最終更新日:2022/9/13

(株)高島屋

  • 上場企業

業種

  • 百貨店

基本情報

本社
大阪府
資本金
660億2,500万円
売上高
7,611億円(連結) ※2022年2月期
従業員
11,917名(連結)7,702名(単体)※2022年2月末時点

「革新を、継ぐ。」高島屋の創業以来の歴史は「革新」の連続。200年企業にむけて、そのDNAを受け継ぎ、国内・国外で様々なチャレンジを進めていきます。

会社紹介記事

PHOTO

革新を、継ぐ。―200年企業にむけて、進取の精神を発揮していきます。

2022年に創業191周年を迎えた高島屋。

創業以来培ってきた「おもてなしの心」や「文化の発信」など、『変えてはならないもの』と、時代の変化やお客様のニーズの変化に対応すべく『新しくするべきもの』を明確にし、200年企業にむけて従業員一人ひとりが着実に実践していきたいと考えています。


【まちづくり戦略】
地域のお客様に愛される百貨店になる。これが高島屋の目標です。
『まちづくり』と『地域密着』をテーマに新たな百貨店スタイルを提案すべく、各店・ショッピングセンターにおいてそれぞれの地域性に合わせたまちづくりに取り組んでいます。


【海外戦略】
現在、海外にはシンガポール、上海(中国)、ホーチミン(ベトナム)、サイアム(タイ)の4店舗を展開しています。
今後も、成長著しいASEAN・中国を2軸にアジア戦略を推進し、『アジアグローバル企業』を目指します。


【商品開発~高島屋ならではの追求~】
上質性、話題性といった視点から、ライフスタイル提案にむけた特徴化売場や独自商品の開発を推進しています。

会社データ

事業内容
百貨店事業、通信販売事業、法人事業、グループ事業
本社郵便番号 542-8510
本社所在地 大阪市中央区難波5-1-5
本社電話番号 06-6631-1101
創業 1831年1月10日
会社設立 1919年8月20日
資本金 660億2,500万円
従業員 11,917名(連結)7,702名(単体)※2022年2月末時点
売上高 7,611億円(連結) ※2022年2月期
経常利益 69億円(連結) ※2022年2月期
事業所 国内17店舗:大阪、京都、日本橋(東京)、新宿、横浜、玉川、立川、柏、大宮、堺、泉北、洛西など
関連会社 東神開発(株)、高島屋ファイナンシャルパートナーズ(株)、(株)センチュリーアンドカンパニー、高島屋スペースクリエイツ(株)など
平均年齢 48.1歳(2022年2月末時点)
平均勤続年数 24.6年(2022年2月末時点)
沿革
  • 1831年
    • 創業
  • 1919年
    • 会社設立
  • 1922年
    • 大阪に7階建て約1万平米の新店舗建設。近代的百貨店経営の始まり。
  • 1956年
    • 戦後初めての海外催「イタリアンフェア」を各店で開催。
  • 1958年
    • ニューヨーク5番街に日本初の海外店舗「ニューヨーク高島屋」をオープン。
  • 1959年
    • 外国人デザイナーとの契約として、日本で初めてピエールカルダンとのライセンス契約を結ぶ。
  • 1969年
    • 日本で初めての郊外型ショッピングセンター「玉川高島屋S・C」がオープン。
  • 1989年
    • グループ売上高(1988年)が百貨店で初めて1兆円を超える。
  • 1993年
    • シンガポールへ出店。「シンガポール高島屋S.C.」オープン。
  • 1994年
    • 台北へ出店。台北初の郊外型百貨店としてオープン。
  • 1996年
    • 「タカシマヤ タイムズスクエア(新宿)」オープン。
  • 2000年
    • 「ジェイアール名古屋高島屋」オープン。
  • 2002年
    • 「いよてつ高島屋」オープン。
  • 2004年
    • 日本橋高島屋 全館リニューアルオープン。
  • 2006年
    • 日本橋高島屋の建物が、東京都の指定する「歴史的建造物」に認定。
  • 2010年
    • 3月 大阪店増床リニューアル第1期オープン。
      9月 大阪店増床リニューアル第2期オープン。
  • 2011年
    • 創業180周年。
  • 2016年
    • ベトナム・ホーチミンに「サイゴンセンター/ホーチミン高島屋」オープン。
  • 2018年
    • タイ・バンコクに「サイアム高島屋」オープン。
  • 2019年
    • 「日本橋高島屋S.C.」グランドオープン。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 24.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.8日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 64名 83名 147名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 28.5%
      (1134名中323名)
    • 2022年度

    当社では女性管理職の比率35%を目指し、今後も人材育成や登用を進めていきます。 またリーダー的役割を担う女性が、自信をもち、ビジョンを持ったリーダーへ成長できるよう支援する研修制度も実施しています。

社内制度

研修制度 制度あり
高島屋では一人ひとりの意欲を高めて、より高い成果に結びつけ、
人と社会の成長につなげることを目指しています。
キャリアステップに応じ様々な研修を用意しています。

【新入社員研修】
ビジネスマナーや社会人としての心構えをはじめ、接客・販売の基本や物流の仕組みについて学ぶプログラムや、店頭での販売実習など様々な経験を通じて、学生から社会人への意識付けとともにビジネススキルを習得していただきます。

【職務別研修】
バイヤー、マネジャー、営業担当などそれぞれの職務ごとに必要な能力を向上させる研修プログラムを用意しています。

【社外研修・通信教育】
職務において必要なスキルや学ぶべき研修を社外プログラムを利用して受講できます。

例)カラーコーディネーター、シューフィッター、インテリアコーディネーター、
  フードコーディネーター、など100種類以上の研修を用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
業務上必要な資格や研修を受講し、優秀終了認定となった場合は受講料の全額を支給します。
メンター制度 制度あり
一人ひとりが自律的にキャリアに向き合い、キャリアビジョンを描くことを目標に若手社員と入社10年目前後の社員がペアを組みメンター制度を実施しています。

同じ職場のメンバーではなく、他部門の先輩とペアを組むことで、新たな視点から自身をみつめなおし、成長に繋げています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
【キャリアプランセミナー】
自身の仕事の棚卸しを行い、今後のキャリアプランを考える機会を設けています。
社内検定制度 制度あり
各部署に応じて必要なスキルを身に付けていただける社内検定制度があります。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 7 8 15
    2021年 14 13 27
    2020年 29 28 57
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 15
    2021年 27
    2020年 57
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 4

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

(株)高島屋と業種や本社が同じ企業を探す。
(株)高島屋を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)高島屋の会社概要