最終更新日:2022/10/29

ニフティ(株)

業種

  • 通信・インフラ
  • インターネット関連
  • 情報処理
  • ニュース・データ通信
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
会社規定により非公開
従業員
331名(2021年4月1日時点)

ストックビジネスによる安定した収益基盤と、年次問わず意見発信できる自由な風土を併せ持つニフティは、変化をチャンスと捉えて成長できる貴方を待っています!

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会社紹介記事

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このメッセージを大切に、お客様の「したい」をかなえる場所やサービスを数多く生み出してきました。
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ニフティは、個人で成果を求めることは勿論、チームや組織で成果を目指すことが求められる環境ですので、年次の若い社員もリーダーシップを発揮して活躍しています!

「お客様に最も近く、提供価値で選ばれるISP」

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お客様の生活インフラを支えるネットワークサービスと、お客様の生活を豊かにするWEBサービスを提供しています。

「ニフティとなら、きっとかなう。With Us, You Can.」という想いのもと、お客様の生活インフラを支えるネットワークサービスと、お客様の生活を豊かにするWEBサービスを提供しています。特にネットワークサービスの領域では、ネット、スマホ、でんき、ガス、セキュリティなど、お客様の日常生活に欠かせないサービスを多岐にわたり展開しています。情報通信業界の先駆けとして33年間サービスを提供してきたニフティは、これまでの会員ビジネスの運営ノウハウを生かしながら、「お客様に最も近く、提供価値で選ばれるISP」を目指し、安心で安全なインターネット環境とより快適な暮らしの実現を支えていきます。

会社データ

事業内容
【事業内容】
「ニフティとなら、きっとかなう。With Us, You Can.」という想いのもと、お客様の生活インフラを支えるネットワークサービスと、お客様の生活を豊かにするWEBサービスを提供しています。特にネットワークサービスの領域では、ネット、スマホ、でんき、ガス、セキュリティなど、お客様の日常生活に欠かせないサービスを多岐にわたり展開しています。情報通信業界の先駆けとして33年間サービスを提供してきたニフティは、これまでの会員ビジネスの運営ノウハウを生かしながら、「お客様に最も近く、提供価値で選ばれるISP」を目指し、安心で安全なインターネット環境とより快適な暮らしの実現を支えていきます。

【ニフティのビジョン】
ニフティ会員であるお客様への提供価値をより深く追求する「会員起点のビジネスモデル」を目標に、徹底的な顧客志向を目指しています。現在ブロードバンド接続では約120万人の会員様にご利用いただいていますが、その方々に価値を感じてもらい長く使い続けていただくためには、何よりもまず「お客様を知る」ことが非常に重要です。そのため、会員単位での累積収益や入会経路、行動情報などを分析し施策検討につなげる「顧客分析プロジェクト」や、直営のコールセンターを立ち上げることで社員が直接お客様の生の声をサービス改善に反映させる「サポート窓口内製化」など、顧客理解につながるさまざまな取り組みを展開しています。

【20代の成長環境】
若い年次から裁量のある仕事を任せられることが多く、入社3年目には仕事の中心人物となって周囲を巻き込んで物事を進めている社員が多い職場です。年次に関係なく考えを発信できる雰囲気があるため、自ら行動を起こして実力を付けるチャンスがあります。
また、入社後も継続的に自己成長を図っていただくため、エンジニア定例(毎週金曜日の午前中、開発の基礎知識を体系的に学ぶ若手中心の勉強会)、LT大会(部署を超えて技術やノウハウを共有するプレゼンの場)、書籍購入費用補助(業務に関わる書籍購入の費用は半年1万円まで会社が負担)、資格取得支援制度など、学びを支える制度やアウトプットして成長する機会を揃えています。

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当社の主力事業はストックビジネスにより安定した収益基盤を生み出す仕組みとなっています。新たな投資によって更なるお客様への価値提供を目指します。

本社郵便番号 169-8333
本社所在地 東京都新宿区北新宿2-21-1 新宿フロントタワー
本社電話番号 03-6807-4477
コーポレートサイト https://www.nifty.co.jp/
採用サイト https://recruit.nifty.co.jp/
設立 2017年2月
資本金 1億円
従業員 331名(2021年4月1日時点)
売上高 会社規定により非公開
事業所 本社/東京(新宿区)
横浜センター/神奈川(みなとみらい)
主な取引先 大手通信キャリア各社
沿革
  • 1986年2月
    • 「(株)エヌ・アイ・エフ」として東京都千代田区で誕生
  • 1987年4月
    • パソコン通信サービス「NIFTY-Serve(ニフティサーブ)」の提供を開始 → 日本のオンラインコミュニティの原点!
  • 1991年4月
    • 社名を「ニフティ(株)」に変更
  • 1999年11月
    • 「NIFTY-Serve」「InfoWeb」両サービスを統合し、新サービス「@nifty(アット・ニフティ)」を開始
  • 2003年12月
    • ブログサービス「ココログ」提供開始 → ブログサービスの草分け!
  • 2006年12月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2010年1月
    • 日本語で使えるパブリック型クラウドサービス「ニフティクラウド」を開始 → 純国産!ニフティクラウド提供開始!
  • 2013年10月
    • 小型の専用機器を接続するだけでセキュアなネットワークを構築できる「スマートサーブ」提供開始
  • 2014年11月
    • LTE高速データ通信・音声通話対応のMVNOサービス「NifMo(ニフモ)の提供を開始」
  • 2015年2月
    • 情報モラル教育「小学校向け出前授業」が、文部科学省の「2014年度『青少年の体験活動推進企業表彰』」にて審査委員会奨励賞受賞
  • 2015年3月
    • 「@nifty光」提供開始
  • 2015年4月
    • "働くママ"のサポートアプリ「おたよりBOX」iOS版を提供開始
  • 2016年3月
    • 2015年度「新・ダイバーシティ経営企業100選」受賞
  • 2016年4月
    • IoTを活用した事業者向け見守りサポートサービス「おへやプラスPRO」提供開始
  • 2016年8月
    • 電力サービス「@niftyでんき」を提供開始
  • 2017年4月
    • クラウド事業を中心とする富士通クラウドテクノロジーズ(株)と、コンシューマ向け事業を中心とするニフティ(株)に分社し、富士通(株)が保有するニフティ(株)の株式を(株)ノジマに譲渡
  • 2018年4月
    • IoT関連サービス「@niftyスマートセキュリティ with F-Secure」、「@nifty RiMoT」を提供開始
  • 2018年4月
    • 「@nifty 不動産」「@nifty 求人」「@nifty 温泉」を、ニフティライフスタイル(株)に事業継承
  • 2018年10月
    • 子会社を再編し、「ニュース事業」「ポイントビジネス事業」「デジタルマーケティング事業」を主軸とするニフティネクサス(株)を設立
  • 2020年2月
    • 個人情報の流出検知とパスワード管理をサポートするサービス「@nifty パスワードマネージャー」を提供開始
  • 2021年3月
    • (株)ディノス・セシールのセシール事業(EC・カタログ通販)を吸収分割により子会社化
  • 2022年2月
    • 最大速度 2Gbps の安心・安全な高速インターネットサービス「@nifty MAX光」提供開始

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
有り:昇格時研修、階層別研修、新入社員研修
自己啓発支援制度 制度あり
【書籍購入費用補助制度】
業務に関する書籍(技術書やビジネス書)の購入費用を年間2万円まで会社が負担する制度です。購入した書籍の内容や読後の感想は、社内Slack(コミュニケーションツール)で全社員がお互いに共有しており、誰がどんな分野に関心を持って学びを深めているのかも確認できる仕組みとなっています。

【資格取得支援制度】
業務に役立てることのできる対象資格を取得すると、報奨金が支給される制度です。IPAの国家資格やAWS認定資格、統計検定やJDLAの資格などが対象となっており、自身のキャリアアップを目指して活用する社員が多く見られます。

【社内コンペ・勉強会】
社員が自発的に社内コンペや社内勉強会を企画・運営する文化があり、業務のパフォーマンスを高めるために積極的に知識のアップデートを図っています。最近はAWSや機械学習の分野で活発に勉強会が行われており、ニフティ版 機械学習コンペ「Naggle」も定期的に開催されています。

【海外研修制度】
国際標準技術に触れ、サービスの実態や最新ノウハウを学ぶために年2~3回の頻度で実施しています。行き先はラスベガス・シリコンバレー・深センなどで、年次を問わず若手社員にも参加できるチャンスがあります。帰国後は社内で報告会を行い、視察中に得た新しい知見を日々の業務に還元していくための取り組みにも繋げています。
メンター制度 制度あり
新卒入社1年目は、配属先のトレーナー社員が実務のフォローやサポートを行っています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 7 11 18
    2021年 16 11 27
    2020年 16 17 33

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、宇都宮大学、金沢大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、武蔵野音楽大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都精華大学、共立女子大学、釧路公立大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、札幌大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井県立大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学、立命館アジア太平洋大学
<短大・高専・専門学校>
秋草学園短期大学、秋田工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、英心専門学校、大妻女子大学短期大学部、沖縄工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、熊本高等専門学校、上智大学短期大学部、駿台電子情報&ビジネス専門学校、駿台法律経済&ビジネス専門学校、仙台高等専門学校、千葉情報経理専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東海大学短期大学部、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、西日本短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本デザイナー学院、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、HAL東京、北海道武蔵女子短期大学

インディアナ州立大学、ニューヨーク大学、延世大学、漢陽大学、華南理工大学

前年度の採用実績(人数)    2019年 2020年 2021年
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合計  59名  33名   27名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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