最終更新日:2022/5/12

サンワテクノス(株) 【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 機械

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
37億2,700万円
売上高
1,347億6,900万円(2021年3月実績 連結)
従業員
 連結 1,043名 (男性619名 / 女性424名) (2021年3月末実績)

若手が活躍する独立系技術専門商社「サンワテクノス」です!会社を挙げて人材育成や働き方改革に注力しています。

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会社紹介記事

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創業以来、お客様との信頼関係と安定した経営で規模を拡大しております。2019年には創立70周年を迎えることができました。
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国内28拠点・海外28拠点のネットワークで、お客様の海外進出のサポートや、国内向けの優れた海外製品の発掘・調達を行うなどグローバルに活躍しています。

-技術社会の進化をソリューション型技術提案で支える技術商社-

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<電機・電子・機械の3分野で最先端のモノづくりの現場をクリエイトする>

最先端のモノづくりを行うさまざまな企業様に対し、電機・電子・機械の
3分野における先端製品、及びソリューションを提供する。

電機分野では、
インバータ、サーボドライブなどの各種メカトロニクス関連商品。

電子分野では、
組込みPC、ネットワーク機器などの電子部品。

機械分野では、
ライン制御機器・各種検査装置・ロボット等のシステムを提供しています。

当社の最大の強みは、
特定のメーカーに偏らず、時代が求める
「最適にして最先端の商品」を調達できること。
モノづくりの川上から川下までをカバーする「総合力」を有していること。

仕入先様は約2,100社、お客様は約3,000社に上り、
生産設備の設計・構築から製品管理・物流に至るまで、
モノづくりのあらゆるフェーズで当社の技術力が活きています。

「グローバル化」「省エネルギー・省資源」「SDGs」「脱炭素」といった
キーワードにもいち早く対応。アジアを中心とした国際ネットワークを構築、
最先端技術が結晶した製品もカバーするとともに、医療機器製造現場などにも
ビジネスのドメインを広げています!!

<人を大切にする社風のもと、個性を活かしてキャリアアップ>

世界のモノづくりをリードする様々なお客様や仕入先様と、
刺激あふれるコミュニケーションがある当社の仕事の現場には、
技術知識と社会人としての実力を伸ばすヒントやチャンスが無限にあります。

最先端製品を扱う当社ですが、
真の意味での当社の強みは、「製品」ではなく「人」

製品の価値を発見し、最終的にお客様に対する技術ソリューションとして
創造するのは、「人」だからです。だからこそ、当社は人を大切にします。

新入社員には「マンツーマンリーダー制度」のもと、
若手の先輩社員が1対1で業務知識の伝授をはじめ、全面的にバックアップ。

また、「入社3年ひとり立ち」研修制度のもと、
新入社員が3年間で主体的に行動できるよう育成。

キャリアプランに関しては、
マネージャーコースとプロフェッショナルコースの複線型のコースを用意し、
仕事の中で発見した自らの適性に応じて、「キャリアアップできる」体制を
整えています!!

会社データ

事業内容
産業用エレクトロニクス・メカトロニクス関連の
装置・機器・部品を扱っています。

最先端のモノづくりを行う様々な企業様に対し、
電機・電子・機械の3要素を軸に様々な技術を組み合わせた提案から、
品質管理、メンテナンスまで一貫したサービスを提供します。

■メカトロニクス関連電気機器及び装置、
プラント用電機品、電気設備機器の販売及び電気設備工事

■各種電子部品・電子機器、各種OA機器、
FAシステム、通信・情報機器等の販売

■半導体関連製造設備、産業用ロボット、クリーンロボット、
基板関連装置、物流搬送装置、風水力機器、各種検査装置、医療機器等の販売

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世界のモノづくりをリードするトップ企業をはじめ、数多くの取引先・仕入先を持つサンワテクノス。

本社郵便番号 104-0031
本社所在地 東京都中央区京橋3-1-1 東京スクエアガーデン18F
本社電話番号 03-5202-4012
創業 1946年7月
設立 1949年11月4日
資本金 37億2,700万円
従業員  連結 1,043名 (男性619名 / 女性424名)
(2021年3月末実績)
売上高 1,347億6,900万円(2021年3月実績 連結)
代表者 代表取締役会長 山本 勢
代表取締役社長 田中 裕之
株式 東京証券取引所一部上場
事業所 本社/
東京都中央区   

支社/
関東(東京都中央区)
名古屋(愛知県名古屋市)
関西(大阪府大阪市)

支店/
東京西(東京都八王子市)
北関東(埼玉県さいたま市)
横浜(神奈川県横浜市)
京都(京都府京都市)
大阪(大阪府大阪市)
三河(愛知県刈谷市)
福岡(福岡県福岡市)

営業所/
東北(宮城県仙台市)
長岡(新潟県長岡市)
甲府(山梨県甲府市)
長野(長野県長野市)
沼津(静岡県沼津市)
浜松(静岡県浜松市)
三重(三重県四日市市)
北陸(富山県富山市)
石川(石川県金沢市)
姫路(兵庫県姫路市)
四国(愛媛県新居浜市)
広島(広島県広島市)
熊本(熊本県熊本市)
大分(大分県大分市)
長崎(長崎県長崎市)

サービスセンター/
名古屋(愛知県瀬戸市)
東京(東京都大田区)
九州(福岡県北九州市)
平均年齢  38.2歳 ※正社員(2021年3月末時点)
主な仕入先 国内の優良メーカーの製品を取扱っております。

(株)安川電機
オムロン(株)
(株)オリジン
三機工業(株)
スタンレー電気(株)
(株)ダイヘン
TDKラムダ(株)
ニチコン(株)
日機装(株)
ミネベアミツミ(株)
(株)明電舎
安川オートメーション・ドライブ(株)
リコーインダストリアルソリューションズ(株)
関連会社 ■国内子会社
サンワトリニティ(株)
サンワロジスティック(株)

■海外子会社
サンワテクノスシンガポール
サンワテクノスホンコン
サンワテクノスヨーロッパ
サンワテクノスアメリカ
サンワテクノス台湾
サンワテクノスマレーシア
上海サンワテクノス
サンワテクノスタイランド
サンワテクノス深セン
サンワテクノスインドネシア
サンワテクノスフィリピン
サンワテクノスメキシコ
サンワテクノスベトナム
沿革 1949年 資本金20万円にて設立
1958年 福岡支店開設
1960年 大阪支店開設
1962年 名古屋支店開設
1972年 京都支店開設
1982年 株式を店頭公開
1993年 社名をサンワテクノス(株)に変更
1995年 サンワテクノスシンガポール設立
1996年 名古屋サービスセンター開設
1997年 サンワテクノスホンコン設立
1998年 サンワテクノスヨーロッパ設立(フランクフルト)
     サンワテクノスアメリカ設立(シカゴ)
     サンワテクノス台湾設立
2000年 サンワテクノスマレーシア設立
2001年 上海サンワテクノス開設
2002年 サンワテクノスアメリカ グリーンウッドブランチ開設
     深セン事務所を開設
2003年 株式を東京証券取引所市場第二部に上場
2004年 ISO14001認証取得
     東京サービスセンター開設
     上海サンワテクノス 広州事務所開設
     上海サンワテクノス 大連事務所開設
2005年 株式を東京証券取引所市場第一部に上場
     九州サービスセンター開設
2006年 電子部門ISO9001認証取得
     上海サンワテクノス 蘇州事務所開設
     サンワテクノスタイランド設立
     サンワテクノス台湾 台南事務所開設
2007年 上海メカトロセンター開設
2009年 サンワテクノス深セン設立
     メカトロ・機械部門ISO9001認証取得
     東京西支店開設
2010年 上海サンワテクノス 杭州事務所開設
     上海サンワテクノス 瀋陽事務所開設
2012年 上海サンワテクノス 天津事務所開設
2013年 サンワテクノスホンコン ハノイ事務所開設
     香港物流センター 開設
2014年 サンワテクノス台湾 台中事務所開設
     サンワテクノスインドネシア設立
2015年 サンワテクノスフィリピン設立
     サンワテクノスメキシコ設立
     本社を中央区京橋3-1-1に移転
2016年 サンワテクノスアメリカ ロサンゼルス事務所開設
     サンワテクノスベトナム設立
2017年 名古屋支社開設
     横浜支店開設
2018年 関東支社・関西支社開設
     リュブリャナ事務所開設
2019年 北関東支店・三河支店開設・四国営業所
     ホーチミン事務所開設
2020年 長岡営業所開設
2021年 ペナン事務所開設
     甲府営業所開設
上海サンワテクノス 厦門事務所開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 22名 0名 22名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 22名 0名 22名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.2%
      (193名中12名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
▼階層別研修

(1)【入社三年ひとり立ち制度】
入社後3年間を初期教育期間とした、ビジネスパーソンとして
ひとり立ちに向けた様々なカリキュラムを実施
(ex,)新入社員集合研修/フォロー研修/二年目研修/三年目研修 他

(2)【管理職養成】
未来のマネージャーを育成するカリキュラムを実施

▼ビジネススキルアップ研修

メーカー研修/社外研修/社外セミナー 他

▼専門研修

マンツーマンリーダー研修/NextLeader研修 他

自己啓発支援制度 制度あり
TOEIC受験奨励制度
メンター制度 制度あり
▼マンツーマンリーダー制度
各新入社員に対して指導役の若手先輩社員をつける制度。
社会人基礎や仕事内容まで、OJTを主体としてマンツーマンで指導を行います。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
ライフプランセミナー
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 16 25 41
    2021年 14 7 21
    2020年 18 18 36
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 41
    2021年 21
    2020年 36

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、いわき明星大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、鹿児島大学、活水女子大学、神奈川大学、金沢星稜大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院女子大学、学習院大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、京都産業大学、京都女子大学、京都大学、京都府立大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜経済大学、熊本学園大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南女子大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、国学院大学、国士舘大学、駒澤大学、佐世保工業高等専門学校、静岡大学、芝浦工業大学、淑徳大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、城西国際大学、城西大学、上智大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女学院大学、清泉女子大学、西南学院大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、仙台高等専門学校、創価大学、園田学園女子大学、拓殖大学、玉川大学、多摩大学、大東文化大学、筑紫女学園大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海学園大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立産業技術高等専門学校、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、苫小牧工業高等専門学校、富山大学、同志社女子大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、広島修道大学、広島女学院大学、広島大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、福岡大学、文京学院大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、山形大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)     <グローバルコース><エリアコース>
2022年    18名       23名
2021年    14名       7名
2020年    18名       18名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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