最終更新日:2023/5/10

城北信用金庫

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 信用金庫・労働金庫・信用組合

基本情報

本社
東京都
出資金
358億円 (2022年3月期)
預積金残高
2兆6,680億円 (2022年3月期)
役職員数
1,902名(2022年3月期) 男性1,100名/女性802名

一人ひとりのお客さまにマッチした、より高い価値を提供し続けることで、私たちは将来にわたって選び続けられる金融機関を目指します。

2024年度採用の募集終了について (2023/05/10更新)

2024年度入庫者の採用活動については、募集を終了いたしました。
多くの方にご興味をお持ちいただき、ありがとうございました。

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会社紹介記事

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BREAKTHROUGH

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金融機関を取り巻く環境が大きく変化している時代に、地域金融機関に求められているのは、地域のお客さま一人ひとりと向き合い、個々にマッチした価値を提供することです。城北信用金庫は、100年以上の歴史の中で築き上げた地域との信頼関係を軸に、コンサルティング機能の充実とさらなる業務革新により、現状を打破し、地域の課題解決を目指します。

会社データ

プロフィール

城北信用金庫は、東京都城北地区及び埼玉県南部を中心に信用金庫業界トップクラスの預金量と店舗数を誇る金融機関です。

金融機関を取り巻く環境が大きな変化を迎える時代にあって、私たちの強みは、一人ひとりのお客さまにマッチした、金融はもちろん、金融の枠にとらわれない、多様でより高い価値を提供していることです。

それは、地域のお客さまとの長い取引の中で、Face to Faceの親密な関係性を築き上げてきたからこそできることです。私たちの仕事に必要なのは、お客さまとのつながりを深めていく『人間力』。私たちは、この『人』にしかできないコミュニケーション力を最大限に発揮することで、新たな時代に選ばれ続ける金融機関を目指しています。

事業内容
【信用金庫法に基づく金融業務】
預金、融資、内国為替、外国為替、国債窓口販売、投資信託窓口販売、保険販売、各種公金収納、代理貸付、貸金庫、各種相談業務等

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本社郵便番号 114-8521
本社所在地 東京都北区豊島1-11-1
本社電話番号 03-3913-1164
設立 1921年(大正10年)年5月31日
代表者 理事長 大前孝太郎
出資金 358億円 (2022年3月期)
役職員数 1,902名(2022年3月期) 男性1,100名/女性802名
預積金残高 2兆6,680億円 (2022年3月期)
貸出金残高 1兆3,019億円 (2022年3月期)
収益 【業務純益】96億円
【経常利益】80億円
(2022年3月期)
事業所 本部所在地/東京都北区豊島1-11-1
東京都城北地区及び埼玉県南部を中心に90店舗(出張所8カ所を含む)を展開
(2022年3月末日現在)
営業エリア 東京都城北地区、埼玉県南部を中心とする地域
子会社・関連会社 城信ビジネスサービス(株)、城信サプライサービス(株)、JSパートナーズ(株)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.4日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 55名 30名 85名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 55名 1名 56名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.7%
      (1902名中109名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入職員研修、各種階層別、職能別研修など

新入職員研修では、城北信用金庫の経営戦略、ビジネスマナーから金融の基礎知識、具体的な業務内容について学んでいただきます。またその後、定期的にフォロー研修を実施しており、基礎教育には特に力を入れています。

キャリアアップに伴う階層別研修では、中堅職員研修、管理者研修などがあり、役割やマネジメントについて学んでいただきます。

職能別研修には、オペレーション研修、営業基本研修、テラー研修、融資能力キャリアアップ研修などがあり、若手職員、中堅職員を中心に実務スキルを身につけていただきます。
自己啓発支援制度 制度あり
通信講座の奨励および必修通信講座の修了者への補助制度、資格試験取得者への奨励金支給制度を設けています。また、ご自宅で学ぶことのできるEラーニングを全職員が受講することができます。
メンター制度 制度あり
先輩職員からメンターや複数の実務指導者を任命し、職場ぐるみのOJTサポート体制を整備しています。スキルとマインドの両面からの手厚いサポートにより、早期戦力化を図っています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入庫6カ月後、2年次、3年次に実施するフォロー研修の際に、採用研修部による面接を実施。また、各配属先で、期初、中間、期末に直属の上司、所属長との面談を実施する目標管理制度を導入しています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、共立女子大学、杏林大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2021年  2022年  2023年(予)
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大 卒   71名   72名   71名
短大卒    -    -    -
高 卒    -    1名    -
合 計   71名   73名   71名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 44 28 72
    2021年 33 38 71
    2020年 37 50 87

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