最終更新日：2022/8/2

(株)エヌ・ティ・ティ・データCCS（NTTデータCCS）

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億3,000万円

売上高: 137億6500万円（2022年3月）

従業員: 709名（男性556名・女性153名）　 ※2022年4月1日現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創業52年の安定した事業基盤

会社紹介記事

情報サービス産業国内最大手NTTデータ等が出資、確かなバックグラウンドを持つ安定企業です。居心地の良い、快適できれいなオフィスです。

: 情報サービス産業国内最大手NTTデータ等が出資、確かなバックグラウンドを持つ安定企業です。

: 居心地の良い、快適できれいなオフィスです。

海底から宇宙まで、テリトリーは無限大！

2022年に、創業52年をむかえました。	当社は1970年の創業以来52年にわたり、ENEOSグループをはじめ、官公庁、メーカー、出版社、情報サービス会社など、大手企業をはじめとする様々な業界のシステム提案/開発/保守/運用業務を行っています。　これまで培ってきたノウハウを活かすのはもちろん、スマホアプリやAI×画像解析技術を活用した農業ソリューション、異音検知ソリューション（音の解析により機械の状態をリアルタイムに把握）、UXサイクルソリューション、各種Webサービスや旅行者向け企画型システムまで、新しい技術や手法を積極的に取り入れ、着実な成長を続けています。　当然、それらのシステムを手掛ける社員の育成についても、当社は力を入れています。3カ月にわたる新入社員研修の他、一人ひとりがITのスペシャリストを目指せる環境を用意しています。広い事業領域と充実した教育制度があるので、既にIT知識や専門性がある方はもちろん、文系出身の方もイチから学び、幅広い領域でご活躍いただけます。　また、社員が安心して仕事に取り組めるよう、働きやすい環境作りにも取り組んでいます。社員定着率97%、有給休暇消化率7割といった実績のほか、フレックスタイム制度、テレワーク制度の導入等、オンオフのメリハリをつけて仕事をすることが可能な環境です。その他、厚生労働省の“プラチナくるみん”認定を取得するなど、次世代育成支援にも積極的に取り組んでいます。さらに経済産業省の”健康経営優良法人2022”認定も受け、より”幸せに働ける企業"を実現しています。

2022年に、創業52年をむかえました。

　当社は1970年の創業以来52年にわたり、ENEOSグループをはじめ、官公庁、メーカー、出版社、情報サービス会社など、大手企業をはじめとする様々な業界のシステム提案/開発/保守/運用業務を行っています。

　これまで培ってきたノウハウを活かすのはもちろん、スマホアプリやAI×画像解析技術を活用した農業ソリューション、異音検知ソリューション（音の解析により機械の状態をリアルタイムに把握）、UXサイクルソリューション、各種Webサービスや旅行者向け企画型システムまで、新しい技術や手法を積極的に取り入れ、着実な成長を続けています。

　当然、それらのシステムを手掛ける社員の育成についても、当社は力を入れています。3カ月にわたる新入社員研修の他、一人ひとりがITのスペシャリストを目指せる環境を用意しています。広い事業領域と充実した教育制度があるので、既にIT知識や専門性がある方はもちろん、文系出身の方もイチから学び、幅広い領域でご活躍いただけます。

　また、社員が安心して仕事に取り組めるよう、働きやすい環境作りにも取り組んでいます。社員定着率97%、有給休暇消化率7割といった実績のほか、フレックスタイム制度、テレワーク制度の導入等、オンオフのメリハリをつけて仕事をすることが可能な環境です。その他、厚生労働省の“プラチナくるみん”認定を取得するなど、次世代育成支援にも積極的に取り組んでいます。さらに経済産業省の”健康経営優良法人2022”認定も受け、より”幸せに働ける企業"を実現しています。

会社データ

事業内容	■ビジネスシステム事業一般企業に向けたシステムの提案・開発・保守・運用をはじめ、コンシューマ向けシステムや、パッケージソリューションの提供などを行っています。また、科学技術計算や解析のノウハウを用いた、科学ソリューション技術の提供の他、AIやIoTといった先進技術についても取り組んでいます。＜主な取引先＞電機、機械、自動車、住宅、化学などの大手メーカーの他、官公庁、独立行政法人、学術機関、地方自治体、金融機関、旅行代理店、出版社、情報サービス会社、地図サービス会社　等 ■ENEOSグループ向け事業 ENEOSグループ各社および石油系特約店の業務をサポートするシステムの提案・開発・保守・運用や、システムインフラの構築・運用・保守を行っています。＜主な取引先＞ ENEOSグループ各社 “海底から宇宙まで” 幅広い業界のシステムに携わっています。

事業内容

■ビジネスシステム事業
一般企業に向けたシステムの提案・開発・保守・運用をはじめ、コンシューマ向けシステムや、パッケージソリューションの提供などを行っています。また、科学技術計算や解析のノウハウを用いた、科学ソリューション技術の提供の他、AIやIoTといった先進技術についても取り組んでいます。
＜主な取引先＞
電機、機械、自動車、住宅、化学などの大手メーカーの他、
官公庁、独立行政法人、学術機関、地方自治体、金融機関、
旅行代理店、出版社、情報サービス会社、地図サービス会社　等

■ENEOSグループ向け事業
ENEOSグループ各社および石油系特約店の業務をサポートするシステムの提案・開発・保守・運用や、システムインフラの構築・運用・保守を行っています。
＜主な取引先＞
ENEOSグループ各社

“海底から宇宙まで” 幅広い業界のシステムに携わっています。

本社郵便番号	140-0002
本社所在地	東京都品川区東品川4丁目12番1号品川シーサイドサウスタワー
本社電話番号	03-5782-9491
設立	1970年4月
資本金	3億3,000万円
従業員	709名（男性556名・女性153名）　 ※2022年4月1日現在
売上高	137億6500万円（2022年3月）
当社ホームページ	http://www.nttdata-ccs.co.jp/
事業所	本社/品川北海道オフィス/北海道（札幌）大阪オフィス/大阪（大阪）岡山システムセンター/岡山（岡山）
株主構成	(株)NTTデータ（60％） ENEOSシステムズ(株)（40％）
平均年齢	41.8歳 ※2022年4月1日現在
企業理念	1.自由闊達な気風を大切にする 2.技術力、創造力は一流を目指す 3.最高のサービスを提供する 4.社会に貢献する
ここがポイント！	・NTTデータのグループ企業、創立52年の安定性！・海底から宇宙まで、幅広い分野の事業を展開！・年間休日123日、在宅勤務率7割でオフの時間も充実！・所定外労働時間22.2時間、ワークライフバランスも充実！・育休取得後の復職率100％男女ともに活躍中！「プラチナくるみん認定」あり！・「健康経営優良法人2022」認定取得！・社員定着率97％、働きやすい職場・社風！ ※実績は全て2021年度
沿革	1970年 4月日鉱エンジニアリング出資により、東京都港区虎ノ門にセントラル・コンピュータ・サービス(株)として設立 1973年12月株式が日本鉱業に移管され、資本金3,000万円に増資 1981年10月資本金5,000万円に増資 1983年4月資本金1億円に増資 1984年6月株式の35％が日本鉱業から共同石油に譲渡 1985年11月資本金を2億円に増資 1990年2月通産省よりシステムインテグレータ企業としての認定を受ける 1992年12月日本鉱業、共同石油の両株主が合併し(株)日鉱共石［翌年(株)ジャパンエナジーに改名］100％子会社に 1997年10月 (株)シーテックと合併、資本金2億3,000万円に増資 2008年 4月 (株)NTTデータが資本参加、社名を(株)NTTデータCCSに変更 2009年6月資本金を3億3,000万円に増資 2014年10月本社を品川区東品川へ移転 2015年4月 JXホールディングス(株)［現:ENEOSホールディングス］保有の株式40％をJXアイティソリューション(株)［現:ENEOSシステムズ］へ移管 2020年4月創立50周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.1年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.2時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	18名	22名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	13名	17名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.7%
  （129名中6名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ■内定者研修：基本情報技術者試験取得に向けた通信教育およびスクーリングを実施 ■新入社員研修：ビジネスマナーおよびシステム開発にかかる要素技術の基本、Javaプログラミング研修等を実施（入社後3カ月） ■階層別研修：入社5年目および昇格時にビジネススキル向上のための研修を実施 ■専門職能研修：OJTトレーナー研修、説明力強化研修等を実施 ■CDP（キャリア・ディベロップメント・プログラム）：プロジェクトマネージャ、ITスペシャリスト、アプリケーションスペシャリスト、保守・運用、営業など、各専門分野に特化した研修を実施
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得時の一時金制度、個人負担した受験料の支給 ■英会話スクール
メンター制度	制度あり ■例年、7月に配属してから1年間、先輩社員（＝メンター）が、新入社員の会社生活における不安・疑問を解消するために、適切なコミュニケーションをとり、円滑な職場適応と成長をサポート
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアコンサルティングルーム
社内検定制度	制度あり ■NTTデータグループ　プロフェッショナルCDP（キャリア・ディベロップメント・プログラム）認定制度：アソシエイト、シニア、エグゼクティブ、プリンシパル

過去3年間の新卒採用者情報

過去3年間の新卒採用者数


2022年	15名	17名	32名
2021年	17名	12名	29名
2020年	16名	11名	27名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	2名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	32名
2021年	29名
2020年	27名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞東京大学、東京農工大学、東京工業大学、京都大学、青山学院大学、秋田大学、金沢大学、上智大学、東北大学、東京理科大学、東海大学、北海道大学、九州工業大学、拓殖大学、筑波大学、千葉工業大学、東京農業大学、東邦大学、名古屋大学、茨城大学、神奈川大学、東京電機大学、岡山大学、福井大学、神奈川工科大学、近畿大学、明治大学、千葉大学、東京薬科大学、高知工科大学、愛媛大学、和歌山大学、宇都宮大学、九州大学、工学院大学、中央大学、弘前大学、首都大学東京、宮崎大学＜大学＞上越教育大学、埼玉大学、首都大学東京、早稲田大学、東京理科大学、青山学院大学、富山大学、立命館大学、大阪工業大学、駒澤大学、千葉大学、芝浦工業大学、日本大学、山形大学、千葉工業大学、立教大学、中央大学、岡山大学、明星大学、横浜商科大学、千葉商科大学、東洋大学、拓殖大学、茨城大学、産業能率大学、法政大学、鹿児島大学、桃山学院大学、専修大学、武蔵大学、東海大学、跡見学園女子大学、神奈川大学、湘南工科大学、杏林大学、大東文化大学、摂南大学、札幌大学、金沢大学、札幌学院大学、山口大学、広島経済大学、北星学園大学、九州産業大学、長崎県立大学、福山大学、電気通信大学、東京電機大学、名古屋工業大学、九州工業大学、中部大学、愛知大学、東京情報大学、帝京平成大学、新潟大学、国士舘大学、室蘭工業大学、慶應義塾大学、学習院大学、東京農工大学、東京国際大学、二松学舎大学、弘前大学、桜美林大学、九州大学、大阪大学、明治学院大学、東京造形大学、日本女子大学、北海道大学、大妻女子大学、小樽商科大学、信州大学、日本文理大学、上武大学、徳島大学、淑徳大学、筑波大学、成城大学、神田外語大学、東京工芸大学、東京家政大学、北海学園大学、東京工業大学、東北学院大学、福岡工業大学、國學院大學、多摩大学、千歳科学技術大学、宇都宮大学、近畿大学、広島工業大学、神戸大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、長野大学、東京経済大学、北陸職業能力開発大学校（応用課程）、会津大学、東邦大学、静岡大学、工学院大学、駿河台大学、東京工科大学、金沢学院大学、ノートルダム清心女子大学、岡山理科大学、秀明大学、関西学院大学、京都産業大学、広島市立大学、大阪産業大学、東京女子大学、亜細亜大学、福岡大学、北海道情報大学、東京農業大学、同志社大学、奈良学園大学、大阪市立大学、北里大学、中村学園大学、久留米大学、札幌大谷大学、立正大学、仙台白百合女子大学、福岡女学院大学、明治大学、東洋学園大学、獨協大学、高知工科大学、中京大学、東京家政学院大学、成蹊大学、東京学芸大学、就実大学、東京都市大学、横浜国立大学、江戸川大学、東京外国語大学、東北大学、玉川大学、広島大学、学習院女子大学、帝京大学、神奈川工科大学、京都女子大学、白百合女子大学、城西国際大学、東京都立大学、文教大学、岩手大学、上智大学、山梨大学＜短大・高専・専門学校＞広島会計学院ビジネス専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、専門学校ビーマックス、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、日本工学院八王子専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、東京工学院専門学校、日本電子専門学校、ＩＶＹ大分高度コンピュータ専門学校、札幌情報未来専門学校、アーツカレッジヨコハマ、東海大学短期大学部、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、岡山科学技術専門学校、中央情報専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、東京工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、東京アニメーションカレッジ専門学校、共立女子短期大学、東北電子専門学校、北海道情報専門学校、山形県立産業技術短期大学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、船橋情報ビジネス専門学校、中央法律専門学校、新潟情報専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、国際情報工科自動車大学校、東京外語専門学校、大原簿記学校、阿南工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、ハリウッド美容専門学校、情報科学専門学校、神戸電子専門学校、大阪電子専門学校、東京マックス美容専門学校、東京商科・法科学院専門学校、広島工業大学専門学校、新居浜工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校
前年度の採用実績(人数)	2017年　　2018年　　2019年　　2020年　　2021年 -------------------------------------------------------------------------- 大学院卒　 3人　　　　4人　　　　5人　　　　4人　　　　4人大卒　　　7人　　　 12人　　　 24人　　　 23人　　　 25人

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
東京大学、東京農工大学、東京工業大学、京都大学、青山学院大学、秋田大学、金沢大学、上智大学、東北大学、東京理科大学、東海大学、北海道大学、九州工業大学、拓殖大学、筑波大学、千葉工業大学、東京農業大学、東邦大学、名古屋大学、茨城大学、神奈川大学、東京電機大学、岡山大学、福井大学、神奈川工科大学、近畿大学、明治大学、千葉大学、東京薬科大学、高知工科大学、愛媛大学、和歌山大学、宇都宮大学、九州大学、工学院大学、中央大学、弘前大学、首都大学東京、宮崎大学
＜大学＞
上越教育大学、埼玉大学、首都大学東京、早稲田大学、東京理科大学、青山学院大学、富山大学、立命館大学、大阪工業大学、駒澤大学、千葉大学、芝浦工業大学、日本大学、山形大学、千葉工業大学、立教大学、中央大学、岡山大学、明星大学、横浜商科大学、千葉商科大学、東洋大学、拓殖大学、茨城大学、産業能率大学、法政大学、鹿児島大学、桃山学院大学、専修大学、武蔵大学、東海大学、跡見学園女子大学、神奈川大学、湘南工科大学、杏林大学、大東文化大学、摂南大学、札幌大学、金沢大学、札幌学院大学、山口大学、広島経済大学、北星学園大学、九州産業大学、長崎県立大学、福山大学、電気通信大学、東京電機大学、名古屋工業大学、九州工業大学、中部大学、愛知大学、東京情報大学、帝京平成大学、新潟大学、国士舘大学、室蘭工業大学、慶應義塾大学、学習院大学、東京農工大学、東京国際大学、二松学舎大学、弘前大学、桜美林大学、九州大学、大阪大学、明治学院大学、東京造形大学、日本女子大学、北海道大学、大妻女子大学、小樽商科大学、信州大学、日本文理大学、上武大学、徳島大学、淑徳大学、筑波大学、成城大学、神田外語大学、東京工芸大学、東京家政大学、北海学園大学、東京工業大学、東北学院大学、福岡工業大学、國學院大學、多摩大学、千歳科学技術大学、宇都宮大学、近畿大学、広島工業大学、神戸大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、長野大学、東京経済大学、北陸職業能力開発大学校（応用課程）、会津大学、東邦大学、静岡大学、工学院大学、駿河台大学、東京工科大学、金沢学院大学、ノートルダム清心女子大学、岡山理科大学、秀明大学、関西学院大学、京都産業大学、広島市立大学、大阪産業大学、東京女子大学、亜細亜大学、福岡大学、北海道情報大学、東京農業大学、同志社大学、奈良学園大学、大阪市立大学、北里大学、中村学園大学、久留米大学、札幌大谷大学、立正大学、仙台白百合女子大学、福岡女学院大学、明治大学、東洋学園大学、獨協大学、高知工科大学、中京大学、東京家政学院大学、成蹊大学、東京学芸大学、就実大学、東京都市大学、横浜国立大学、江戸川大学、東京外国語大学、東北大学、玉川大学、広島大学、学習院女子大学、帝京大学、神奈川工科大学、京都女子大学、白百合女子大学、城西国際大学、東京都立大学、文教大学、岩手大学、上智大学、山梨大学
＜短大・高専・専門学校＞
広島会計学院ビジネス専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、専門学校ビーマックス、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、日本工学院八王子専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、東京工学院専門学校、日本電子専門学校、ＩＶＹ大分高度コンピュータ専門学校、札幌情報未来専門学校、アーツカレッジヨコハマ、東海大学短期大学部、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、岡山科学技術専門学校、中央情報専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、東京工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、東京アニメーションカレッジ専門学校、共立女子短期大学、東北電子専門学校、北海道情報専門学校、山形県立産業技術短期大学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、船橋情報ビジネス専門学校、中央法律専門学校、新潟情報専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、国際情報工科自動車大学校、東京外語専門学校、大原簿記学校、阿南工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、ハリウッド美容専門学校、情報科学専門学校、神戸電子専門学校、大阪電子専門学校、東京マックス美容専門学校、東京商科・法科学院専門学校、広島工業大学専門学校、新居浜工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)

　　　　 2017年　　2018年　　2019年　　2020年　　2021年
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大学院卒　 3人　　　　4人　　　　5人　　　　4人　　　　4人
大卒　　　7人　　　 12人　　　 24人　　　 23人　　　 25人