日信電子サービス(株)【日本信号グループ】の2023年度会社概要

安全で快適な社会づくりを技術でサポートするメンテナンスサービス企業

会社紹介記事

全社員の9割以上が技術者！理系学科・高専出身の先輩社員が多く、日々メンテナンス技術を磨いています。日ごろよく目にする駅の自動改札機や、コインパーキングの料金精算システムなど、様々な社会インフラのメンテナンスを行っています。

: 全社員の9割以上が技術者！理系学科・高専出身の先輩社員が多く、日々メンテナンス技術を磨いています。

: 日ごろよく目にする駅の自動改札機や、コインパーキングの料金精算システムなど、様々な社会インフラのメンテナンスを行っています。

全社員の9割以上が技術者！社会インフラを支えるプロフェッショナル集団です！

「エンジニア」を育てるにあたり、長期・多角的な視野と豊富な経験から日々研修メニューの開発に取り組んでおります	■日ごろよく目にする社会インフラ機器を支えて半世紀当社は創業以来、メイン事業を社会インフラ機器の整備に定め、半世紀以上もの間、皆様の身近なサービスを支えてきました。現在では、日ごろよく目にする駅の自動改札機や自動券売機などにはじまり、CT・MRIなどの高度医療機器まで非常に様々な領域で精密機器のメンテナンスを行っています。これらの成長を支えてきたのは、当社社員の9割以上を占める技術者たちです。当社の更なる成長エンジンとして、皆様のような新卒社員の採用に一層力を入れています。 ■充実した教育体制に裏づけされた確かな技術力当社の財産は「高い技術を持ったエンジニアです」。とはいえ、最初から全員が高い技術を持っているわけではありません。入社以降、1年目から継続的に研修を実施しており、保守サービスに必要となる技術研修以外にも、お客様先に立つ際重要な「人間力」に主軸を置いた階層別研修等を整備しています。また、研修内容は定期的に見直しており、時代に即した教育体制が整っているのも当社の魅力の1つです！ ■長く安心して働ける安定した経営基盤当社は東証一部上場の日本信号グループの一員として、確かな経営基盤を持って事業展開をしています。また、当社が大事にしている「技術者一人ひとり」が長く働き続けられるよう、「年間休日は125日以上」、「平均勤続年数18年」と大手企業に引けを取らない企業体制が整っています。新卒で入社された方でも利用できる福利厚生制度も充実しており、社員を大事にする企業風土があります。

「エンジニア」を育てるにあたり、長期・多角的な視野と豊富な経験から日々研修メニューの開発に取り組んでおります

■日ごろよく目にする社会インフラ機器を支えて半世紀
当社は創業以来、メイン事業を社会インフラ機器の整備に定め、半世紀以上もの間、皆様の身近なサービスを支えてきました。現在では、日ごろよく目にする駅の自動改札機や自動券売機などにはじまり、CT・MRIなどの高度医療機器まで非常に様々な領域で精密機器のメンテナンスを行っています。これらの成長を支えてきたのは、当社社員の9割以上を占める技術者たちです。
当社の更なる成長エンジンとして、皆様のような新卒社員の採用に一層力を入れています。

■充実した教育体制に裏づけされた確かな技術力
当社の財産は「高い技術を持ったエンジニアです」。とはいえ、最初から全員が高い技術を持っているわけではありません。入社以降、1年目から継続的に研修を実施しており、保守サービスに必要となる技術研修以外にも、お客様先に立つ際重要な「人間力」に主軸を置いた階層別研修等を整備しています。また、研修内容は定期的に見直しており、時代に即した教育体制が整っているのも当社の魅力の1つです！

■長く安心して働ける安定した経営基盤
当社は東証一部上場の日本信号グループの一員として、確かな経営基盤を持って事業展開をしています。また、当社が大事にしている「技術者一人ひとり」が長く働き続けられるよう、「年間休日は125日以上」、「平均勤続年数18年」と大手企業に引けを取らない企業体制が整っています。
新卒で入社された方でも利用できる福利厚生制度も充実しており、社員を大事にする企業風土があります。

会社データ

事業内容	交通インフラ以外にも、CT・MRIなどの高度医療機器の保守メンテナンスにも携わっています私たちは、普段みなさんが目にしている社会インフラに特化した機器をメンテナンスしています。例えば、こんなところで活躍しています。　○　電車に乗る時に必要な自動改札機や自動券売機　○　駅のホームで線路転落や電車接触を防止するホーム柵　○　電車を安全に走行させるための運行管理システム　○　交通信号機をはじめ道路交通の流れを円滑にする交通管制システム　○　大型駐車場からコインパーキングまで様々な駐車場の料金精算システム　○　医療の現場で用いられるCT・MRIなどの高度医療機器私たちは、日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを通して人々が安全で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。【主な取引先企業】東京都交通局、京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、(株)地下鉄メンテナンス、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東京急行電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ　他

事業内容

交通インフラ以外にも、CT・MRIなどの高度医療機器の保守メンテナンスにも携わっています

私たちは、普段みなさんが目にしている社会インフラに特化した機器をメンテナンスしています。
例えば、こんなところで活躍しています。
　○　電車に乗る時に必要な自動改札機や自動券売機
　○　駅のホームで線路転落や電車接触を防止するホーム柵
　○　電車を安全に走行させるための運行管理システム
　○　交通信号機をはじめ道路交通の流れを円滑にする交通管制システム
　○　大型駐車場からコインパーキングまで様々な駐車場の料金精算システム
　○　医療の現場で用いられるCT・MRIなどの高度医療機器

私たちは、日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを通して人々が安全で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。

【主な取引先企業】

東京都交通局、京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、(株)地下鉄メンテナンス、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東京急行電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ　他

本社郵便番号	131-0045
本社所在地	東京都墨田区押上1-1-2　東京スカイツリーイーストタワー15F
本社電話番号	03-5637-2463
創業	1968年3月
設立	1967年5月
資本金	4億8,000万円
従業員	609名（男性：577名　女性：32名）
売上高	202億円（2021年3月期）
事業所	本社東京都墨田区押上1-1-2　東京スカイツリーイーストタワー15F 東日本支社埼玉県さいたま市中央区鈴谷4-8-1　NES埼玉ビル東京支社東京都台東区東上野2-24-1　東上野ビル西日本支社大阪府大阪市中央区瓦町1-6-10　JPビル京都事業所京都府京都市伏見区竹田東小屋ノ内町94 ■仙台営業所 ■秋田営業所 ■群馬営業所 ■栃木営業所 ■水戸営業所 ■西東京営業所 ■千葉営業所 ■横浜営業所 ■大和営業所 ■山梨営業所 ■浜松営業所 ■名古屋営業所 ■神戸営業所 ■広島営業所 ■福岡営業所その他、国内にサテライトオフィス、サービスステーションあり
主な取引先	東京都交通局、京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、(株)地下鉄メンテナンス、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東京急行電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ　他
関連会社	日信ITフィールドサービス株式会社仙台日信電子株式会社中部日信電子株式会社埼玉ユニオンサービス株式会社横浜テクノエンジニアリングサービス株式会社
平均年齢	43歳 7ヶ月
平均勤続年数	17年 9ヶ月
沿革	1967年　5月東京都目黒区に(株)光音を設立、電気・電子機器の修理業務を開始 1968年　3月日本信号(株)の資本参加を受け、日信電子サービス(株)に商号変更 1968年　8月 OA機器の保守サービス業務開始 1969年 10月駅務機器の保守サービス業務開始 1969年 12月駐車場機器の保守サービス業務開始 1972年　3月交通信号機器の保守サービス業務開始 1982年　4月鉄道信号の保守サービス業務開始 1990年　6月医療機器の保守サービス業務開始 2004年　2月 ISO9001（品質マネジメントシステム）、ISO14001（環境マネジメントシステム）審査登録 2012年 11月本社を現在地（東京都墨田区押上1-1-2）に移転 2018年　3月創業50周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.9年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.4日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	1名	1名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.4％
  （212名中5名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり日信電子サービスの財産は、「高いスキルを持ったエンジニア」です。とはいえ、入社したときから高い技術力を持っているわけではありません。私たちは、「エンジニア」を育てるにあたり、社会人としての基本やマナー、エンジニアの専門的な技術の基礎を学ぶ『新入社員受入教育』にはじまり、保守サービス業務の品質向上に不可欠な知識・技術をより実践的に身につける『技術教育』、「人材」こそが財産であるとの観点から、人間力を高めるための『階層別・課題別研修』をご用意しています。　　● 入社後（1年目、4月～5月中旬）　　　　　新入社員受入教育（集合研修）　　● 配属後（1年目、5月中旬～）　　　　　職場教育　　　　　　製品基礎知識の習得教育（1年目～2年目）　　　　　　保守メンテナンス概要教育（1年目～3年目）　　　　　　OJT保守メンテナンス実務教育（1年目～4年目）　　　　　集合教育　　　　　　フォローアップ研修（集合研修）（1年目～3年目）　　　　　　階層別・課題別研修（5年目～）　　　　　共通　　　　　　分野別技術研修（5年目～）
自己啓発支援制度	制度あり日信電子サービスでは、上記の通り体系的に教育を行っておりますが、学習の中核は自己啓発と考えています。その支援として、技術資格をはじめ各種資格取得を奨励する制度や通信教育制度を設け、資格取得者へのお祝い金の支給や通信教育の受講費用の補助を行っています。
メンター制度	制度あり 1年目社員を対象に、社会人としての生活面・精神面を含めたケアを目的に先輩社員が新入社員の悩みや疑問に相談役として寄り添う『メンター制度』を実施しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞東北大学、宇都宮大学、埼玉大学、日本大学、東北工業大学、足利工業大学、埼玉工業大学、日本工業大学、東京電機大学、千葉工業大学、芝浦工業大学、愛知工業大学、金沢工業大学、福井工業大学、福岡工業大学、大阪電気通信大学、東洋大学、早稲田大学、明治大学、法政大学＜短大・高専・専門学校＞函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、富山高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、高知工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、熊本高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、日本工学院専門学校、大阪電子専門学校、東京電子専門学校
採用実績（人数）	2021年度　　採用人数 23名 2020年度　　採用人数 14名 2019年度　　採用人数 10名 2018年度　　採用人数　7名 2017年度　　採用人数　8名
採用実績（学部・学科）	機械系・電気系・電子系・情報系・通信系

採用実績（学校）

＜大学＞
東北大学、宇都宮大学、埼玉大学、日本大学、東北工業大学、足利工業大学、埼玉工業大学、日本工業大学、東京電機大学、千葉工業大学、芝浦工業大学、愛知工業大学、金沢工業大学、福井工業大学、福岡工業大学、大阪電気通信大学、東洋大学、早稲田大学、明治大学、法政大学
＜短大・高専・専門学校＞
函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、富山高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、高知工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、熊本高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、日本工学院専門学校、大阪電子専門学校、東京電子専門学校

採用実績（人数）

2021年度　　採用人数 23名
2020年度　　採用人数 14名
2019年度　　採用人数 10名
2018年度　　採用人数　7名
2017年度　　採用人数　8名

採用実績（学部・学科）

機械系・電気系・電子系・情報系・通信系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）