最終更新日：2023/3/28

(株)高島屋

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 百貨店

基本情報

本社
大阪府
資本金
660億2,500万円
営業収益
4,434億円（連結）3,091億円（単体）　※2023年2月期 ※今期より「収益認識に関する会計基準」を適用しております。
従業員
11,249名（連結）7,210名（単体）※2023年2月末時点

「革新を、継ぐ。」高島屋の創業以来の歴史は「革新」の連続。200年企業にむけて、そのDNAを受け継ぎ、国内・国外で様々なチャレンジを進めていきます。

【高島屋から皆様へ】2024年度新卒採用のエントリーを受付中です！ （2023/03/09更新）

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この度は、高島屋のページをご覧いただき、有難うございます。
2024年度新卒採用のエントリーを受付中です。
エントリーをしていただくには、「プレエントリー」と「本エントリー」の2つのステップがあります。

(1)【マイナビ】か【高島屋　採用HPへ】のどちらかからプレエントリーをしてくだい。

(2)今後様々な情報をお届けする「マイページ」の案内をお送りします。そちらに添付されている「エントリーシート」の質問にお答えのうえ、送信していただくと本エントリー完了です。

詳しくは、採用ホームページ上に案内していますのでご覧ください。

○採用ホームページURL
http://www.takashimaya.co.jp/corp/Saiyou/freshman/index.html

高島屋人事部採用担当

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会社紹介記事

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革新を、継ぐ。―200年企業にむけて、進取の精神を発揮していきます。

2023年に創業192周年を迎えた高島屋。

創業以来培ってきた「おもてなしの心」や「文化の発信」など、『変えてはならないもの』と、時代の変化やお客様のニーズの変化に対応すべく『新しくするべきもの』を明確にし、200年企業にむけて従業員一人ひとりが着実に実践していきたいと考えています。


【まちづくり戦略】
地域のお客様に愛される百貨店になる。これが高島屋の目標です。
『まちづくり』と『地域密着』をテーマに新たな百貨店スタイルを提案すべく、各店・ショッピングセンターにおいてそれぞれの地域性に合わせたまちづくりに取り組んでいます。


【海外戦略】
現在、海外にはグループ商業施設をシンガポール、上海、ホーチミン、ハノイ、サイアムに5店舗（うち百貨店区画は4店舗）展開しています。
今後も、成長著しいASEANを中心にアジア戦略を推進し、『アジアグローバル企業』を目指します。


【商品開発～高島屋ならではの追求～】
上質性、話題性といった視点から、ライフスタイル提案にむけた特徴化売場や独自商品の開発を推進しています。

会社データ

プロフィール

国内に20店舗（グループ商業施設、持分法適用会社含む）を東西にバランスよく配置し、単独ブランドでは業界売上高トップクラスを誇る百貨店です。中でも、日本橋（東京）・新宿・横浜・大阪・京都という東西の主要都市に大型店を複数配置していることも強みの1つです。その強みを生かし、「高島屋らしさ」を大切にしつつも、それぞれの地域のお客様のニーズを捉え、「地域の百貨店」として存在価値を示していくことを目指しています。
その1つの取組みとして、現在、京都店において、地域一体となった「街づくり」のスケールでリニューアル計画を推進中。
さらに、国内だけでなく海外では、ASEANを中心に「アジアグローバル企業」目指し、アジア戦略を推進。
事業内容
百貨店事業、通信販売事業、法人事業、グループ事業
本社郵便番号 542-8510
本社所在地 大阪市中央区難波5-1-5
本社電話番号 06-6631-1101
創業 1831年1月10日
会社設立 1919年8月20日
資本金 660億2,500万円
従業員 11,249名（連結）7,210名（単体）※2023年2月末時点
営業収益 4,434億円（連結）3,091億円（単体）　※2023年2月期
※今期より「収益認識に関する会計基準」を適用しております。
営業利益 325億円（連結）103億円（単体）※2023年2月期
事業所 大阪店、京都店、日本橋店（東京）、横浜店など関東・関西各店舗
関連会社 東神開発(株)、高島屋ファイナンシャル・パートナーズ（株）、(株)センチュリーアンドカンパニー、高島屋スペースクリエイツ(株)など
平均年齢 48.6歳（2023年2月末時点）
平均勤続年数 25.1年（2023年2月末時点）
沿革
  • 1831年
    • 創業
  • 1919年
    • 会社設立
  • 1922年
    • 大阪に7階建て約1万平米の新店舗建設。近代的百貨店経営の始まり。
  • 1956年
    • 戦後初めての海外催「イタリアンフェア」を各店で開催。
  • 1958年
    • ニューヨーク5番街に日本初の海外店舗「ニューヨーク高島屋」をオープン。
  • 1959年
    • 外国人デザイナーとの契約として、日本で初めてピエールカルダンとのライセンス契約を結ぶ。
  • 1969年
    • 日本で初めての郊外型ショッピングセンター「玉川高島屋S・C」がオープン。
  • 1989年
    • グループ売上高(1988年)が百貨店で初めて1兆円を超える。
  • 1993年
    • シンガポールへ出店。「シンガポール高島屋S.C.」オープン。
  • 1994年
    • 台北へ出店。台北初の郊外型百貨店としてオープン。
  • 1996年
    • 「タカシマヤ タイムズスクエア(新宿)」オープン。
  • 2000年
    • 「ジェイアール名古屋高島屋」オープン。
  • 2002年
    • 「いよてつ高島屋」オープン。
  • 2004年
    • 日本橋高島屋　全館リニューアルオープン。
  • 2006年
    • 日本橋高島屋の建物が、東京都の指定する「歴史的建造物」に認定。
  • 2010年
    • 3月　大阪店増床リニューアル第1期オープン。
      9月　大阪店増床リニューアル第2期オープン。
  • 2011年
    • 創業180周年。
  • 2016年
    • ベトナム・ホーチミンに「サイゴンセンター/ホーチミン高島屋」オープン。
  • 2018年
    • タイ・バンコクに「サイアム高島屋」オープン。
  • 2019年
    • 「日本橋高島屋S.C.」グランドオープン。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 25.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 4.9時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 14.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 84名 60名 144名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 30.1%
      （1077名中324名）
    • 2023年度

    当社では女性管理職の比率35％を目指し、今後も人材育成や登用を進めていきます。 またリーダー的役割を担う女性が、自信をもち、ビジョンを持ったリーダーへ成長できるよう支援する研修制度も実施しています。

社内制度

研修制度 制度あり
高島屋では一人ひとりの意欲を高めて、より高い成果に結びつけ、
人と社会の成長につなげることを目指しています。
キャリアステップに応じ様々な研修を用意しています。

【新入社員研修】
ビジネスマナーや社会人としての心構えをはじめ、接客・販売の基本や物流の仕組みについて学ぶプログラムや、店頭での販売実習など様々な経験を通じて、学生から社会人への意識付けとともにビジネススキルを習得していただきます。

【職務別研修】
バイヤー、マネジャー、営業担当などそれぞれの職務ごとに必要な能力を向上させる研修プログラムを用意しています。

【社外研修・通信教育】
職務において必要なスキルや学ぶべき研修を社外プログラムを利用して受講できます。

例）カラーコーディネーター、シューフィッター、インテリアコーディネーター、
　　フードコーディネーター、など100種類以上の研修を用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
業務上必要な資格や研修を受講し、優秀終了認定となった場合は受講料の全額を支給します。
メンター制度 制度あり
一人ひとりが自律的にキャリアに向き合い、キャリアビジョンを描くことを目標に若手社員と入社10年目前後の社員がペアを組みメンター制度を実施しています。

同じ職場のメンバーではなく、他部門の先輩とペアを組むことで、新たな視点から自身をみつめなおし、成長に繋げています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
【キャリアプランセミナー】
自身の仕事の棚卸しを行い、今後のキャリアプランを考える機会を設けています。
社内検定制度 制度あり
各部署に応じて必要なスキルを身に付けていただける社内検定制度があります。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、首都大学東京、上智大学、女子美術大学、杉野服飾大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京理科大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、一橋大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
文化服装学院、東京モード学園
採用実績（人数） 2023年度　28名
2022年度　15名
2021年度　27名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 7名 8名 15名
    2021年 14名 13名 27名
    2020年 29名 28名 57名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 15名
    2021年 27名
    2020年 57名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0名
    2021年 2名
    2020年 4名

取材情報

私自身が「いつも、人から。」を体現する存在になることを目指して
高島屋で挑戦し、成長してきた若手社員の軌跡
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