最終更新日:2022/12/3

第一電材(株)

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 半導体・電子・電気機器
  • 医療用機器・医療関連
  • 商社(精密・医療機器)
  • 物流・倉庫

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
134億2,300万円(2022年3月期実績)
従業員
112名(2022年6月現在)

55年黒字経営を続ける専門商社。将来性のあるフィールドで、一流のビジネスパーソンに成長できます。

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会社紹介記事

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半導体製造装置や液晶製造装置、産業用ロボット、医療機器などの開発を支える専門商社。20~30代が中心となり、日本のエレクトロニクス産業の発展に貢献している。
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入社後は、物流部門や製造部門での研修からスタート。電線やケーブルの基礎知識をしっかり身に付けた後、営業部門に配属されるので、文系出身者でも安心だ。

エレクトロニクス産業を支える専門商社!デジタルシフトの加速によって将来性は抜群

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「変化のスピードが速い今は、これまでの常識や過去の経験が通用しづらい時代。新卒社員には、斬新な発想で新しいことに積極的に挑戦してもらいたいです」と梅澤代表。

■開発や加工を通してあらゆるニーズに応える専門商社
電線やケーブルの専門商社として、半世紀以上にわたってエレクトロニクス産業の発展を支えてきた当社。私たちが扱っている商材は、半導体製造装置や液晶製造装置、産業用ロボット、医療機器などの開発の最前線で活躍しています。商社でありながら自社工場を構え、特注品の開発や加工ができる体制を整えているのが大きな強み。お客さまに寄り添いながら細かなニーズに対応し、多くの大手メーカーからも高い評価を得ています。

■大切なのは“無形の幸せ”を追求する姿勢と“利他”の心
設立以来、当社が大切にしてきたのは、売り上げや収入といった“有形の幸せ”だけでなく、やりがいや達成感、自信といった“無形の幸せ”を追求することです。また、自分さえよければいいという“自利”でなく、社会のためという“利他”の心を大事にしながら事業を展開。私たちの想いは「価値ある仕事を通じて、全従業員の物心両面の幸福を追求するとともに、人のため世のために貢献する。 」という理念に通じています。

■日本経済の復活や地方創生に貢献していきたい
社会のデジタルシフトは、コロナ禍を機に一気に加速しました。それに比例して、世の中のエレクトロニクス化は今後より一層進んでいくでしょう。つまり、私たちの前には大きなビジネスチャンスが広がっているのです。昨年、第一電材エレクトロニクス株式会社をグループ会社化したほか、茨城に2拠点を開設しました。今後も熊本など、新拠点の立ち上げに注力していく予定。エレクトロニクス産業の発展の一翼を担いながら、日本経済の復活や地方創生に貢献していきたいと考えています。

■一つのことに打ち込んだ経験が武器に
大家族主義であり、実力主義でもある当社。メンバー全員が一丸となって同じ目標に向かう一体感がありながら、一人ひとりの頑張りをしっかり評価する風土が根付いています。そんな当社が必要としているのは、何よりもまず理念に共感できる方。何か一つのことに打ち込んだ経験がある方や、ブレない軸を持っている方も活躍できるでしょう。当社というフィールドで、広く社会に貢献しながら、大きなやりがいや達成感、自信を手に入れてください。

<代表取締役/梅澤 拓也>

会社データ

事業内容
世界を代表する日本の先端エレクトロニクス機器産業。当社は、これらの電子機器の性能と機能を大きく左右する「電子ワイヤー」「IOケーブル」「ロボットケーブル」「同軸ケーブル」「産業用コネクタ」等を扱う専門商社です。創業以来、赤字決算になったことがなく54期間すべての決算が「黒字経営」です。

■産業用電子機器材料(ケーブル類)の専門商社

(電子機器用電線)
多芯ケーブル、複合多芯ケーブル、フラットケーブル、同軸ケーブル、ロボットケーブル、カメラケーブル、FFC、FPC

(通信ケーブル)
高周波同軸ケーブル、LANケーブル

(電源コード)
国内向け電源コード、海外規格取得電源コード、医療用電源コード、EM対策用電源コード、電源パーツ

(光ケーブル・光関連製品)
光ファイバー、光デバイス、光電送機器、ライトガイド

(その他)
コネクタ・ICソケット、高機能ゴムローラ、フッ素樹脂チューブ、メカトロチューブ、各種継手、特殊基板、防震ゴム、配線合理化製品

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世界を代表する日本の先端エレクトロニクス機器産業。当社は、これらの電子機器の性能と機能を大きく左右する電線・ケーブルの専門商社です。

本社郵便番号 182-0026
本社所在地 東京都調布市小島町3-66-9
本社電話番号 042-440-1711
創業 1968年3月14日
設立 1969年6月11日
資本金 1億円
従業員 112名(2022年6月現在)
売上高 134億2,300万円(2022年3月期実績)
事業所 【本社】
東京都調布市小島町3-66-9
【支店】
北関東支店:栃木県那須塩原市三区町610-27
山梨支店:山梨県韮崎市龍岡町下條南割674
東北支店:岩手県奥州市江刺岩谷堂字袖山11-29
北陸支店:富山県高岡市横田286-1
九州営業所:福岡県福岡市博多区博多駅前2-11-26井門博多駅前ビル 6F
中部営業所:愛知県名古屋市中村区平池町 4-60-12グローバルゲート 11F
熊本営業所:熊本県山鹿市鹿校通3-2-52
日立分室:茨城県日立市若葉町1-2-3
つくば分室:茨城県つくば市梅園2-25-16
関連会社 【国内関係会社】
・第一電材ファクトリー(株)
・(株)トータルシステム
・(株)プロシード
・(株)サンエンジニアリング
・第一電材エレクトロニクス(株)
【海外関係会社】
・第一電材香港有限公司
・第一帝電材(深セン)有限公司
売上高推移 45億5,800万円(2013年3月期)
54億4,400万円(2014年3月期)
58億9,000万円(2015年3月期)
65億9,100万円(2016年3月期)
71億9,000万円(2017年3月期)
92億4,000万円(2018年3月期)
89億1,700万円(2019年3月期)
87億7,000万円(2020年3月期)
91億0,400万円(2021年3月期)
134億2,300万円(2022年3月期)
主な取引先 アンリツ(株)、(株)小野測器、(株)共和電業、テルモ(株)、東京エレクトロン(株)、(株)東京精密、キヤノンメディカルシステムズ(株)、(株)ニコン、日本信号(株)、富士電機(株)、フクダ電子(株)、HOYA(株)、(株)ミツトヨ、キヤノン(株)

上記以外にも多数のお取引先がありますが、特に、取引基盤が大きいのは医療機器、半導体製造装置、精密測定器、といった産業用電子機器を扱うメーカーさんです。
取引銀行 りそな銀行 調布支店
みずほ銀行 調布支店
三菱東京UFJ銀行 成城支店
代表者 代表取締役社長 梅澤 拓也
沿革
  • 1968年
    • 東京都三鷹市において電子機器用電線の販売を目的として第一電材商会を創業
  • 1969年
    • 東京都世田谷区に300万円を以って第一電材(株)を設立
  • 1971年
    • 業界に先駆けて多心ケーブルの標準化を進め在庫販売を開始
  • 1973年
    • 東京都狛江市に本社事務所新築移転
  • 1975年
    • 業界に先駆けて電源コードの標準化を進め在庫販売を開始
  • 1979年
    • マイコン搭載ワイヤハーネス検査装置を開発し販売を開始
  • 1981年
    • 折りたたみ型フラットケーブル「FDケーブル」を開発し販売を開始
  • 1987年
    • 栃木県那須塩原市に北関東支店を開設
  • 2003年
    • グリーンパートナーの認証を受ける
  • 2004年
    • 山梨県韮崎市に山梨支店を開設
  • 2006年
    • 岩手県奥州市に東北支店を開設
  • 2006年
    • 山梨支店に自社工場を開設
  • 2007年
    • 調布市に新本社ビル完成
  • 2008年
    • (株)トータルシステムをグループ化
      本社屋上に太陽光発電装置を設置(10kw)
  • 2009年
    • KES・環境マネジメントシステム・スタンダード登録
  • 2010年
    • 中国に進出
      香港法人・中国(深セン)工場 設立
  • 2012年
    • 優良申告法人として武蔵府中税務署の認定を受ける
      韓国DIGITAL NICE .,LTDと業務提携
  • 2015年
    • 富山県高岡市に北陸営業所を開設
  • 2016年
    • 九州営業所を開設
      中国工場においてISO9001を取得
      (株)プロシードをグループ化
      (株)サンエンジニアリングをグループ化
  • 2018年
    • 創立50周年を迎える
  • 2020年
    • 中部営業所開設準備室を開設
  • 2021年
    • 秋田エレクトロニクス(株)をグループ化
      日立分室を開設
      つくば分室を開設

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 0名 3名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・フォローアップ研修
・マナー研修
・目標設定研修
・各種年次研修

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 11
    2021年 11
    2020年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 1
    2020年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
岩手大学、桜美林大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、駿河台大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、日本大学、弘前大学、福島大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、山梨大学、山梨学院大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2022年4月 11名
2021年4月 12名
2020年4月 6名

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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