最終更新日:2022/8/15

(株)ライフコーポレーション

  • 上場企業

業種

  • スーパーマーケット
  • 専門店(食品・日用品)
  • 専門店(その他小売)
  • 食品
  • 商社(食品・農林・水産)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
100億400万円
営業収益
2021年2月期/7,591億4,600万円(前期比106.2%)
従業員
49,371名(2021年2月末日) 正社員 5,748名

【業界No.1企業で、目指せ食品流通のプロ!】近畿圏・首都圏に展開する地域密着型のスーパーマーケット

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会社紹介記事

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スーパーの仕事は自分のアイデアをカタチにし、お客様に喜んでもらうこと。そんなお客様とのふれあいが、大きなやりがいになっていきます。
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1年目は数十回に及ぶ部門別研修を用意。基礎的な知識や技術をしっかり習得し、現場で活かします。

会社トップから皆さんに伝えたいライフの「魅力」と「これから」。

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代表取締役社長執行役員 岩崎高治

【もっとも大切にしていること】
●周囲の人から信頼される為に、何事にも「正直」であること
●他人のアドバイスを謙虚に聞ける「素直さ」を持つこと
●失敗を他人のせいにしない「当事者意識」を持つこと

ライフは「お客様からも、社会からも、従業員からも信頼される日本一のスーパーマーケット」を目指しています。ライフにおける信頼とは、「信用」され、「頼り」にされる事です。
当社では、信頼される社員になる為に「正直」で「素直」であること、「当事者意識」を持って行動することを大切にしており、高く評価します。

【課題への取り組み】
少子高齢化や女性の社会進出、オンラインショッピングの台頭など、生活スタイルの変化や技術革新により、お客様の食生活や購買行動は大きく変わってきています。またグローバル化により国や地域・業態を超えた競争が激化していく中で、当社は信用され頼られる存在であるために「お客様の立場で考え行動すること」を重要課題のひとつに掲げています。
具体的な取り組みとしては、ライフ全店で大規模な「お客様との対話」を実施、インターネットによる消費者調査、ID-POSデータを活用した消費者行動の分析の本格化を行いました。この結果、今まで見えていなかった強み・弱みが掴めるようになり、お客様の真のニーズが明らかになってきました。このニーズに本社・店舗の従業員が一丸となってスピーディに課題を解決し、よりお客様の立場に立った取り組みを実施しています。

【未来のライフ】
当社は「多様な人財を活かす会社」をテーマに、個々の能力が高く、各々が連携した「強いチーム」を目指しています。「雇用形態に関係なく全従業員がイキイキ働ける会社」であることを全社を挙げて邁進します。
たとえ若い社員でも、本人次第でチーフ、バイヤー、トレーナーを目指すこともでき、さらにその先のスーパーマーケットで一番大事な店長への道も広がっています。
ライフの目指す「お客様からも、社会からも、従業員からも信頼される日本一のスーパーマーケット」を、一緒に実現させましょう!

会社データ

事業内容
生鮮食品(鮮魚・青果・精肉・惣菜)、一般食品、インストアベーカリー、衣料品、日用雑貨、生活関連商品、各種サービスにわたる総合小売業のチェーンストア(東証一部上場)
首都圏・近畿圏に285店舗出店/2022年2月末日時点

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地域の方々の生活を「食」で支えるやりがいのあるお仕事です。お客様に最も信頼される地域一番店を一緒に目指しましょう!

本社郵便番号 110-0016
本社所在地 東京都台東区台東1-2-16
本社電話番号 03-3837-5264
第二本社郵便番号 532-0004
第二本社所在地 大阪市淀川区西宮原2-2-22
第二本社電話番号 06-6150-6168
設立 1956年10月24日
創業 1961年
資本金 100億400万円
従業員 49,371名(2021年2月末日)
正社員 5,748名
営業収益 2021年2月期/7,591億4,600万円(前期比106.2%)
経常利益 2016年2月期/129億8,200万円 (前期比 118.8%)
2017年2月期/128億3,400万円 (前期比 98.5%)
2018年2月期/125億5,000万円 (前期比 97.8%)
2019年2月期/128億3,100万円 (前期比 102.2%)
2020年2月期/145億5,800万円 (前期比 113.5%)
2021年2月期/281億5,600万円 (前期比 193.4%)
代表者 代表取締役社長執行役員 岩崎高治
事業所 285店舗(2022年2月末日時点)

【首都圏の各店舗(125店舗)】
東京23区・市部、埼玉県、神奈川県(横浜市、川崎市、相模原市、鎌倉市)、千葉県の1都3県

【近畿圏の各店舗(160店舗)】
大阪市・豊中市・堺市・吹田市・八尾市・高槻市・東大阪市・箕面市・門真市・京都府・奈良県・尼崎市・西宮市など2府2県
株式等状況 東京証券取引所 市場第一部上場

<主要株主> 
清信興産(株)
三菱商事(株)
財団法人ライフスポーツ振興財団
住友信託銀行(株)
ライフ共栄会
農林中央金庫
(株)三井住友銀行
三菱UFJ信託銀行(株)          
(株)みずほコーポレート銀行
(株)りそな銀行
(株)三菱東京UFJ銀行  他
関連会社 <連結子会社>
(株)ライフフィナンシャルサービス

<関連会社>
ライフ興産 (株)
(株)ライフホームデリバリー
(株)日本流通未来教育センター

<その他の関係会社>   
三菱商事(株)
平均年齢 38.7才(2021年2月末日時点)
労働組合 ライフ労働組合 (結成:1971年12月22日)
沿革
  • 1956年
    • 清水実業(株)を設立
  • 1961年
    • 1号店「ライフ豊中店」開店
  • 1971年
    • 東京地区本部開設
      首都圏進出第1号店「ライフ板橋店」開店
  • 1983年
    • 東証2部上場
  • 1984年
    • 大証2部上場
  • 1984年
    • 大証・東証1部上場
  • 1985年
    • 清水信次会長、日本チェーンストア協会会長に就任
  • 1991年
    • 大阪本社をJR新大阪駅前に移転、東京・大阪の2本社制に
      「(株)ライフコーポレーション」に社名変更
  • 1993年
    • 首都圏物流戦略基地「栗橋総合物流センター」稼働
  • 1994年
    • 「怒涛の積極大量出店」開始、年10店舗ペース以上の新規出店をスタート
  • 1998年
    • 通期の売上高で食品スーパー日本一を達成
  • 1999年
    • 業界団体の日本スーパーマーケット協会を設立
  • 2005年
    • 三菱商事(株)と資本提携強化
      「大田物流センター」稼働
  • 2006年
    • 設立50周年
      代表取締役社長に岩崎高治が就任
      業務改革プロジェクト発足
  • 2009年
    • 「住之江物流センター」「新天保山低温センター」稼働
      東京本社を東京都台東区に移転
  • 2010年
    • 「松戸総合物流センター」稼働
  • 2011年
    • 創業50周年
  • 2012年
    • ヤオコーとの業務提携
  • 2013年
    • 大阪本社を淀川区西宮原に移転
  • 2014年
    • 首都圏「船橋プロセスセンター」開設
  • 2015年
    • 「(株)ライフフィナシャルサービス」設立
  • 2016年
    • イメージキャラクター「ララピー」誕生
      首都圏「加須プロセスセンター」開設
  • 2017年
    • 首都圏「川崎総合物流センター」稼働
  • 2018年
    • 近畿圏「大阪平林総合物流センター」稼働

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.2日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 61名 135名 196名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 61名 18名 79名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.4%
      (1552名中130名)
    • 2020年度

    管理職に占める女性労働者の割合 8.4%(130/1,552名) 役員に占める女性の割合 21.4%(3/14名) (いずれも2021年2月末時点)

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、年次研修、部門別研修、昇格者研修、管理職育成研修、新任管理職研修 等
業務に必要な知識や能力を体系的・計画的に学ぶ仕組みで、人財の成長をしっかりとサポートしていきます。
自己啓発支援制度 制度あり
※以下すべて会社が認めた資格や講座について
資格取得時の奨励金支給、通信教育修了時の費用補助、eラーニング講座 等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
新入社員研修、年次フォローアップ研修の際等に人事担当者による個別面談を実施
(実施時期は年により異なります)
社内検定制度 制度あり
職能等級制度による昇格試験、職種別技能検定 等

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 124 102 226
    2020年 169 59 228
    2019年 176 58 234
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 19
    2019年 23
    2018年 66
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 228
    2019年 234
    2018年 234

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
同志社大学、立命館大学、東京大学、明治大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、浦和大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、関東学園大学、学習院大学、畿央大学、北里大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲子園大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、相模女子大学、滋賀大学、四天王寺大学、湘南工科大学、昭和女子大学、城西大学、上智大学、女子栄養大学、水産大学校、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、千里金蘭大学、創価大学、園田学園女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京造形大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、羽衣国際大学、阪南大学、兵庫県立大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海道科学大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、ヤマザキ学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪成蹊短期大学、大原情報ビジネス専門学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、キャットミュージックカレッジ専門学校、神戸女子短期大学、四條畷学園短期大学、千葉経済大学短期大学部、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京バイオテクノロジー専門学校、武庫川女子大学短期大学部

前年度の採用実績(人数)            2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
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大卒、短大・専門卒  234名   234名   228名   226名   285名(予定)
前年度の採用実績(学部・学科) 経済学部、経営学部、法学部、文学部、社会学部、商学部、農学部、理工学部、工学部、健康科学部、総合社会学部など

先輩情報

仕事は楽しく!元気に明るく、ハッピーに!
宮村 亜依美
2018年入社
関西福祉科学大学
健康福祉学部 福祉栄養学科
店舗 惣菜部門
販売計画・製造・品出し(売場づくり・管理)、パートナー教育
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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