最終更新日：2023/1/27

東京エコールグループ【(株)東京エコール/(株)エコールオーエーシステム/(株)エルク】[グループ募集]

業種

商社（文具・OA関連・日用品）
商社（電子・電気機器）
商社（ソフトウェア）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億3,720万円（募集会社計）

売上高: 280億2,856万円（募集会社計：各社2022年4月期）

従業員: 335名（募集会社計：各社2022年4月期）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【オフィス用品・OA機器・文具事務用品の専門商社】販売店・ユーザーの多様なニーズに応え、マーケットを創る。提案力を活かし流通のオールラウンダーを目指しませんか？

会社紹介記事

東京エコールグループの社員は、お取引先の要望に一つひとつ応えることで、自分たちのスキルを磨いていく。厳しさの中でも、ポジティブに仕事に取り組める人を歓迎！圧倒的な取扱アイテム数を活かして、販売店の販売力強化を実現！物流部門と連携し、ユーザーへの安定的な商材供給に対応します。

: 東京エコールグループの社員は、お取引先の要望に一つひとつ応えることで、自分たちのスキルを磨いていく。厳しさの中でも、ポジティブに仕事に取り組める人を歓迎！

: 圧倒的な取扱アイテム数を活かして、販売店の販売力強化を実現！物流部門と連携し、ユーザーへの安定的な商材供給に対応します。

ユーザーニーズの”期待を超える”ソリューションを目指す

ユーザーのDX推進や働き方改革を支援するため、販売店とともにOA機器やWebを駆使した導入提案を行います。	私たちは、「オフィス用品」「OA機器」「文具事務用品」といったビジネスや暮らしに密着した商材を取り扱う専門商社＝卸売業です。取引先は、企業や官公庁に商材を納入販売する“納品店”、一般ユーザーに販売する”文具店”や”大型専門店”等といった「販売店」になります。いわゆる「BtoB」のビジネスを行う会社です。「変わらないユーザーの欲求から生まれるニーズを常に満たすこと」これが私たちの使命であり、目的です。「販売店＝toB」だけでなく、その先にいる「エンドユーザー＝toC」のニーズに応えるべく、販売店への営業支援を通じ、ユーザーが求めるマーケットを創っています。 ◆ユーザーニーズの”期待を超える”ソリューションを行う販売店を通して、エンドユーザーのニーズに応えていくこと。ユーザーが抱える未来のニーズを考え、ご提案を行っていくこと。私たちは販売店に対しユーザーニーズの期待を超えるご提案を心がけています。 ◆経験が人を育てる…成長のステージがここにはあります！卸売業は、メーカー・販売店・ユーザーと関わる相手先が多く、幅広い仕事ができる業種です。多種多様な案件から、横断的な知識と経験値を得ることが出来ます。つまり「成長の伸びしろが大きい仕事」ということ！様々な経験から「流通のオールラウンダー」を目指してください！私たちはこれからもオフィス用品・OA機器・文具の販売を通じて、メーカー/販売店/ユーザーの想いをつなげ、業界全体を盛り上げていく役割を担っていくリーディングカンパニーであり続けたいと考えています。

ユーザーのDX推進や働き方改革を支援するため、販売店とともにOA機器やWebを駆使した導入提案を行います。

私たちは、「オフィス用品」「OA機器」「文具事務用品」といったビジネスや暮らしに密着した商材を取り扱う専門商社＝卸売業です。取引先は、企業や官公庁に商材を納入販売する“納品店”、一般ユーザーに販売する”文具店”や”大型専門店”等といった「販売店」になります。いわゆる「BtoB」のビジネスを行う会社です。

「変わらないユーザーの欲求から生まれるニーズを常に満たすこと」
これが私たちの使命であり、目的です。

「販売店＝toB」だけでなく、その先にいる「エンドユーザー＝toC」のニーズに応えるべく、販売店への営業支援を通じ、ユーザーが求めるマーケットを創っています。

◆ユーザーニーズの”期待を超える”ソリューションを行う
販売店を通して、エンドユーザーのニーズに応えていくこと。
ユーザーが抱える未来のニーズを考え、ご提案を行っていくこと。
私たちは販売店に対しユーザーニーズの期待を超えるご提案を心がけています。

◆経験が人を育てる…成長のステージがここにはあります！
卸売業は、メーカー・販売店・ユーザーと関わる相手先が多く、幅広い仕事ができる業種です。
多種多様な案件から、横断的な知識と経験値を得ることが出来ます。
つまり「成長の伸びしろが大きい仕事」ということ！
様々な経験から「流通のオールラウンダー」を目指してください！

私たちはこれからもオフィス用品・OA機器・文具の販売を通じて、メーカー/販売店/ユーザーの想いをつなげ、業界全体を盛り上げていく役割を担っていくリーディングカンパニーであり続けたいと考えています。

会社データ

事業内容	当グループは、オフィス用品・OA機器・文具事務用品を取り扱う専門商社です。販売店や法人ユーザーの困りごと・ニーズに対して、商材の提案・供給をベースとして、次のような販売支援・物流支援などの”営業支援”を行います。 ■販売店の顧客(オフィスユーザー)のビジネス環境改善と課題解決をサポート ■オフィスユーザーのネットワーク環境構築・保守、OA機器のメンテナンスサ－ビス ■販売店の小売支援(店舗作り/改装提案/販促企画提案) ■販売店用システム（POSレジ/Web発注/ハンディターミナル受注）の構築提供 ■フェア・商談会を通じた商品情報や販売ノウハウの提供 ■ユーザー用サイトやユーザー向けカタログを活用した、販売店向けビジネスモデルの提案 <取扱商材> ■オフィスに関わる商材（オフィス家具/オフィスエアコン/環境対策商品など） ■OA機器（複合機/ファックス/プリンター/パソコン等）や各種オフィスサプライ ■文具事務用品/紙製品

事業内容

当グループは、オフィス用品・OA機器・文具事務用品を取り扱う専門商社です。
販売店や法人ユーザーの困りごと・ニーズに対して、商材の提案・供給をベースとして、次のような販売支援・物流支援などの”営業支援”を行います。

■販売店の顧客(オフィスユーザー)のビジネス環境改善と課題解決をサポート
■オフィスユーザーのネットワーク環境構築・保守、OA機器のメンテナンスサ－ビス
■販売店の小売支援(店舗作り/改装提案/販促企画提案)
■販売店用システム（POSレジ/Web発注/ハンディターミナル受注）の構築提供
■フェア・商談会を通じた商品情報や販売ノウハウの提供
■ユーザー用サイトやユーザー向けカタログを活用した、販売店向けビジネスモデルの提案

<取扱商材>
■オフィスに関わる商材（オフィス家具/オフィスエアコン/環境対策商品など）
■OA機器（複合機/ファックス/プリンター/パソコン等）や各種オフィスサプライ
■文具事務用品/紙製品

本社郵便番号	103-0003
本社所在地	東京都中央区日本橋横山町9-15
本社電話番号	03-3864-3471
創業	1861（文久元）年
設立	1964（昭和39）年
資本金	2億3,720万円（募集会社計）
従業員	335名（募集会社計：各社2022年4月期）
売上高	280億2,856万円（募集会社計：各社2022年4月期）
募集実施会社	・(株)東京エコール・(株)エコールオーエーシステム・(株)エルク【募集実施会社に関する補足】当グループでは、業務の流れ(営業活動→商品物流→代金管理→メンテナンス) のなかの各職務/部門を「会社組織化」して、グループ企業による一体経営を行っています。　　担当職務　　　　　　　　　　　　営業(営業/営業事務)　　→　(株)東京エコール　技術サービス　　　　　→　(株)エコールオーエーシステム　物流(受注/商品管理)　　→　(株)エルク　システム管理・運用　　 →　(株)東京エコール　総務経理　　　　　　　→　(株)東京エコール
募集会社1	会社名　：　株式会社東京エコール設　立　：　1964年(昭和39年)6月資本金　：　1億7,720万円従業員　：　298名(男208/女90)　※2022.4 売上高　：　270億6,482万円　※2022.4 代表者　：　代表取締役社長　杉山　一徳事業内容：　事務用品ディーラー/文具販売店舗への　　　　　　OA機器/OAサプライ/文具事務用品の商材供給(卸売) 本　社　：　〒103-0003　東京都中央区日本橋横山町9-15 東京本部：　〒111-0053　東京都台東区浅草橋4-13-5 事業拠点：　【リテール＆サプライ事業部】　　　　　　　東京(台東区/国分寺市)　　　　　　　　【オフィスソリューション事業部】　　　　　　　東京(台東区/国分寺市)　　　　　　　【首都圏営業部】　　　　　　　神奈川(横浜市瀬谷区)　埼玉(さいたま市)　静岡(清水町) 　　　　　　【西関東営業部】　　　　　　　群馬(藤岡市)　新潟(新潟市/上越市)　富山(富山市) 　　　　　　【東関東営業部】　　　　　　　千葉(船橋市/柏市)　茨城(水戸市)　栃木(宇都宮市) 　　　　　　【長野営業部】　　　　　　　長野(長野市/佐久市/松本市) 　　　　　　【東北営業部】　　　　　　　青森(青森市)　岩手(盛岡市)
募集会社2	会社名　：　株式会社エコールオーエーシステム本　社　：　〒103-0003 東京都中央区日本橋横山町9-15 設　立　：　1989年(平成元年)5月資本金　：　3,000万円従業員　：　11名(男11)　※2022.4 売上高　：　2億477万円　※2022.4 代表者　：　代表取締役社長　荻原　甲一事業内容：　複合機/プリンタなどのメンテナンスや修理　　　　　　サーバーやネットワーク設備の構築/ソフトの導入　　　　　　パソコン周辺機器の販売事業拠点：　東京(台東区)　千葉(船橋市)
募集会社3	会社名　：　株式会社エルク本　社　：　〒103-0003 東京都中央区日本橋横山町9-15 設　立　：　1981年(昭和56年) 資本金　：　3,000万円従業員　：　26名(男15/女11)　※2022.4 売上高　：　7億5,895万円　※2022.4 代表者　：　代表取締役社長　細井　千代照事業内容：　文具事務用品の配送業務受託(取引先からの受注/商品管理/ 　　　　　　出荷作業/売上管理/メーカー発注) 事業拠点：　東京(足立区)　群馬(藤岡市)
売上構成比	文具・事務用品＝70％　事務機・OA機器関連＝30％
主な仕入先	(株)リコー、(株)キングジム、コクヨ(株)、ぺんてる(株)、ゼブラ(株)、三菱鉛筆(株)、ニチバン(株)、シヤチハタ(株)、スリーエムジャパン(株)、マックス(株)、アマノ(株)、シャープ(株)、セイコーエプソン(株)、キヤノン(株)、エレコム(株)　他
主な販売先	オフィス用品・OA機器・文具事務用品を取扱う販売店（文具店・納品店・OA機器ディーラー・書籍併売店・生活雑貨店など）　伊東屋　丸善　東急ハンズ　加登屋　ミツワ堂　京王アートマン　他
主要取引銀行	十六銀行東京支店三井住友銀行浅草橋支店商工中金上野支店三菱UFJ銀行丸の内支店
沿革	1964年山三事務機(株)　設立　東京エリアの営業を担当 1967年 (株)山三エコール　設立　関東・甲信越・東北エリアの営業を担当 1971年 (株)千葉エコール　設立　千葉エリアの営業を担当 1989年 (株)エコールオーエーシステム　設立　山三事務機の技術サービス部門を分離・独立エコール総合流通センター　開設 1993年 (株)エコールアイワ　設立　神奈川エリアの営業を担当 1999年北関東流通センター　開設 2000年 (株)エルク　設立　エコール総合流通センターと北関東流通センターの　物流管理業務を委託 2001年山三事務機(株)、(株)山三エコール、(株)千葉エコール、(株)エコールアイワの4社が合併し、(株)東京エコールが発足 2005年東京都台東区に東京本部を設置都内の営業部門・管理部門を集結 2012年 (株)ETS　設立　書店への営業力強化のため(株)トーハンとの合弁により設立長野流通センター　開設 2014年大阪府東大阪市に新東光通商(株)を設立し、東光通商(株)より事業譲渡を受ける 2015年 (株)宇都宮山三より事業譲渡を受ける

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	2名	5名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	1名	4名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社前】 ■内定者研修（3月上旬）社会人・ビジネスマナーの基礎/メーカー工場見学/会社・業界の現状などの理解を深めていただきます。 ※2022年卒の研修はオンラインにて実施 ■日本経済新聞　内定者研修プログラム(3ヶ月間) 期間中、日経新聞を自宅にお届けし読む習慣をつけていただきます。また、営業活動を始めてから必要となる社会情勢への関心を深めていただきます。 ■ｅラーニング研修パソコン・スマホからWeb上のコンテンツを通じてビジネスマナーの基本を学んでいただく自学型研修です。【入社後】 ■ＯＪＴ教育(On the Job Training) 日々勤務しながら、上司や先輩から実践的に仕事を習得していただきます。 ■職能資格別研修同じ職能資格や同じ担当職務の社員同士が集まって行う集合研修です。 ■専門教育特定スキルや知識を習得するための研修会(事務機研修会・営業研修会) ■入社後フォローアップ研修(新入社員のみ対象) 内定者研修会で学んだ社会人・ビジネスマナーの基礎を復習する目的で実施します。 ※当グループの研修制度は“グループ合同”で実施します。入社会社による待遇の違いはありません。
自己啓発支援制度	制度あり ■通信教育年2回(上期と下期)、自己啓発の一環として通信教育講座の案内をします。最後まで受講しカリキュラムを修了認定を受けると、会社から受講料の補助が出る制度があります。毎期多くの社員が受講料補助を受けており、自己研鑽にお役立ていただいております。　　　　 ※当グループの研修制度は“グループ合同”で実施します。入社会社による待遇の違いはありません。

研修制度

制度あり
【入社前】
■内定者研修（3月上旬）
社会人・ビジネスマナーの基礎/メーカー工場見学/会社・業界の現状などの理解を深めていただきます。
※2022年卒の研修はオンラインにて実施

■日本経済新聞　内定者研修プログラム(3ヶ月間)
期間中、日経新聞を自宅にお届けし読む習慣をつけていただきます。
また、営業活動を始めてから必要となる社会情勢への関心を深めていただきます。

■ｅラーニング研修
パソコン・スマホからWeb上のコンテンツを通じてビジネスマナーの基本を学んでいただく自学型研修です。

【入社後】
■ＯＪＴ教育(On the Job Training)
日々勤務しながら、上司や先輩から実践的に仕事を習得していただきます。

■職能資格別研修
同じ職能資格や同じ担当職務の社員同士が集まって行う集合研修です。

■専門教育
特定スキルや知識を習得するための研修会(事務機研修会・営業研修会)

■入社後フォローアップ研修(新入社員のみ対象)
内定者研修会で学んだ社会人・ビジネスマナーの基礎を復習する目的で実施します。

※当グループの研修制度は“グループ合同”で実施します。入社会社による待遇の違いはありません。

自己啓発支援制度

制度あり
■通信教育
年2回(上期と下期)、自己啓発の一環として通信教育講座の案内をします。
最後まで受講しカリキュラムを修了認定を受けると、会社から受講料の補助が出る制度があります。
毎期多くの社員が受講料補助を受けており、自己研鑽にお役立ていただいております。　　　　

※当グループの研修制度は“グループ合同”で実施します。入社会社による待遇の違いはありません。

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	3名	13名	16名
2021年	7名	7名	14名
2020年	6名	10名	16名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	16名
2021年	14名
2020年	16名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	2名
2020年	4名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞亜細亜大学、神奈川大学、関東学院大学、共立女子大学、国士舘大学、駒澤大学、十文字学園女子大学、城西大学、成蹊大学、専修大学、仙台大学、大東文化大学、高崎経済大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、東洋大学、常磐大学、二松学舎大学、日本女子大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立教大学、麗澤大学
前年度の採用実績(人数)	グループ合計　年　次　　　　　合計　　 2018年春実績　　　10名 2019年春実績　　　12名 2020年春実績　　　16名 2021年春実績　　　14名 2022年春予定　　　16名

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
亜細亜大学、神奈川大学、関東学院大学、共立女子大学、国士舘大学、駒澤大学、十文字学園女子大学、城西大学、成蹊大学、専修大学、仙台大学、大東文化大学、高崎経済大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、東洋大学、常磐大学、二松学舎大学、日本女子大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立教大学、麗澤大学

前年度の採用実績(人数)

グループ合計
　年　次　　　　　合計　　
2018年春実績　　　10名
2019年春実績　　　12名
2020年春実績　　　16名
2021年春実績　　　14名
2022年春予定　　　16名