最終更新日:2022/8/2

(株)エヌ・ティ・ティ・データCCS(NTTデータCCS)

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
3億3,000万円
売上高
137億6500万円(2022年3月)
従業員
709名(男性556名・女性153名)  ※2022年4月1日現在

創業52年の安定した事業基盤

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会社紹介記事

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情報サービス産業国内最大手NTTデータ等が出資、確かなバックグラウンドを持つ安定企業です。
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居心地の良い、快適できれいなオフィスです。

海底から宇宙まで、テリトリーは無限大!

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2022年に、創業52年をむかえました。

 当社は1970年の創業以来52年にわたり、ENEOSグループをはじめ、官公庁、メーカー、出版社、情報サービス会社など、大手企業をはじめとする様々な業界のシステム提案/開発/保守/運用業務を行っています。

 これまで培ってきたノウハウを活かすのはもちろん、スマホアプリやAI×画像解析技術を活用した農業ソリューション、異音検知ソリューション(音の解析により機械の状態をリアルタイムに把握)、UXサイクルソリューション、各種Webサービスや旅行者向け企画型システムまで、新しい技術や手法を積極的に取り入れ、着実な成長を続けています。

 当然、それらのシステムを手掛ける社員の育成についても、当社は力を入れています。3カ月にわたる新入社員研修の他、一人ひとりがITのスペシャリストを目指せる環境を用意しています。広い事業領域と充実した教育制度があるので、既にIT知識や専門性がある方はもちろん、文系出身の方もイチから学び、幅広い領域でご活躍いただけます 。

 また、社員が安心して仕事に取り組めるよう、働きやすい環境作りにも取り組んでいます。社員定着率97%、有給休暇消化率7割といった実績のほか、フレックスタイム制度、テレワーク制度の導入等、オンオフのメリハリをつけて仕事をすることが可能な環境です。その他、厚生労働省の“プラチナくるみん”認定を取得するなど、次世代育成支援にも積極的に取り組んでいます。さらに経済産業省の”健康経営優良法人2022”認定も受け、より”幸せに働ける企業"を実現しています。

会社データ

事業内容
■ビジネスシステム事業
一般企業に向けたシステムの提案・開発・保守・運用をはじめ、コンシューマ向けシステムや、パッケージソリューションの提供などを行っています。また、科学技術計算や解析のノウハウを用いた、科学ソリューション技術の提供の他、AIやIoTといった先進技術についても取り組んでいます。
<主な取引先>
電機、機械、自動車、住宅、化学などの大手メーカーの他、
官公庁、独立行政法人、学術機関、地方自治体、金融機関、
旅行代理店、出版社、情報サービス会社、地図サービス会社 等

■ENEOSグループ向け事業
ENEOSグループ各社および石油系特約店の業務をサポートするシステムの提案・開発・保守・運用や、システムインフラの構築・運用・保守を行っています。
<主な取引先>
ENEOSグループ各社

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“海底から宇宙まで” 幅広い業界のシステムに携わっています。

本社郵便番号 140-0002
本社所在地 東京都品川区東品川4丁目12番1号 品川シーサイドサウスタワー
本社電話番号 03-5782-9491
設立 1970年4月
資本金 3億3,000万円
従業員 709名(男性556名・女性153名) 
※2022年4月1日現在
売上高 137億6500万円(2022年3月)
当社ホームページ http://www.nttdata-ccs.co.jp/
事業所 本社/品川
北海道オフィス/北海道(札幌)
大阪オフィス/大阪(大阪)
岡山システムセンター/岡山(岡山)
株主構成 (株)NTTデータ(60%)
ENEOSシステムズ(株)(40%)
平均年齢 41.8歳
※2022年4月1日現在
企業理念 1.自由闊達な気風を大切にする
2.技術力、創造力は一流を目指す
3.最高のサービスを提供する
4.社会に貢献する
ここがポイント! ・NTTデータのグループ企業、創立52年の安定性!
・海底から宇宙まで、幅広い分野の事業を展開!
・年間休日123日、在宅勤務率7割でオフの時間も充実!
・所定外労働時間22.2時間、ワークライフバランスも充実!
・育休取得後の復職率100% 男女ともに活躍中!「プラチナくるみん認定」あり!
・「健康経営優良法人2022」認定取得!
・社員定着率97%、働きやすい職場・社風!
※実績は全て2021年度
沿革
  • 1970年 4月
    • 日鉱エンジニアリング出資により、東京都港区虎ノ門に
      セントラル・コンピュータ・サービス(株)として設立
  • 1973年12月
    • 株式が日本鉱業に移管され、資本金3,000万円に増資
  • 1981年10月
    • 資本金5,000万円に増資
  • 1983年4月
    • 資本金1億円に増資
  • 1984年6月
    • 株式の35%が日本鉱業から共同石油に譲渡
  • 1985年11月
    • 資本金を2億円に増資
  • 1990年2月
    • 通産省よりシステムインテグレータ企業としての認定を受ける
  • 1992年12月
    • 日本鉱業、共同石油の両株主が合併し(株)日鉱共石[翌年(株)ジャパンエナジーに改名]100%子会社に
  • 1997年10月
    • (株)シーテックと合併、資本金2億3,000万円に増資
  • 2008年 4月
    • (株)NTTデータが資本参加、
      社名を(株)NTTデータCCSに変更
  • 2009年6月
    • 資本金を3億3,000万円に増資
  • 2014年10月
    • 本社を品川区東品川へ移転
  • 2015年4月
    • JXホールディングス(株)[現:ENEOSホールディングス]保有の株式40%をJXアイティソリューション(株)[現:ENEOSシステムズ]へ移管
  • 2020年4月
    • 創立50周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.1年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 18名 22名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 13名 17名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.7%
      (129名中6名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■内定者研修:基本情報技術者試験取得に向けた通信教育およびスクーリングを実施
■新入社員研修:ビジネスマナーおよびシステム開発にかかる要素技術の基本、Javaプログラミング研修等を実施(入社後3カ月)
■階層別研修:入社5年目および昇格時にビジネススキル向上のための研修を実施
■専門職能研修:OJTトレーナー研修、説明力強化研修等を実施
■CDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム):プロジェクトマネージャ、ITスペシャリスト、アプリケーションスペシャリスト、保守・運用、営業など、各専門分野に特化した研修を実施
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得時の一時金制度、個人負担した受験料の支給
■英会話スクール
メンター制度 制度あり
■例年、7月に配属してから1年間、先輩社員(=メンター)が、新入社員の会社生活における不安・疑問を解消するために、適切なコミュニケーションをとり、円滑な職場適応と成長をサポート
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルティングルーム
社内検定制度 制度あり
■NTTデータグループ プロフェッショナルCDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム)認定制度:アソシエイト、シニア、エグゼクティブ、プリンシパル

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 15 17 32
    2021年 17 12 29
    2020年 16 11 27
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 32
    2021年 29
    2020年 27

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、東京農工大学、東京工業大学、京都大学、青山学院大学、秋田大学、金沢大学、上智大学、東北大学、東京理科大学、東海大学、北海道大学、九州工業大学、拓殖大学、筑波大学、千葉工業大学、東京農業大学、東邦大学、名古屋大学、茨城大学、神奈川大学、東京電機大学、岡山大学、福井大学、神奈川工科大学、近畿大学、明治大学、千葉大学、東京薬科大学、高知工科大学、愛媛大学、和歌山大学、宇都宮大学、九州大学、工学院大学、中央大学、弘前大学、首都大学東京、宮崎大学
<大学>
上越教育大学、埼玉大学、首都大学東京、早稲田大学、東京理科大学、青山学院大学、富山大学、立命館大学、大阪工業大学、駒澤大学、千葉大学、芝浦工業大学、日本大学、山形大学、千葉工業大学、立教大学、中央大学、岡山大学、明星大学、横浜商科大学、千葉商科大学、東洋大学、拓殖大学、茨城大学、産業能率大学、法政大学、鹿児島大学、桃山学院大学、専修大学、武蔵大学、東海大学、跡見学園女子大学、神奈川大学、湘南工科大学、杏林大学、大東文化大学、摂南大学、札幌大学、金沢大学、札幌学院大学、山口大学、広島経済大学、北星学園大学、九州産業大学、長崎県立大学、福山大学、電気通信大学、東京電機大学、名古屋工業大学、九州工業大学、中部大学、愛知大学、東京情報大学、帝京平成大学、新潟大学、国士舘大学、室蘭工業大学、慶應義塾大学、学習院大学、東京農工大学、東京国際大学、二松学舎大学、弘前大学、桜美林大学、九州大学、大阪大学、明治学院大学、東京造形大学、日本女子大学、北海道大学、大妻女子大学、小樽商科大学、信州大学、日本文理大学、上武大学、徳島大学、淑徳大学、筑波大学、成城大学、神田外語大学、東京工芸大学、東京家政大学、北海学園大学、東京工業大学、東北学院大学、福岡工業大学、國學院大學、多摩大学、千歳科学技術大学、宇都宮大学、近畿大学、広島工業大学、神戸大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、長野大学、東京経済大学、北陸職業能力開発大学校(応用課程)、会津大学、東邦大学、静岡大学、工学院大学、駿河台大学、東京工科大学、金沢学院大学、ノートルダム清心女子大学、岡山理科大学、秀明大学、関西学院大学、京都産業大学、広島市立大学、大阪産業大学、東京女子大学、亜細亜大学、福岡大学、北海道情報大学、東京農業大学、同志社大学、奈良学園大学、大阪市立大学、北里大学、中村学園大学、久留米大学、札幌大谷大学、立正大学、仙台白百合女子大学、福岡女学院大学、明治大学、東洋学園大学、獨協大学、高知工科大学、中京大学、東京家政学院大学、成蹊大学、東京学芸大学、就実大学、東京都市大学、横浜国立大学、江戸川大学、東京外国語大学、東北大学、玉川大学、広島大学、学習院女子大学、帝京大学、神奈川工科大学、京都女子大学、白百合女子大学、城西国際大学、東京都立大学、文教大学、岩手大学、上智大学、山梨大学
<短大・高専・専門学校>
広島会計学院ビジネス専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、専門学校ビーマックス、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、日本工学院八王子専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、東京工学院専門学校、日本電子専門学校、IVY大分高度コンピュータ専門学校、札幌情報未来専門学校、アーツカレッジヨコハマ、東海大学短期大学部、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、岡山科学技術専門学校、中央情報専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、東京工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、東京アニメーションカレッジ専門学校、共立女子短期大学、東北電子専門学校、北海道情報専門学校、山形県立産業技術短期大学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、船橋情報ビジネス専門学校、中央法律専門学校、新潟情報専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、国際情報工科自動車大学校、東京外語専門学校、大原簿記学校、阿南工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、ハリウッド美容専門学校、情報科学専門学校、神戸電子専門学校、大阪電子専門学校、東京マックス美容専門学校、東京商科・法科学院専門学校、広島工業大学専門学校、新居浜工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)      2017年  2018年  2019年  2020年  2021年
--------------------------------------------------------------------------
大学院卒  3人    4人    5人    4人    4人
大卒    7人    12人    24人    23人    25人

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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