JA全農青果センター(株)の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

様々な角度から情報をキャッチすることが求められるため、社内は壁で区切らず、ワンフロアになっています。困った時はすぐに相談！という環境づくりができています。新入社員研修を始め、2年目・３年目社員研修など、若手社員を中心に充実した研修制度があります。

: 様々な角度から情報をキャッチすることが求められるため、社内は壁で区切らず、ワンフロアになっています。困った時はすぐに相談！という環境づくりができています。

: 新入社員研修を始め、2年目・３年目社員研修など、若手社員を中心に充実した研修制度があります。

アイデア、フットワーク、好奇心を発揮し、「食」と「農」のビジネスに新風を―。

生産者から商品である青果物を仕入れ、消費者に届ける当社。関係各所と常に連絡を取り合いながら仕事を進めていきます。	私たちのもとには、全国のJA（農協）から、毎日1,600トンもの青果物が集まります。それらの青果物は、当社から生協・スーパー・小売店などへ販売し、消費者のみなさまのお手元に届きます。「おいしい」青果物を安定的に食卓に届けるともに、パッケージや打ち出し方の工夫などによる青果物の価値向上を目指しています。 ●「農業は長い目で見なければならないビジネス」　例えば、ミカン農家の場合。ミカンの収穫は年に１度ですので、30年の栽培経験があっても収穫はたったの30回。つまり、ビジネスチャンスは30回しかないのです。 ●「今あるチャンスは逃さない」　年に１度のチャンスを最大限に活かすには、早く正確な情報収集と諦めない姿勢が求められます。青果物はその生育や収穫量が天候等により大きく左右されます。また、味や食感が変わりやすい「生もの」であることも特徴的です。そのため、常にアンテナを張りながら、めまぐるしく動く環境にいち早く適応することが求められます。 ●「５年後、１０年後、３０年後も続いていくために」　また同時に、次のビジネスチャンスに向かって日々準備を進めることも大切です。旬は毎年決まった時期に訪れます。１回きりではなく、貴重なチャンスを毎年当社に任せていただけるよう、取引先との綿密な関係性構築を日頃より大切にしています。「産地に出向いて、自身の目で生育状況を確認しよう」「来週は天気が崩れそうだから、今週の出荷量を増やしてもらうよう農協に交渉しよう」「バイヤー要望の朝採れ野菜を店頭に並べる為、農協に赴いて協力を仰ごう」　　「キャベツの甘みを知ってもらうため、店頭試食を企画しよう」「例年より寒いから、早めに鍋野菜コーナーを作って売上を伸ばそう」「今年は豊作傾向だから、たくさん売る為に大入りの徳用販売を提案しよう」　農家の方が来年も農業を続けられるように、いつものおいしい野菜が食卓に並ぶように、私たちは日々尽力しています。誠実さや実直さ、アイディアを形にするための粘り強さとフットワークの軽さ、コミュニケーション能力...様々な「得意」を持つ皆さまに活躍頂ける会社です。

生産者から商品である青果物を仕入れ、消費者に届ける当社。関係各所と常に連絡を取り合いながら仕事を進めていきます。

私たちのもとには、全国のJA（農協）から、毎日1,600トンもの青果物が集まります。それらの青果物は、当社から生協・スーパー・小売店などへ販売し、消費者のみなさまのお手元に届きます。「おいしい」青果物を安定的に食卓に届けるともに、パッケージや打ち出し方の工夫などによる青果物の価値向上を目指しています。

●「農業は長い目で見なければならないビジネス」
　例えば、ミカン農家の場合。ミカンの収穫は年に１度ですので、30年の栽培経験があっても収穫はたったの30回。つまり、ビジネスチャンスは30回しかないのです。

●「今あるチャンスは逃さない」
　年に１度のチャンスを最大限に活かすには、早く正確な情報収集と諦めない姿勢が求められます。青果物はその生育や収穫量が天候等により大きく左右されます。また、味や食感が変わりやすい「生もの」であることも特徴的です。そのため、常にアンテナを張りながら、めまぐるしく動く環境にいち早く適応することが求められます。

●「５年後、１０年後、３０年後も続いていくために」
　また同時に、次のビジネスチャンスに向かって日々準備を進めることも大切です。旬は毎年決まった時期に訪れます。１回きりではなく、貴重なチャンスを毎年当社に任せていただけるよう、取引先との綿密な関係性構築を日頃より大切にしています。

「産地に出向いて、自身の目で生育状況を確認しよう」
「来週は天気が崩れそうだから、今週の出荷量を増やしてもらうよう農協に交渉しよう」
「バイヤー要望の朝採れ野菜を店頭に並べる為、農協に赴いて協力を仰ごう」　　
「キャベツの甘みを知ってもらうため、店頭試食を企画しよう」

「例年より寒いから、早めに鍋野菜コーナーを作って売上を伸ばそう」
「今年は豊作傾向だから、たくさん売る為に大入りの徳用販売を提案しよう」

　農家の方が来年も農業を続けられるように、いつものおいしい野菜が食卓に並ぶように、私たちは日々尽力しています。誠実さや実直さ、アイディアを形にするための粘り強さとフットワークの軽さ、コミュニケーション能力...様々な「得意」を持つ皆さまに活躍頂ける会社です。

会社データ

プロフィール	◆JA全農は、1968年に東京生鮮食品集配センター以後、大阪生鮮食品集配センター、大和生鮮食品集配センターの3施設を開業し、青果卸売市場を介さず、JAグループ自らが実需者へ直接販売する新たなチャネルとして直販事業を立ち上げました。これら3施設は、JAから仕入れる青果物を生協・スーパー・デパートなどの量販店や外食産業、専門小売店等へ直接販売する営業・物流の拠点として成長してきました。 ◆2006年6月。青果物に対する消費者ニーズの多様化、生産環境の変化に対応し、青果物の流通革新を進めることを狙いとして、子会社として独立したのが当社です。 ◆現在では「安全・安心、新鮮でおいしい青果物を効率よく消費者へお届けする」ことを目指し、施設の改善やトレサビリティーの確立を進めています。青果物の生産・流通・販売・消費において、様々なサービスの提供ができる企業へと成長し、広く社会貢献することを目指しています。
事業内容	●国産青果物の仕入・販売 ●青果物の小分け包装 ●国産青果物の加工品の製造・販売「ひとりで抱え込まず、チームで考える」が基本です。各々の働きをかけ合わせることで、効果の最大化を狙います。

プロフィール

◆JA全農は、1968年に東京生鮮食品集配センター以後、大阪生鮮食品集配センター、大和生鮮食品集配センターの3施設を開業し、青果卸売市場を介さず、JAグループ自らが実需者へ直接販売する新たなチャネルとして直販事業を立ち上げました。これら3施設は、JAから仕入れる青果物を生協・スーパー・デパートなどの量販店や外食産業、専門小売店等へ直接販売する営業・物流の拠点として成長してきました。

◆2006年6月。青果物に対する消費者ニーズの多様化、生産環境の変化に対応し、青果物の流通革新を進めることを狙いとして、子会社として独立したのが当社です。

◆現在では「安全・安心、新鮮でおいしい青果物を効率よく消費者へお届けする」ことを目指し、施設の改善やトレサビリティーの確立を進めています。青果物の生産・流通・販売・消費において、様々なサービスの提供ができる企業へと成長し、広く社会貢献することを目指しています。

事業内容

●国産青果物の仕入・販売
●青果物の小分け包装
●国産青果物の加工品の製造・販売

「ひとりで抱え込まず、チームで考える」が基本です。各々の働きをかけ合わせることで、効果の最大化を狙います。

本社郵便番号	335-0038
本社所在地	埼玉県戸田市美女木北2丁目11番地の12
本社電話番号	管理本部　人事課／048-424-1912
設立	2006年6月1日
資本金	29億4,000万円
従業員	554名（2022年10月時点）
売上高	1,665億円(税抜）（2021年4月1日～2022年3月31日）
売上高推移	2017年度実績（2017年4月～2018年3月）1,537億円　　 2018年度実績（2018年4月～2019年3月）1,503億円　　 2019年度実績（2019年4月～2020年3月）1,482憶円　 2020年度実績（2020年4月～2021年3月）1,676億円 2021年度実績（2021年4月～2022年3月）1,665億円
代表者	金山　秀範
所在地	■本社　　　　　　　（埼玉県戸田市美女木北2-11-12 ） ■加工業務開発事業部（埼玉県戸田市美女木北2-11-12 ） ■東京センター　　　（埼玉県戸田市美女木北2-11-12）　 ■神奈川センター　　（神奈川県平塚市東八幡5-5-1） ■大阪センター　　　（大阪府高槻市番田1-50-1）
主な取引先	仕入先：全国のJA（農協）販売先：生協、量販店、小売店、外・中食産業
株主	全国農業協同組合連合会 (株)全農ビジネスサポート
平均年齢	39.1歳（正社員）2022年4月現在
沿革	1968年11月埼玉県戸田市に全販連東京生鮮食品集配センターを開業 1972年 3月全購連と全販連が合併し、全国農業協同組合連合会（全農）が発足 1972年11月大阪府摂津市に大阪生鮮食品集配センターを開業 1973年 8月神奈川県大和市に大和生鮮食品集配センターを開業 1989年 6月大阪生鮮食品集配センターを高槻市へ全面移転 2002年11月東京生鮮食品集配センターを戸田市美女木へ全面移転 2006年 6月全農がJA全農青果センター(株)を設立 2006年 9月全農から園芸直販事業の移管を受け事業開始 2012年2月神奈川県大和市の大和センターを平塚市へ全面移転し、名称を神奈川センターとする。 2013年4月全農青果サービス(株)と合併、加工業務開発事業部と九州営業所を新設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.6年
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	5名	7名	12名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	5名	0名	5名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.7%
  （30名中2名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり約３年間の時間をかけて、新卒から「一人前」へと育成します！ 1．新卒１年目向け研修 (2022年度内容) ・4月：本社座学研修・5月～9月：部署巡回研修・10月：本配属後OJT 2．階層別研修・2年目/3年目フォロー研修・新任管理職研修 3．テーマ別研修・業務担当者による職場勉強会(「トマト担当によるトマト研修」等：随時) ・ハラスメント防止研修(社員向け/管理職向け：年に一度) ・法務部門によるポイント解説(動画配信：随時) ・OJT担当者向け研修(対象者へ実施：随時)
自己啓発支援制度	制度あり 1．自己啓発助成金　対象講座の受講料、資格試験などの受験料および支払い手数料を対象に、キャッシュバック支援あり(年間上限：5万円)。 2．奨励資格制度　対象資格については、受験料、講座受験費用は全額会社負担。　テキスト・問題集等購入費用について、費用補助を行います(上限5千円)。　(例：販売士、日本農業検定、簿記、ITパスポート、MOS等)
メンター制度	制度ありメンターは、業務の実作業を教える役割ではなく「相談できる先輩」のポジションです。職場に馴染めるよう、マンツーマンでサポートします！
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、広島大学、千葉大学、青山学院大学、國學院大學、明治大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、麻布大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、帯広畜産大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、京都産業大学、京都府立大学、京都文教大学、近畿大学、久留米大学、皇學館大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、女子栄養大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、帝塚山大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長浜バイオ大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、阪南大学、弘前大学、広島国際大学、福岡大学、福島大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞湘北短期大学
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年（予） ------------------------------------------------- 大卒　　　5名　　　1名　　　10名短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ― ※大卒は院了を含む

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、広島大学、千葉大学、青山学院大学、國學院大學、明治大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、麻布大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、帯広畜産大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、京都産業大学、京都府立大学、京都文教大学、近畿大学、久留米大学、皇學館大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、女子栄養大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、帝塚山大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長浜バイオ大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、阪南大学、弘前大学、広島国際大学、福岡大学、福島大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
湘北短期大学

採用実績（人数）

　　　　 2021年　2022年　2023年（予）
-------------------------------------------------
大卒　　　5名　　　1名　　　10名
短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ―

※大卒は院了を含む

過去3年間の新卒採用者数（男女別）