最終更新日:2022/11/5

富士古河E&C(株)【東証スタンダード上場】

  • 上場企業

業種

  • 設備工事
  • 建設
  • 建築設計
  • プラント・エンジニアリング

基本情報

本社
神奈川県
資本金
19億7,000万円
売上高
820億5,000万円(2022年3月期)
従業員
1,550名(2022年3月末時点)

人々の生活を創り・支える仕事で社会に貢献しています!

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会社紹介記事

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■社会インフラを支えるエンジニアに
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■独身寮をご用意しています

信頼し合い、共に成長し、未来を創る。

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■1年間の研修でサポートします

2023年に創立100周年を迎える、『富士電機』グループのメーカー系総合設備工事会社です。
主な仕事である「設計・施工管理」では、お客様のニーズに合わせて各工程での製品選択、配置、施工のタイミングなどトータルコーディネートをおこないます。
さらに、全体を見渡しながら計画通りに工事を終え、お客様への引き渡しまで一貫して携わります。その際に大切なことは、お客様に「富士古河E&Cと一緒に仕事をして良かった」と思ってもらうことです。
自分の仕事が「カタチ」となって残り、長期間にわたって人々の生活を支える施設・設備づくりに携わることは大きな「やりがい」や「感動」、「喜び」に溢れています。

技術系職種については、入社後1年間を新人研修期間として、基礎からしっかりと教育いたします。
設計や施工管理の仕事は、専門知識が必要ですが研修期間にじっくりと教育をおこないます。
座学や現場実習など豊富なプログラムがあります。

福利厚生面では、好立地の綺麗な独身寮に入寮することが可能です。※入寮条件有り

会社データ

事業内容
『総合設備工事業』として、
建築設備工事・プラント設備工事の企画、設計および施工などを行っています。

【プラント事業】プラント電気・計装設備の設計・施工
 ・水処理施設
 ・産業(鉄鋼・製紙等)および公共(鉄道・道路・社会インフラ)
 ・発電設備(水力・火力・原子力・内燃機関)
 ・架空送電線、地中送電線

【内線・建築事業】建築・建築付帯設備の設計・施工
 ・工場、建物の電気工事、建築工事
 ・情報通信システム(ネットワーク・光通信工事)
 ・太陽光発電設備

【空調・衛生事業】空調および給排水設備の設計・施工
 ・工場や、クリーンルーム・データセンターなどの産業用特殊空調
 ・一般空調・給排水設備

【海外事業】
 国内で培ってきたEPC〔=エンジニアリング(Engineering)・
 調達(Procurement)・建設(Construction)〕能力をベースに、
 東南アジアを中心とした現地法人と連携し事業を展開しています。
 今後も更なるグローバル展開により、海外事業の拡大を目指しています。
本社郵便番号 212-0013
本社所在地 神奈川県川崎市幸区堀川町580番地ソリッドスクエア西館
本社電話番号 044-548-4379
創業 1923年10月1日
資本金 19億7,000万円
従業員 1,550名(2022年3月末時点)
売上高 820億5,000万円(2022年3月期)
事業所 本社/神奈川県川崎市
支社/東日本(栃木県)・中部(愛知県)・西日本(大阪府)
支店/岩手県・千葉県・東京都・長野県・広島県・福岡県他
全国33点
株主構成 東京証券取引所スタンダード市場上場
関連会社 (株)エフトリア
北辰電設(株)
富士ファーマナイト(株)
富士古河コスモスエナジー合同会社
(株)カンキョウ
(株)町田電機商会
FUJI-HAYA INTERNATIONAL CORP.(フィリピン)
JMP Engineering & Construction Sdn. Bhd.(マレーシア)
系列 富士電機(株)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.8%
      (430名中12名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
<新入社員研修>
 【技術系】
  1年間にわたる新人社員研修をおこないます。
  (現場作業の講習、現場実習、安全教育、資格取得、海外研修など)
  ※新入社員研修中(11月頃)に希望徴収・面談の上、適性を含め配属先を決定します。

 【事務系】
  約2週間の新人社員研修後、配属先にてOJT教育となります。

<その他研修>
 ・階層別教育
 ・技術向上教育(入社3・5・7年目教育、資格取得講習会等)
 ・eラーニング  など
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育やe-ラーニングなどの自己啓発講座の受講可能
メンター制度 制度あり
入社後1年間の研修期間中に、人事担当者による面談や定期的な相談会を実施
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 18 3 21
    2021年 14 4 18
    2020年 23 10 33
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 21
    2021年 18
    2020年 33
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 2
    2021年 1
    2020年 9

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
群馬大学、高知工科大学、信州大学、富山大学、豊橋技術科学大学、山形大学、新潟大学、横浜国立大学
<大学>
秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪電気通信大学、大阪工業大学、岡山理科大学、関西外国語大学、関東学院大学、神奈川工科大学、神奈川大学、近畿大学、北見工業大学、九州産業大学、熊本県立大学、群馬大学、工学院大学、高知県立大学、高知工科大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、富山大学、名古屋工業大学、名古屋外国語大学、日本大学、八戸工業大学、早稲田大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道科学大学、三重大学、武蔵野大学、武庫川女子大学、明治学院大学、明治大学、ものつくり大学、山形大学、立命館大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、東北職業能力開発大学校(応用課程)、関東職業能力開発大学校(応用課程)、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、中国職業能力開発大学校(応用課程)、四国職業能力開発大学校(応用課程)、九州職業能力開発大学校(応用課程)、沖縄職業能力開発大学校(応用課程)
<短大・高専・専門学校>
釧路工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、熊本工業専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北陸職業能力開発大学校(専門課程)、東北職業能力開発大学校(専門課程)、関東職業能力開発大学校(専門課程)、中国職業能力開発大学校(専門課程)、九州職業能力開発大学校(専門課程)、沖縄職業能力開発大学校(専門課程)、日本工学院専門学校、町田・デザイン専門学校

前年度の採用実績(人数)      2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
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院卒   ―   ―    2名   ―   ―
大卒   14名  12名  12名  25名  12名
能開大卒 12名  15名  11名  4名   5名
高専卒  4名   4名   ―    2名   ―
専門卒  ―    ―   ―   2名   1名

(事務系) 3名   3名   2名  6名   2名  ※内数

先輩情報

【電気】入社3年目で、会社から表彰をいただきました!
H.S
2014年入社
久留米工業高等専門学校
電気電子工学科
電気設備事業本部 送電インフラ事業部
施工管理・設計
PHOTO

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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