最終更新日:2023/11/14

トヨタテクニカルディベロップメント(株)【TTDC】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 自動車・自動車部品

基本情報

本社
愛知県
資本金
5億5,000万円 ※トヨタ自動車(株)100%出資
従業員
1,000名(2022年4月1日現在)
売上高
153億円(2021年度)

「知的財産」と「計測シミュレーション」。トヨタと共に培った技術でお客様の開発を守り、加速させる

【TTDC】からのメッセージ (2023/02/13更新)

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会社紹介記事

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クルマのあり方そのものが大きく変わり、世の中の仕組みも変わっていく。TTDCは、そんな"変革期"に立ち向かうトヨタ及びグループ各社の開発競争力向上に貢献します。

新たな価値創出を牽引する専門家集団として豊かな社会づくりに貢献する

TTDCは「知的財産」「計測シミュレーション」の領域に特化した、技術の専門会社です。
知的財産事業は特許によって世界中のお客様の技術を守るだけでなく未来を指し示します。
計測シミュレーション事業は品質を証明する計測ソリューションやシミュレーション環境を先回りして準備し、開発を加速させます。

私たちは、一人ひとりが技術のプロとして、常に時代の一歩先を行く新しい価値の創造に挑戦し続けています。CASE、Sociery5.0。劇的に変化する社会において、世界中から最先端の技術や情報を集め、組み合わせ、ソリューションとして提供し、モビリティを中心にお客様の新たな価値創出に貢献します。

会社データ

プロフィール

私たちは、「計測シミュレーション」と「知的財産」という2つの事業を2本柱とする専門家集団です。
トヨタをはじめとするグループ各社へ、計測システムなどの開発により先端技術の有効性を実証し、特許によってその技術を守り、育んでいく。10年先、15年先に誕生する未来のクルマを想像し、磨き上げた開発支援技術で創造していく会社です。

事業内容
◆特許を読み解き、未来を示す「知的財産事業」 ◆
1台のクルマが世の中に出るとき、そこに搭載される特許は数百にも及びます。それらひとつひとつの技術を守ることが、私たちのミッションです。生み出された技術に対し、「その技術は世の中にまだ無いものか」「どのように特許を出願すれば、広く技術を守れるのか」など、知財のプロとしての知識を織り込み技術の価値を証明する。その積み重ねで技術は守られています。特許にはまだ世に出ていない技術をオープンな情報として知ることができる唯一の手段である側面もあります。そんな情報を世界中から集め未来を読み解き、今後の経営戦略につながる有益な情報を提供し続け、お客様の新たな価値創出に貢献する、これが知的財産事業の使命です。

◆知的財産事業◆
1.特許情報に基づく調査解析・未来予測
2.特許出願・権利化支援
3.外国出願

◆最新技術を計り、制御を見える化するプロ「計測シミュレーション事業」◆

例えば、自動運転のような新しい技術が生み出されたとしても、その品質が実証されなければ世に出すことはできません。私たちが開発、提供する評価環境は、未来のクルマに搭載される技術が正しく機能しているかを確かめる上で必要不可欠なものです。どのようなデータが取れれば有効なのか。どのような評価システムや環境であれば、開発者の要求に応えられるのか。トヨタと自動車の制御を熟知しているからこそ、その答えを導くことができる。それがTTDCの計測シミュレーション事業です。これまで培った経験や知見に加え、シミュレーションやAIといった先端技術を駆使し、広くモビリティの発展へ寄与していきます。

1.計測技術、ソリューションの開発・提供
2.MBD(モデルベース開発)・シミュレーション
3.ビックデータ解析・AIの活用
4.車両開発設備導入支援
etc...

本社郵便番号 470-0334
本社所在地 愛知県豊田市花本町井前1番地9
本社電話番号 0565-46-7500
設立 2006年4月1日
資本金 5億5,000万円 ※トヨタ自動車(株)100%出資
売上高 153億円(2021年度)
従業員 1,000名(2022年4月1日現在)
事業所 愛知県豊田市
静岡県裾野市
代表者 代表取締役社長執行役員 香川 佳之
主な取引先 トヨタ自動車(株) 他

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 17名 25名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 13名 21名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
年齢や資格に応じた様々な教育が受講できます。
以下一部抜粋
■ベーシック教育(必須受講)
 ・仕事力:プレゼンテーション、タイムマネジメント、文書作成、数学的考え方、創造力(右脳開発)、ディベート
 ・ビジネス:問題解決、営業力、英語力等
 ・キャリア自律:女性活躍等
■トレンド教育(必須受講):DX、AI、ソフトウェア等
■テクニカル教育(業務内容に応じて必須受講、希望者は任意受講):技術教育(基礎)、先端技術(応用)
■資格・役割・機能教育(資格等に応じて必須受講):リーダーシップ、新人サポート、職場先輩、マネジメント等
自己啓発支援制度 制度あり
■オンライン講座
 Udemy Business(全額会社負担)
■英語力向上支援
 ・TOEIC:教材購入費補助(15,000円/年度)、受検費用(全額会社負担)、スコア奨励金(上限30,000円)
 ・オンライン英会話:受験費用補助(費用の50%)
■その他
 ・資格取得報奨金(受験料、一時金支給) 対象資格 約300種類
メンター制度 制度あり
入社後最低1年間、職場への定着や独り立ちに向けて、職場先輩がマンツーマンでサポートを実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
毎年(1回/年)上司とキャリアプランに関する面談を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、会津大学、秋田大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山大学、岡山県立大学、金沢大学、金沢工業大学、岐阜大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、中京大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、富山県立大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、広島大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、三重大学、名城大学、山形大学、山梨大学、立命館大学

上記に限らず、全国各大学及び工業高等専門学校から採用

採用実績(人数) 2024年卒(予定):21名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 16 7 23
    2022年 15 4 19
    2021年 12 7 19
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 23
    2022年 19
    2021年 19
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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