最終更新日:2023/1/18

GMOインターネットグループ(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • インターネット関連
  • 情報処理
  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 通信・インフラ
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
50億円(2022年9月末日時点)
売上高
2,414億円(連結) ※2021年12月末
従業員
グループ連結:7,213名 単体758名 ※2022年9月末

【「インターネットインフラ事業」国内 No.1】求む。最高のポテンシャルを秘めた「次世代リーダー」

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
ドメイン・ホスティングをはじめとするインターネットインフラ事業は国内で圧倒的No.1のシェアを頂いております。
PHOTO
【すべての人にインターネット】 これは、1995年にインターネット事業を創業して以来、掲げているコーポレートキャッチです。

「すべての人にインターネット」

PHOTO

「Z.com」という海外統一ブランドでの海外事業を本格化。アジア圏を中心として世界に拠点を作り、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業をめざします!

私たちは「すべての人にインターネット」のコーポレートキャッチの下、インターネットに初めてつながり、触れたときの感動を広めていくことに取り組み続けてきました。

私たちには「スピリットベンチャー宣言」という、1995年以来全パートナーが共有すべきスピリットがあります。このスピリットは「夢」・「ヴィジョン」・「フィロソフィー」の3つの考え方と「経営マインド(基本行動原理・原則)」で構成されており、仲間一人ひとりが発揮する高いパフォーマンスに、このスピリットを共有することで生まれる一体感が加わることで、私たちの大いなる夢である「すべての人にインターネット」の実現が可能となるのです。

★福利厚生拡充プロジェクト
No.1のサービスを提供することを目指すGMOインターネットグループでは、働く仲間の意欲・能力が十分に発揮でき、また世界中から優秀な人財の集まる仕組みを作ることが不可欠と考えています。そのためGMOインターネットグループでは、世界一の福利厚生をパートナーへ提供するため、様々な福利厚生制度の拡充を進めています。

【インターネットインフラ事業】
■インターネット上での情報発信に必要なサービスを一貫して提供する事業です。
・アクセス事業(GMOとくとくBB 他)
・ドメイン事業(お名前.com/ムームードメイン/バリュードメイン 他)
・クラウド・ホスティング事業(ConoHa/GMOCLOUD/バリューサーバー 他)

会社データ

事業内容
■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産(仮想通貨)事業

これら4つの事業領域で日本のインターネットを支え、
世界に通じる、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業を目指します。

【インターネットインフラ事業】
■インターネット上での情報発信に必要なサービスを一貫して提供する事業です。
・アクセス事業(GMOとくとくBB 他)
・ドメイン事業(お名前.com/ムームードメイン/バリュードメイン 他)
・クラウド・ホスティング事業(ConoHa/GMOCLOUD/バリューサーバー 他)
・Z.com (Z.com cloud 他)
・EC支援事業(MakeShop/カラーミーショップ 他)
・セキュリティ事業(GlobalSign/脆弱性診断 他)
・決済事業(PGマルチペイメントサービス/イプシロン/GMO後払い 他)
・その他事業(電子印鑑GMOサイン 他)
-----------------------------------------------
【インターネット広告・メディア事業】
■インターネット上での集客をサポートする事業です。
・インターネット広告事業(インターネット広告/モバイル広告 他)
・インターネットメディア事業(コエテコ/くまポン/キレイパス/michill 他)
・その他事業(GMOリサーチクラウドパネル 他)
---------------------------------------------------------------------------
【インターネット金融事業】
■インターネット上で手軽に金融取引をしていただける環境を提供する事業です。
・FX取引/株式取引(GMOクリック証券/FXプライムbyGMO/外貨ex byGMO 他)
・インターネット銀行(GMOあおぞらネット銀行)
---------------------------------------------------------------------------
【暗号資産(仮想通貨)事業】
■インターネット上で暗号資産の現物・レバレッジ取引など、安全な取引環境提供する事業です。
・暗号資産 交換事業(GMOコイン)
・暗号資産 決済事業(GYEN 他)
・暗号資産 マイニング事業
---------------------------------------------------------------------------

PHOTO

おかげさまでドメイン・ホスティングをはじめとするインターネットインフラ事業は国内で圧倒的No.1のシェアを頂いております。

本社郵便番号 150-8512
本社所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
本社電話番号 03-5456-2735
第二本社郵便番号 150-0043
第二本社所在地 東京都渋谷区道玄坂1丁目2番3号 渋谷フクラス
設立 1991年5月24日
資本金 50億円(2022年9月末日時点)
従業員 グループ連結:7,213名 単体758名 ※2022年9月末
売上高 2,414億円(連結) ※2021年12月末
事業所 【グループ本社】東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
【グループ第2本社】東京都渋谷区道玄坂1-2-3 渋谷フクラス
【大阪オフィス】大阪市北区大深町3番1号 グランフロント大阪タワーB23階
【宮崎オフィス】宮崎県宮崎市老松2丁目2-1 GMO hinataオフィス
【北九州オフィス】福岡県北九州市小倉北区京町3-1-1 セントシティ 12階
【仙台オフィス】宮城県仙台市青葉区本町1-1-1 大樹生命仙台本町ビル(アジュール仙台)
主なグループ会社 GMOペイメントゲートウェイ(株)、GMOグローバルサイン・ホールディングス(株)、GMOペパボ(株)、GMOアドパートナーズ(株)、GMOフィナンシャルホールディングス(株)、GMOリサーチ(株)、GMO TECH(株)、GMOメディア(株)、GMOフィナンシャルゲート(株)、◎他、上場10社を含め、グループ全110社(2022年9月末現在)
売上高推移 【GMOインターネットグループ 連結】
241,4億4,600万円(2021年12月期)
2,105億5,900万円(2020年12月期)
1,961億7,000万円(2019年12月期)
1,851億7,000万円(2018年12月期)
1,542億5,600万円(2017年12月期)
1,350億2,600万円 (2016年12月期)
1,263億3,700万円(2015年12月期)
所属協会・研究会・認定 財団法人インターネット協会(IAjapan)、Internet Corporation for Assigned Names and Numbers(ICANN)、社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)、社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)、公益社団法人 企業メセナ協議会、警視庁サイバー犯罪対策協議会、日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会(略称:日本シーサート協議会)
【認定】「次世代育成支援対策推進法」認定マーク(愛称:くるみん)取得
平均年齢 35.3歳/GMOインターネットグループ単体(社員のみ)※2022年9月末時点

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
研修制度あり
・オンボーディング研修
(ビジネスマナー、事業・サービス理解、企業理念理解、ビジネス理論他)
・技術者研修(GMOテクノロジーブートキャンプ)
 ※入社後3カ月間エンジニア、クリエイターの技術研修実施します。
・成長研修(入社後3年間計12回)
 ※職種により

◎社会人及びGMOインターネットグループのメンバーとしての基本をじっくりと学んでもらうために、集合研修を実施し、仕事の進め方やビジネスマナーのほか、ビジネスに必要な基礎的な知識等を習得していただきます。さらにこの期間は、新卒メンバー同士が仲間意識を醸成し、共に切磋琢磨し、自ら考え自ら行動できる社会人への第一歩を踏み出していただくことも目的としています。
また、配属前にOJT研修を行い、実際の業務を体験していただきます。
自己啓発支援制度 制度あり
・スポーツジム、英会話スクールなどの月額費用の一部負担。
・エンジニア支援制度
[1] 学ぼうぜ!
エンジニア、クリエイターに向けた、技術関連の書籍や最新ガジェットの購入、開発合宿への参加費など、毎年10万円を上限に補助するスキルアップ支援です。

[2] セミろうぜ!
業務の一環として、エンジニア・クリエイターは、
四半期に1度の勉強会やセミナーへ参加する権利を有することを明示します。

[3] サバろうぜ!
希望するメンバーに、研究・開発環境として自社サービスを「無料」で
提供します。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
あり:・GMOブレイクスルーオプション
入社から3年、6年、9年と、3年経過時に、新たなステージへのチャレンジ権を取得。権利を行使してプレゼンに合格すれば、自身の希望する仕事・部門への異動が可能となる制度。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 14 2 16
    2021年 18 9 27
    2020年 24 16 40

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪電気通信大学、慶應義塾大学、高知工科大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京農工大学、兵庫県立大学、早稲田大学、金沢大学、岡山理科大学、千葉大学、大阪大学、東京大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、首都大学東京、松蔭大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋商科大学、日本女子大学、日本大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治大学、盛岡大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学、金沢工業大学、京都大学、同志社大学、追手門学院大学、筑波大学、近畿大学、岡山理科大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原情報IT簿記公務員専門学校小倉校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、HAL大阪、HAL東京、HAL名古屋、日本電子専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、専門学校東京CPA会計学院、京都コンピュータ学院京都駅前校、神戸電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、KCS北九州情報専門学校

会津大学、青山学院女子短期大学、青山学院大学、亜細亜大学、麻生情報ビジネス専門学校、岩手大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電気通信大学大学院、大妻女子大学、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、慶應義塾大学、慶應義塾大学大学院、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、高知工科大学大学院、神戸松蔭女子学院大学、国学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、首都大学東京、松蔭大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、デジタルハリウッド大学大学院、電気通信大学、電気通信大学大学院、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京純心女子大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京農工大学大学院、東京理科大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、長崎大学、名古屋商科大学、日本女子大学、日本大学、日本電子専門学校、HAL大阪、HAL東京、HAL名古屋、兵庫県立大学大学院、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、法政大学大学院、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、盛岡大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学、早稲田大学大学院、金沢工業大学 、奈良先端科学技術大学、同志社大学、京都大学

前年度の採用実績(人数)        2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
-------------------------------------------------------------------------------
大卒/院了   37人   31人   31人   31人   40人  27人
(短大/専門卒含む)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

GMOインターネットグループ(株)【東証プライム市場上場】と業種や本社が同じ企業を探す。
GMOインターネットグループ(株)【東証プライム市場上場】を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. GMOインターネットグループ(株)【東証プライム市場上場】の会社概要