月1日現在)

3つの仕事/13の取引先業界/充実した研修体制。皆さんが文理関わらずプロのエンジニアとして成長していける理由はほかにもあります。これからその理由を説明します。

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会社紹介記事

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専属の講師陣の配置による個性に合わせた指導体制、豊富なカリキュラムによる自己実現の選択肢の広がりこれが成長の切り札です。
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自分の個性を活かして最大限のパフォーマンスを発揮している自分の姿を想像してみませんか?豊富な専門領域からのスタートこそが、想像を実現する第一歩になるはずです。

人と人のつながりを大事に、一緒に成長できる環境を実現する。

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HLCは、皆さんの個性や適性を伸ばす会社です。皆さんの飾らない個性とHLCが織り成すワクワクするような未来の話をしましょう~人事部一同~

「常にお客様の視点に立って課題を解決し、お客様満足度の高い企業を目指します」
これがHLCの経営ビジョンです。

このビジョンを実現するために、我々はお客様の課題をITシステムを作り、維持していくことをミッションとしています。
親会社がいない独立系ならではの、制約に縛られない提案を続けていった結果、13業界ものお客様とお取引をすることができるようになりました。

お客様が実現するサービスの稼働を支えているのは、膨大なITシステムです。
そのため、サービスを支えるシステムの作成。システムを作成するためのインフラネットワークの構築、サービスが使えなくなった時のシステムトラブル対応などお客様の拡大に伴って、求められるニーズが増えていきます。

我々はそれらすべてのニーズに応えるために、専門領域を3つに拡大してきました。
- システム設計・開発
- システムインフラ構築
- システム運用

お客様満足度の更なる向上に向けて、技術のレベルアップが必要であり、その要は人材育成です。

そのため評価制度と研修、2点の運営に力を入れています。
評価制度は、半年に一度活動の目標・成果を話し合う場があり、求められる能力自分が足らない能力を理解し、成長につなげる機会があります。
研修は、専属の研修講師による能力に合わせた指導、数にして年間100回以上の開催、テクニカル・ビジネス両面をカバーしたカリキュラムなど、充実した体制が用意されています。

我々の仕事における専門領域は幅が広く、求められる適性も幅が広いです。

そのため、HLCでは個性重視採用をしています。
臆病な人は裏を返せば慎重な人。
慎重な人は正確な作業が求められるシステム運用に適性があるはずです。
みなさんの強みだけでなく、弱みも活かして働くことのできるフィールドがHLCにはあります。

ここまでお話したHLCのストーリーはまだほんの一部です。
これからHLCを変えていくのは、皆さんと我々です。
一緒にHLCの未来を作っていきましょう。

会社データ

事業内容
■システム設計・開発
  1.オープン系システム開発・・・
    様々な言語、開発環境を組み合わせてソフトウェア実装する(Java,VB…)
     - 社内給与計算システム
     - Web通販サイト
  2.汎用系システム開発・・・
    大型演算装置にソフトウェアを実装する(COBOL…)
     - 金融系システム
  3.制御系組込システム開発・・・
    ハードウェアにソフトウェアを組み込む(C,C++…)
     - カーナビシステム
     - 家電用マイコン

■システムインフラ構築
  1.ハードウェア基盤構築・・・
    システムが稼働するハードウェアの機能を設定する
    (メインフレーム、サーバー、ネットワーク…)
  2.ソフトウェア基盤構築・・・
    ハードウェアの中で動作するシステムを構築する
    (OS、データベース、セキュリティ…)
  3.クラウド基盤構築・・・
    クラウドを利用した環境を構築する
    (AWS、Azure、Google…)

■システム運用
  1.システム運用設計/管理・・・
    運用体制を組織し、管理する
  2.システムオペレーション・・・
    手順に則り監視業務を行う
  3.カスタマーエンジニア・・・
    機器交換およびメンテナンスを行う
  4.サービスデスク・・・
    問い合わせ対応および計画作業を行う
本社郵便番号 064-0820
本社所在地 札幌市中央区大通西20丁目2番18号 HLCビル
本社電話番号 011-615-7575
設立 1991年6月15日
資本金 9,000万円
従業員 840名(男性729名/女性111名 2021年4月1日現在)
売上高 63億9,000万円(2021年3月実績)
事業所 東京本社  東京都千代田区神田三崎町1-1-1 HLCビル
札幌本社  札幌市中央区大通西20丁目2番18号 HLCビル
関西支店  大阪市中央区淡路町3丁目6番3号 御堂筋MTRビル11F
福岡支店  福岡県福岡市博多区博多駅前1丁目18-6 大成博多駅前ビル 5F
主な取引先 (株)インテック
ANAシステムズ(株)
(株)SRA
(株)エヌアイデイ
(株)エヌ・ティ・ティ・データ関西
(株)エヌ・ティ・ティ・データ九州
エヌ・ティ・ティ・データ・フォース(株)
NTTコムソリューションズ(株)
(株)NTTデータSMS
(株)エムアンドシーシステム
(株)シーエーシー
(株)CACクロア
伊藤忠テクノソリューションズ(株)
シーティーシー・テクノロジー(株)
情報技術開発(株)
スミセイ情報システム(株)
中央コンピューター(株)
TIS(株)
TDIシステムサービス(株)
(株)電通国際情報サービス
東京海上日動あんしん生命保険(株)
東京海上日動システムズ(株)
東芝デジタルソリューションズ(株)
ニッセイ情報テクノロジー(株)
日本アイ・ビー・エム(株)
日本ユニシス(株)
(株)ビー・エム・エル
(株)日立システムズエンジニアリングサービス
富士通(株)
ほくでん情報テクノロジー(株)
北洋システム開発(株)
(株)北海道ジェイ・アール・システム開発
みずほ情報総研(株)
三井住友トラスト・システム&サービス(株)
関連会社 マイクロフィッシュ
日本マイダス
A-ship
ブレインスタッフ
綜合事務機
エフアイティーシステム
MIS
システム開発(株)
平均年齢 36.9歳(2021年4月1日時点)
沿革
  • 1991年 6月
    • (株)エイチ・エル・シー設立(資本金2,000万円)
  • 1992年 4月
    • 要員派遣及びソフト開発を主事業とし、営業開始
  • 1995年 8月
    • ネットワーク関連事業に進出
  • 1996年 5月
    • ネットワーク関連技術者養成のため、札幌支社に研修センター開設
  • 1997年 4月
    • 事業拡大に伴い、本社(開発室含む)を池袋に移転
  • 1998年 7月
    • 研修拡大に伴い、札幌支社の研修センター別館開設
  • 2000年 7月
    • HLCビル(札幌)竣工
  • 2001年10月
    • 事業拡大に伴い、本社を五反田に移転
  • 2003年 6月
    • 資本金4,000万円に増資
  • 2004年 6月
    • 資本金8,000万円に増資
  • 2005年 7月
    • 本社を札幌に移転
      10月 事業拡大を目的に、(株)コンピュータリンクと合併
      札幌本社・東京本社の二本社体制に組織改編
      事業拡大に伴い、福岡営業所を開設
  • 2006年1月
    • 資本金9,000万円に増資
  • 2007年4月 
    • 組織改編を行ない、福岡営業所を福岡支店へ格上げ
      7月  事業拡大に伴い、関西支店を西区靱本町に移転
  • 2011年7月
    • 東京本社を、千代田区猿楽町に移転
      9月  ISO/IEC 27001 : 2005の認証取得
  • 2012年9月
    • JIS Q 15001 : 2006の認証取得
      11月 ISO 14001 : 2004の認証取得
  • 2015年1月
    • 東京本社、新社屋竣工
  • 2016年10月
    • 事業拡大に伴い、関西支店を中央区淡路町に移転
  • 2017年05月
    • システム開発(株)(本社:伊勢崎市)を子会社化
  • 2020年07月
    • 事業拡大に伴い、福岡支店を博多区博多駅前に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.7時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 9名 12名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.1%
      (33名中2名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入社員研修(新入社員研修中、先輩社員から職務内容、キャリア形成などのアドバイスを受けることができます)、階層別集合研修、他社内研修(ビジネススキル研修・開発研修 ・基盤研修 ・運用研修 ・マネジメント研修 ・技術研修)、社外研修(※受講費用は会社が負担)、エンジニアリング・カンファレンスあり
自己啓発支援制度 制度あり
あり:資格取得支援制度あり。
情報処理技術試験などの国家資格やベンダ資格試験取得者に対し、受験費用の負担、合格時奨励金を支給。社員の技術力向上を支援する制度。
メンター制度 制度あり
あり:直属の上司とは別に、新入社員に指導・相談役(メンター)を付ける制度。
配属プロジェクトの異なる、年齢や社歴の近い先輩社員がメンターとなり、新入社員がプロジェクトに配属されてから1年間サポートしていきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1度キャリアについてのアンケートを全社員に実施。
本人との評価面談を実施。
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 45 11 56
    2019年 29 12 41
    2018年 35 4 39
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 1
    2019年 9
    2018年 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 56
    2019年 41
    2018年 39

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
大分大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪府立大学、小樽商科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州情報大学、釧路公立大学、久留米工業大学、甲南大学、公立はこだて未来大学、札幌学院大学、札幌大学、四天王寺大学、職業能力開発総合大学校、十文字学園女子大学、上智大学、西南学院大学、創価大学、拓殖大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、東京情報大学、日本大学、日本文理大学、広島国際学院大学、福岡大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道医療大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北海道大学、北海道文教大学、宮城大学、室蘭工業大学、酪農学園大学、稚内北星学園大学、近畿大学、同志社大学、尚絅学院大学、崇城大学、福岡工業大学、専修大学、産業能率大学、大阪産業大学、龍谷大学、武庫川女子大学、公立鳥取環境大学、中村学園大学、久留米大学、国士舘大学、横浜商科大学、武蔵野大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、ECCコンピュータ専門学校、池上学院グローバルアカデミー専門学校、NRB日本理容美容専門学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記情報専門学校札幌校、熊本県立技術短期大学校、熊本電子ビジネス専門学校、札幌医療秘書福祉専門学校、札幌科学技術専門学校、札幌情報未来専門学校、情報科学専門学校、東北電子専門学校、日本工学院北海道専門学校、函館工業高等専門学校、広島会計学院ビジネス専門学校、広島工業大学専門学校、広島情報専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道医薬専門学校、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、北九州工業高等専門学校、自由が丘産能短期大学、吉田学園情報ビジネス専門学校、新潟コンピュータ専門学校、KCS福岡情報専門学校、日本工学院専門学校、札幌商工会議所付属専門学校、旭川工業高等専門学校、大原公務員・医療事務・語学専門学校函館校、専修学校コンピュータ教育学院、HAL大阪、HAL東京、埼玉県立川口高等技術専門校、近畿コンピュータ電子専門学校

いさはやコンピュータ・カレッジ、専門学校札幌スクールオブビジネス、職業能力開発総合大学校東京校、北海道中央コンピュータ・カレッジ、大分情報専門学校、北九州情報専門学校、福岡情報専門学校、明工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 年度     総数   男性  女性
2020年度  56人  45人  11人
2019年度  41人  29人  12人
2018年度  39人  35人  4人

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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