最終更新日:2023/9/1

(株)パスコ【東証スタンダード上場】

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  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
東京都
資本金
87億5,848万円
売上高
620億1,600万円(2023年3月期:連結)
従業員数
2,819名(2023年3月:グループ全体)

パスコは空間情報事業を通じ、人々が安全で安心して暮らせる未来社会の構築にむけて全力で貢献します。

エントリー受付を終了しました (2023/09/01更新)

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ご応募いただきありがとうございました。

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会社紹介記事

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パスコは半世紀以上の経験と最先端の機材を組み合わせた技術を用いて、社会課題の解決に取組んでいます。
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パスコは、空間情報事業を通じて、国が目指す「Society5.0」の実現や世界が進めるSDGsの実現に向けた取組みを行っています。

世界最先端の空間情報技術分野を走るプロフェッショナル企業

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パスコは最先端の計測技術を用いて、土木構造物など社会インフラの維持管理に努めています。

パスコは空間情報の収集、計測、可視化とコンサルタント技術を用いた課題抽出と解決策を提案するプロフェッショナル企業です。
私たちは日々空間情報技術を研鑽し、5年後、10年後の“あるべき姿”を創造しながら、空間情報技術を用いた未来を提案する会社です。

■パスコの強み
精密測量に代表される計測技術、航空機・人工衛星等を用いたリモートセンシング技術、情報収集から可視化までを行うデータ整備、要望に応じたGIS開発を特長にお客様からは多くの実績と信頼を得ています。
背景には、66年にわたる技術の伝承や、品質標準化の取組みがあります。また社会ニーズを迅速に捉える情報収集、課題解決を提案する力、技術を実直に研鑽し続ける環境整備など、継続して育成された人材が会社を支えています。
パスコでは、Society5.0が示すデータ流通社会への事業戦略の適応と、i-Constructionが示す3次元データ活用など新たな空間情報を見据えた技術開発への取組みをすすめています。

■社員のキャリア形成
教育研修は全国共通分野を年齢、職位等に応じて実施しています。専門分野は現場でのOJT、勉強会を中心に行い、地域間で共通課題がある場合は横断的に研修を行います。さらに公的資格取得支援や社内資格制度の整備等、教育と財政面からも社員のキャリア形成を支援しています。

■働き方改革への取組み
パスコは安全な労働環境確保のために年間を通じた業務時間の平準化、制度整備、時短・効率化のための機器導入を行っています。育児休業取得の促進など国連が提唱するSDGsに適応した働き方改革も進めており、育児休業制度は対象女性の100%が休暇を取得、男性も増加傾向です。コンプライアンス遵守、ハラスメントホットライン設置など透明性を高める制度整備に加え、職場環境の理解など研修やe-Learning等を通じてガバナンスの浸透も進めています。

■事業活動を通じた社会貢献活動
社会貢献活動では、リモートセンシング技術による災害時の情報収集と提供を実施しています。成果は国や被災した地方公共団体、企業、報道機関に提供し、緊急時の救援と復旧・復興活動を支援しています。

会社データ

プロフィール

パスコは、人工衛星から航空機、専用車両や船舶などあらゆる機材で空間情報の取得(計測)データの加工や処理、さらにはサービスの提供までを行うことで、空間情報の世界No.1を目指しています。

創業以来、常に変革と技術革新に努め、培った多くの先進的な技術を保有しています。その技術は先進医療や科学分野にも貢献するとともに、途上国の発展にも寄与しています。

空間情報は私たちの生活を大きく変える要素を持っています。

私たちは、「空間情報事業を通じて、安心で豊かな社会システムの構築に貢献する」という経営理念に基づき、社会的使命を果たすため、世界最高の技術力を世界中の人々に提供しています。

パスコは、これからも人々の安全・安心を守ることを使命と考え、社会に貢献していきます。

事業内容
パスコの様々なサービスは、国・地方公共団体、大学、研究機関、民間企業、海外各国などに提供されています。

<サービス分野>
■国・地方公共団体への支援
空間情報技術やコンサルタント技術を通じて公共事業に従事し、行政の業務の効率化、重複投資の抑制、住民サービスの向上など地域社会に役立つサービスを提供しています。
  ・測量、計測等空間情報整備に関する業務
  ・河川、砂防等防災・減災に関する業務
  ・道路、橋梁、上下水道等インフラ維持管理に関する業務
  ・都市計画、地方創生などまちづくりに関する業務
  ・固定資産税基礎資料整備や土地の評価等に関する業務
  ・海洋、港湾、エネルギー等自然環境等に関する業務
  ・農地、森林、土地に関する業務
  ・城郭、遺構はじめ文化財調査に関する業務
  ・航空機や人工衛星等を活用した災害対応に関する業務
  ・統合型GISや行政の電子化支援などデジタルガバメントに関する業務 など
■民間への支援
民間企業が抱える様々な課題に対して、空間情報を活用したシステム構築や営業支援、自然災害における企業のリスク管理、国の制度改革、法改正に対応した各種のサービスを提供しています。
  ・物流の効率化などのロジスティクスに関する業務
  ・商圏分析などのエリアマーケティングに関する業務
  ・進捗管理やテリトリー検討などの営業支援に関する業務
  ・事業継続計画(BCP)の支援などの防災、減災に関する業務 など
■海外への支援
諸外国の国土計画や民間企業の需要に伴い、防災、農業計画、林業計画、インフラ整備などのベースとなる地図を作成するとともに、現地の技術者を育成するなどの国際貢献も果たしています。
  ・国土基盤地図に関する業務
  ・森林、農地など環境に関する業務
  ・道路などインフラに関する業務 など

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パスコはSAR衛星による地表面の変動解析を実施することにより、被災地の状況把握に努めています。

本社郵便番号 153-0064
本社所在地 東京都目黒区下目黒1-7-1 パスコ目黒さくらビル
本社電話番号 03-5722-7600
創業 1953年10月27日
設立 1949年7月15日
資本金 87億5,848万円
従業員数 2,819名(2023年3月:グループ全体)
売上高 620億1,600万円(2023年3月期:連結)
単体売上高 563億4,200万円(2023年3月期)

単体従業員数 2,333名(2023年3月)
代表者名 代表取締役社長 高橋 識光
経営理念 1)空間情報事業を通じて、安心で豊かな社会システムの構築に貢献する。
2)社会的に公正であることを判断基準として、法令遵守、社会倫理を尊重し、
  常に正しさを追求する。
3)お客様の信頼を誇りに、最高レベルの空間情報を提供する。
経営方針 常に世界一の地理空間事業者であるために、革新的な思考と行動により、常に変化を創造し行動する。
主な取引先 国・地方公共団体・海外および民間企業など
親会社 セコム(株)
国内事業所 主要6都市に生産拠点を配置(東京、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡)
国内47都道府県に支店・営業所を配置
海外グループ会社 フィリピン、タイ、インドネシア など
認証取得 ISO 9001(品質マネジメントシステム)、ISO 14001(環境マネジメントシステム)、 ISO/IEC27001(情報セキュリティマネジメントシステム)、ISO/IEC 27017(ISMS クラウドセキュリティ) 、ISO/IEC 20000(ITサービスマネジメントシステム)、ISO55001(アセットマネジメントシステム)、JIS Q15001 、プライバシーマーク、レジリエンス認証、次世代育児支援認定マーク「くるみん」*過去取得認証含む
登録・免許 測量業者、建設コンサルタント、地質調査業者、補償コンサルタント、一級建築士事務所、計量証明事業者、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関、不動産鑑定業者、特定建設業、特定労働者派遣事業
国内加盟学会・協会 一般社団法人 日本リモートセンシング学会
公益財団法人 日本測量調査技術協会
公益社団法人 日本測量協会
一般社団法人 建設コンサルタンツ協会
一般社団法人 全国測量設計業協会連合会
一般社団法人 全国地質調査業協会連合会
公益社団法人 砂防学会
公益社団法人 土木学会
一般社団法人 日本写真測量学会
一般社団法人 地理情報システム学会
一般財団法人 衛星測位利用推進センター
など
沿革
  • 1953(昭和28)年
    • パシフィック航空測量(株)として創業
  • 1963(昭和38)年
    • サウジアラビア・クウェート両国中立地帯国境画定作業受注
  • 1974(昭和49)年
    • 東証第一部上場
  • 1981(昭和56)年
    • 米国ESRI社のGIS基本ソフト販売開始
  • 1983(昭和58)年
    • (株)パスコに社名変更
  • 1987(昭和62)年
    • GPS測量を開始
  • 1992(平成4)年
    • 野辺山宇宙観測所電波へリオグラフの精密測量実施
  • 1999(平成11)年
    • セコムグループ入り
  • 2000(平成12)年
    • 民間企業向け「経営ナビゲーション」サービス開始
  • 2007(平成19)年
    • ドイツSAR衛星「TerraSAR-X」打ち上げ成功・サービス開始
  • 2007(平成19)年
    • 沖縄に衛星受信設備開設
  • 2010(平成22)年
    • MMS(モービルマッピングシステム)全国配備
  • 2011(平成23)年
    • 北海道に第二の衛星受信局を開設
  • 2011(平成23)年
    • GISクラウドサービス「PasCAL for LGWAN」の提供開始
  • 2013(平成25)年
    • 沖縄に衛星受信局を増設して3局体制
  • 2014(平成26)年
    • 「災害リスク情報サービス:DR-Info」の提供開始 
  • 2015(平成27)年
    • 航空レーザ測深機(ALB)を導入
  • 2016(平成28)年
    • ダイナミックマップ基盤企画(株)の設立・運営に参画
  • 2017(平成29)年
    • オリジナル地図作製サービス「マッピンドロップ」を提供開始
  • 2018(平成30)年
    • 「パスコグループ中期経営計画2018-2022」を策定
  • 2019年(令和元年)
    • ドローン搭載型グリーンレーザースキャナの実用化研究に成功、販売開始
  • 2020年(令和2年)
    • 空間情報事業分野におけるAI(人工知能)人材の育成に特化した独自の教育プログラムを東京大学エドテック連携研究機構と共同で開発
  • 2021年(令和3年)
    • 東京都目黒区下目黒に本社を移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 16名 45名 61名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 16名 21名 37名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人集合研修、新人フォローアップ研修、フォローアップ研修(2~5年目)、中堅社員研修、階層別研修(課長、部長)、セカンドライフ研修、グローバルコンプライアンス研修、ハラスメント防止啓発研修、情報セキュリティ研修、部署別課題研修など
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援
会社指定の通信講座を合格した受講料の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度あり
エルダー制度あり
新卒配属後1年間、実務指導や職場生活上の相談役としてエルダーがつきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社員に「キャリアコンサルタント」資格保有者が在籍しています
社内検定制度 制度あり
社内資格認定制度あり
※測量、リモートセンシング、GISなど

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪市立大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、摂南大学、千葉工業大学、中部大学、筑波大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、弘前大学、広島大学、福井県立大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、京都府立大学、近畿大学、高知大学、國學院大學、国際教養大学、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、白百合女子大学、専修大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、千葉商科大学、東海大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、東北芸術工科大学、東洋大学、常葉大学、獨協大学、鳥取大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山市立大学、法政大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
茨城県立産業技術短期大学校、熊本県立熊本高等技術専門校


採用実績(人数) 2023年度 44名
2022年度 50名
2021年度 71名

採用実績(学部・学科) 教養学系、教育学系、人文学系、社会学系、理学系、工学系、農学系、芸術学系、生活学系
詳細は採用実績学部、採用実績学科、採用実績研究科(大学院)、採用実績専攻(大学院)をご覧ください。※大学、大学院の実績は2020年以降(直近3年)を記載しています。
採用実績学部 園芸学部、海洋学部、環境学部、観光学部、危機管理学部、経営学部、経済学部、芸術学部、工学部、国際学部、国際関係学部、国際教養学部、サービス創造学部、事業構想学群、社会安全学部、社会科学部、社会環境学部、社会共創学部、社会情報学部、獣医学部、情報コミュニケーション学部、政策科学部、生産工学部、生物資源科学部、生命環境学部、地球環境科学部 、都市環境学部、都市経営学部、人間社会学域、農学部、農食環境学群、文学部、文教育学部、文理学部、法学部、理学部、理工学部
採用実績学科 安全マネジメント学科、英語英文学科、海洋生物資源科学科、海洋地球科学科、環境共生学類、環境システム学科、環境創生学科、環境地理学科、観光学科、機械電子創成工学科、危機管理学科、グローバル・スタディズ課程、経営学科、経済学科、建築学科、交通システム工学科、国際学科、国際関係学科、国際公共政策学科、国際地域学科、サービス創造学科、史学地理学科、資源環境経済学科、自然環境科学科、社会科学科、社会環境学科、社会情報学科、社会デザイン工学科、情報コミュニケーション学科、人文学科、人文科学科、人文学類、森林科学科、森林資源科学科、森林総合科学科、政策科学科、生物環境科学科、生物環境工学科、生物資源環境学科、造園科学科、地域資源マネジメント学科、地域生態システム学科、地域創生学類、地球科学科、地球環境学科、地球環境防災学科、地球圏システム科学科、地球総合工学科、地理学科、地理環境学科、動物危機管理学科、都市経営学科、土木工学科、美学美術史学科、法律学科、理学科、緑地環境学科、歴史遺産学科、歴史学科
採用実績研究科(大学院) アジア・アフリカ地域研究科、アジア太平洋研究科、環境情報学府、企業情報研究科、教育学研究科、生命環境科学研究科、工学研究科、工学研究科建築、工学研究科総合工学専攻、システム情報工学、自然科学研究科、自然科学技術研究科、自然科学研究科環境科学専攻、持続性社会創生科学研究科、人文科学研究科、新領域創成科学研究科、水産・環境科学総合研究科、生物資源学研究科、生物資源環境科学府、生命農学研究科、総合科学技術研究科、総合科学技術研究科農学専攻、総合理工学研究科理学専攻、創成科学研究科、ソフトウェア情報学研究科、地球社会統合科学府、地域創生科学研究科、畜産学研究科、デザイン工学研究科、都市環境科学研究科、農学研究科、農学研究科農学専攻、農学府農学専攻、文学研究科、理学院、理学研究科、理工学研究科、理工情報生命学術院
採用実績専攻(大学院) アフリカ地域研究専攻、海洋生物資源学専攻、海洋土木工学専攻、環境科学専攻、自然システム科学コース、環境社会基盤工学専攻、環境森林科学コース、環境都市専攻、環境農学専攻、機械システム工学専攻、企業情報専攻、教科教育専攻、共生基盤学専攻、建設工学専攻、建設システム工学専攻、建築・都市環境学専攻、工学専攻、交通システム工学専攻、行動文化情報学専攻、国際関係学専攻、国際乾燥地科学専攻、資源環境農学専攻、自然環境学専攻、自然環境専攻、自然環境資源コース、自然史科学専攻、社会開発工学専攻、社会科教育専攻、社会デザイン科学専攻土木工学プログラム、情報工学コース、食農情報工学コース、森林・環境資源科学専攻、森林緑地環境科学コース、水産学専攻、数学専攻、数理物質科学専攻地球進化学コース、生産環境工学専攻、生産環境工学専攻環境建設工学コース、生物生産環境科学専攻、生命地球科学研究群地球科学学位プログラム、建設環境系専攻、ソフトウェア情報学専攻、地学専攻、地球科学専攻、地球学コース、地球環境科学専攻、地球社会統合科学専攻、畜産科学専攻、地理学専攻、地理環境学域、都市環境科学専攻、都市環境科学専攻地理環境学域、都市環境デザイン工学専攻、都市系専攻、都市工学専攻、都市システム工学専攻、都市デザイン工学専攻、土木工学専攻、農学専攻、農学専攻環境森林科学コース、農業工学専攻、物理学専攻、理学専攻、リスク工学専攻、流域環境学コース
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 24 20 44
    2022年 35 15 50
    2021年 49 22 71
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 44
    2022年 50
    2021年 71

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