最終更新日:2023/1/27

NTTエレクトロニクス(株)

業種

  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
神奈川県
資本金
65億7,678万7,680円
売上高
291億円(2021年度)
従業員
483名(2022年3月現在)

最先端技術を駆使し世界の通信インフラの未来を創造する、NTTグループ唯一のものづくり企業

会社紹介記事

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NTTグループとしての安定基盤のもと、働きやすい環境が整っている。女性の産休・育休からの復帰率は100%。
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NTT研究所との連携により最先端技術を活用しながら製品を開発。自分が携わった製品が社会を支えているという大きな達成感はここでしか味わえない。

『Your Value Partner』 & 『Your Key Device』

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仕事の必要な知識は入社後にイチから学べる環境が整っている。充実した研修制度や部署でのOJTで自分自身の成長を感じることができる。

■最先端技術のオンリーワン製品で豊かな社会づくりに貢献

NTTエレクトロニクスは創業から約40年、“ものづくり”を通して、新機能の実現、高性能化、小型・軽量化、低消費電力化など、多くの恵みを実現し、豊かな社会の発展に貢献してきました。
夢やwantsの数々を、「技術」にしてきたNTT研究所の意思を実現するべく、より良い社会を創っていくべく、日々様々なことに取り組んでいます。
そうして蓄積した技術・ノウハウと、研究所の最先端の研究成果とを組み合わせることにより、唯一無二の製品を創出し続けている会社です。

■NTTエレクトロニクスで果敢にチャレンジし、自分と会社を育てよう!

NTTエレクトロニクスに「失敗」はありません。
全てを未来に繋がるチャレンジの「成果」として蓄積しているからです。
そして、常に変化を求めるチャレンジ精神を大事にしています。
何より主体的に行動する事が、自分の能力を活かし成長させます。あなたの成長が会社の成長に繋がります。果敢なチャレンジ精神で、自分自身の可能性の幅を拡げていきましょう。

会社データ

事業内容
■ブロードバンドシステム・デバイス事業
高性能信号処理が可能なLSIやDSPを中心に、ブロードバンドネットワークを支える電子デバイスや集積デバイスの開発・設計、製造、販売を行います。
当社のデバイスは、世界屈指の最先端技術を実用化することで大容量での長距離光通信を可能にしています。

■フォトニクス事業
光通信ネットワークの構築に不可欠な光デバイスやモジュールの開発・設計、製造、販売に携わります。
一本の光ファイバーケーブルで多数の光信号の通信を可能にする光波長多重(WDM)通信用デバイスなど、大容量通信に欠かせないもの様々な技術・製品を取り扱っており、世界各地の通信機器メーカーで使用されています。

■デジタル映像事業
デジタル映像を高画質でエンコード(圧縮)/デコード(伸長)するLSIやモジュール、先端デバイスの開発・設計、製造、販売を行います。
世界各地のニュースやスポーツの映像を、高画質&リアルタイムに配信するネットワークサービスの構築に貢献しています。
本社郵便番号 221-0031
本社所在地 神奈川県横浜市神奈川区新浦島町1-1-32 ニューステージ横浜
本社電話番号 045-414-9700(代)
設立 1982(昭和57)年6月15日
資本金 65億7,678万7,680円
従業員 483名(2022年3月現在)
売上高 291億円(2021年度)
事業所 横浜事業所、茨城事業所、厚木事業所
株主構成 NTTグループ 100%
関連会社 NTTエレクトロニクステクノ(株)
NTTエレクトロニクスコプロ(株)
NTTエレクトロニクスオプテック(株)
NTTエレクトロニクスクロステクノロジ(株)
NTT Electronics America, Inc.
NTT Electronics Hong Kong Limited
深セン恩梯梯電子有限公司
NTT Electronics Europe S.r.l.
沿革
  • 1982年
    • 日本電子技術(株)設立
  • 1985年
    • NTTエレクトロニクステクノロジー(株)に社名変更
  • 1993年
    • 厚木事業所開設
      茨城分室開設
  • 1994年
    • ISO 9001認証取得(化合物半導体事業部)
  • 1995年
    • 茨城分室を茨城事業所に名称変更
  • 1996年
    • ISO 9001認証取得(LSI事業本部、光半導体デバイス部)
  • 1997年
    • NTTエレクトロニクス(株)に社名変更
      本社を東京都渋谷区に移転
      ISO 9001認証取得(光ハイブリッドデバイス部)
  • 1998年
    • 茨城事業所、新社屋に移転
      ISO 9001認証取得(システム事業本部)
  • 1999年
    • 米国駐在事業所準備室設置
      西日本支店開設
      茨城事業所工場増設
      ISO 14000認証取得(茨城事業所)
  • 2000年
    • NEL America,Inc.設立
      NELテクノサポート(株)設立
      ISO 14000認証取得(全社)
  • 2001年
    • 茨城に新工場竣工
      NELクリスタル(株)設立
  • 2004年
    • NELテクノサポート(株)を
      NTTエレクトロニクステクノ(株)に社名変更
  • 2006年
    • 北京事務所開設
  • 2009年
    • ミラノ事務所開設
      本社を神奈川県横浜市に移転
  • 2010年
    • 深セン事務所開設
  • 2011年
    • NTT Electronics Hong Kong Limited設立
  • 2012年
    • 深セン恩梯梯電子有限公司設立
  • 2015年
    • NEL America, Inc. West Coast Office開設
      NTT Electronics Europe S.r.l.設立
  • 2017年
    • NEL America, Inc.をNTT Electronics America, Inc.に社名変更
      NTTエレクトロニクスオプテック(株) 設立
  • 2018年
    • NELクリスタル(株)をNTTエレクトロニクスコプロ(株)に社名変更
  • 2021年
    • NTTエレクトロニクスクロステクノロジ(株) 設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.1日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
科学技術の進歩は早く、それに伴いビジネスのスピードも速さを増しています。
時代に先行する製品をいち早く提供するため、OJTを中心として現場での実践を主としています。また、階層別に必要な教育は集合研修を行っております。

【研修制度】
・新入社員研修
・フォローアップ研修(入社1年目)
・ステップアップ研修(入社2年目)
・新任主任/主査研修
・新任管理職研修
・ライフプラン研修  など
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育やeラーニングにより各自のスキルアップを支援する環境を整えております。
また、部署の垣根を超えた勉強会も適宜開催しています。

【自己啓発支援制度】
・通信教育/eラーニング支援
 -グローバル(英会話、中国語会話、TOEIC対策 等)
 -テクニカル(Excel、Word、 PowerPoint、C言語 等)
 -ビジネス(ビジネスマナー、簿記、ロジカルシンキング 等) 他
 1500を超える講座から希望する講座を選んで受講することができます。
 受講料は修了後に会社より支給いたします。
・英会話スクール支援
 -社員の英会話能力向上のため、英会話スクールへの支援を行っています。
・TOEIC受検 他
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 15
    2021年 9
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北里大学、九州大学、静岡大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、上智大学、成蹊大学、拓殖大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、広島市立大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、前橋工科大学、山梨大学、立教大学、立命館大学
<大学>
愛知学泉大学、会津大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、職業能力開発総合大学校、上智大学、成蹊大学、拓殖大学、玉川大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明星大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2020年: 10名
2021年:  9名
2022年: 15名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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