(株)日本ケーブルテレビジョン（略称：JCTV ）【テレビ朝日グループ】の2023年度会社概要

2024採用は準備中です（https://www.jctv.co.jp/recruit/）「グローバルコンテンツカンパニー」として、映像コンテンツの力で、国際的で個性豊かな社会を目指しています。

会社紹介記事

映像制作の経験や特別なスキルは必要ない。　分からないことをどんどん先輩に聞きながら、ADとして精一杯現場を学ぶ。そして早くディレクターへと成長して活躍して欲しい。変化の激しいニーズに合致したサービスや付加価値を提供。営業として顧客と接するだけでなく、部門を超えて連携し企画を考え、未知のユーザーにアプローチすることも。

: 映像制作の経験や特別なスキルは必要ない。　分からないことをどんどん先輩に聞きながら、ADとして精一杯現場を学ぶ。そして早くディレクターへと成長して活躍して欲しい。

: 変化の激しいニーズに合致したサービスや付加価値を提供。営業として顧客と接するだけでなく、部門を超えて連携し企画を考え、未知のユーザーにアプローチすることも。

視聴者のためにどんな情報を提供できるか。好奇心とアイデアで挑戦しつづける。

	当社に興味を持ったきっかけは、音楽に関する番組を多数制作しているからでした。入社後2年程は報道番組のADとして番組制作の現場に携わりながら、音楽やドキュメンタリー番組にも関わり、幅広い経験を積むことができたと感じています。人間、やりたいことはそのときどきで変わっていくもの。最初は興味がなかったことでも、仕事として関わる中で面白さを見出すことが多々あります。色々なジャンルに足を突っ込み、唯一無二の経験を重ねながら仕事ができる、それは番組制作という仕事の魅力と言えるでしょう。「これ以外やりたくない」という思い込みを持つことはもったいない。柔軟な思考で何でも面白がれることは、この仕事にとって大切な能力です。私がこの仕事を通じて学んだことは、世の中には本当に色々な人がいる。取材対象を深く掘り下げ、相手の気持ちにならないと見えない景色があります。先入観で価値を決めつけずに物事に向き合うことが、面白い番組づくりに繋がっていくのです。【左：制作部日高航人さん／2008年入社】＃フェス #ゲーム #アニメ #映画営業として更に行動手法や行動範囲を広げたい、そう考え出会ったのが当社でした。これまでも他業界で営業職として仕事をしていたのですが、当社の「CNNの業務用配信を販売する」という事業に魅力を感じました。アメリカ発のニュース専門チャンネル（CNN）が見られるグローバルな環境づくりを、企業のオフィスや大学、ホテル、官公庁など多様な法人にアプローチし、契約へと繋げていく仕事。そのターゲットのバリエーションの広さ、そして営業担当が自分のアイデアで展開していける業務としての自由度など、ここでしか得られない経験ができそうだと思いましたね。海外の報道番組は、日本のメディアとは報道のしかたや番組の構成が全く異なります。同じ事件を取り上げているのに、受ける印象がこんなに違うのかと驚くほど。両方を見て自分の頭でその出来事について考えることができる、そんな機会を提供できるコンテンツだと感じています。この素晴らしいコンテンツを、もっと大勢の人に見てほしい。その想いが私の仕事に対するモチベーションになっています。広告展開やイベント開催など多様な方法を駆使しながら、より広い層に届けたいですね。【右：SP2部杉田奈津美さん／2017年入社】＃学校法人 #大学 #ホテル #SDGs

当社に興味を持ったきっかけは、音楽に関する番組を多数制作しているからでした。入社後2年程は報道番組のADとして番組制作の現場に携わりながら、音楽やドキュメンタリー番組にも関わり、幅広い経験を積むことができたと感じています。
人間、やりたいことはそのときどきで変わっていくもの。最初は興味がなかったことでも、仕事として関わる中で面白さを見出すことが多々あります。色々なジャンルに足を突っ込み、唯一無二の経験を重ねながら仕事ができる、それは番組制作という仕事の魅力と言えるでしょう。
「これ以外やりたくない」という思い込みを持つことはもったいない。柔軟な思考で何でも面白がれることは、この仕事にとって大切な能力です。
私がこの仕事を通じて学んだことは、世の中には本当に色々な人がいる。取材対象を深く掘り下げ、相手の気持ちにならないと見えない景色があります。先入観で価値を決めつけずに物事に向き合うことが、面白い番組づくりに繋がっていくのです。
【左：制作部日高航人さん／2008年入社】
＃フェス #ゲーム #アニメ #映画

営業として更に行動手法や行動範囲を広げたい、そう考え出会ったのが当社でした。これまでも他業界で営業職として仕事をしていたのですが、当社の「CNNの業務用配信を販売する」という事業に魅力を感じました。
アメリカ発のニュース専門チャンネル（CNN）が見られるグローバルな環境づくりを、企業のオフィスや大学、ホテル、官公庁など多様な法人にアプローチし、契約へと繋げていく仕事。そのターゲットのバリエーションの広さ、そして営業担当が自分のアイデアで展開していける業務としての自由度など、ここでしか得られない経験ができそうだと思いましたね。
海外の報道番組は、日本のメディアとは報道のしかたや番組の構成が全く異なります。同じ事件を取り上げているのに、受ける印象がこんなに違うのかと驚くほど。両方を見て自分の頭でその出来事について考えることができる、そんな機会を提供できるコンテンツだと感じています。
この素晴らしいコンテンツを、もっと大勢の人に見てほしい。その想いが私の仕事に対するモチベーションになっています。広告展開やイベント開催など多様な方法を駆使しながら、より広い層に届けたいですね。
【右：SP2部杉田奈津美さん／2017年入社】
＃学校法人 #大学 #ホテル #SDGs

会社データ

正式社名	（株）日本ケーブルテレビジョン
正式社名フリガナ	株式会社日本ケーブルテレビジョン
事業内容	1. 24時間ニュース専門局「CNNj」「CNN U.S.」の放送 2. 広告の取り扱い 3. テレビ局・配信プラットフォーム向け動画コンテンツの企画、制作

本社郵便番号	106-0032
本社所在地	東京都港区六本木1-1-1　テレビ朝日アーク放送センターＢ1Ｆ
本社電話番号	03-3568-8221
創業	50年
設立	1971年10月13日
資本金	1億円
従業員	80名（2022年7月1日現在）
売上高	48億4000万円（2021年3月期）
事業所	〒106-0032 東京都港区六本木1-1-1 テレビ朝日アーク放送センター B1F
株主構成	株式会社テレビ朝日
主な取引先	株式会社テレビ朝日株式会社ＢＳ朝日株式会社WOWOW 日本放送協会株式会社フジテレビジョン JCOM株式会社イッツ・コミュニケーションズ株式会社スカパー！大手ホテルチェーン広告会社
役員	代表取締役社長　　川島　保男専務取締役　　　　岡田　亮取締役　　　　　　山本　陽一取締役（非常勤）　藤本　幸子取締役（非常勤）　橋本　孝治取締役（非常勤）　佐々木　克己
加盟団体	一般社団法人　衛星放送協会一般社団法人　全日本テレビ番組製作社連盟一般社団法人　日本ケーブルテレビ連盟一般財団法人　放送セキュリティセンター一般社団法人　全国放送派遣協会不法受信対策協議会
沿革	1971年 10月13日会社設立。本社をNETテレビ（現テレビ朝日）第二別館4階、スタジオを朝日新聞東京本社6階に設置。 1972年 7月3日午前7時15分開局。ホテルネットワーク（帝国ホテル、赤坂東急ホテル、銀座東急ホテル）へ放送開始。 1975年　1月13日マンションネットワーク（ホーマット・プレジデントほか5棟）へ放送開始。 1975年　6月9日郵政大臣より有線放送事業者としての施設許可申請の認可。 1981年 1月1日新社屋（港区六本木）に移転、新スタジオより放送開始。 1982年 4月21日米CNNとニュース交換等の業務協定に調印。 1984年 4月1日インテルサット4号を通じCNNを日本に導入、本格的24時間放送局となる。 1984年 4月2日「おはよう！CNN」「CNNデイウォッチ」を制作、テレビ朝日系で放送開始。 1986年 8月1日日本テレコム（現ソフトバンク）の光ファイバーケーブル開通、東名阪へCNNの24時間ネットワーク営業開始。 1987年 10月1日セントラルケーブルテレビ（名古屋）（現スターキャット・ケーブルネットワーク）、東急ケーブルテレビ（横浜）（現イッツ・コミュニケーションズ）など都市型CATVへCNNを供給開始。 1989年 7月4日スカイポートセンター設立に参画。通信衛星スーパーバードでケーブルテレビ局にCNN配信開始。 1992年 2月4日郵政大臣より放送法による通信衛星を利用する委託放送（CS放送）事業認定。 1997年 5月1日 PerfecTV！（現スカパー！プレミアムサービス）でCNN放送開始。 2000年 11月6日本社機能をコロンブスビル（渋谷区神宮前）に移転。 2002年 7月1日東経110度CS放送でCNN放送開始。 2010年 12月1日 CNN HD放送開始。 2013年 12月2日本社機能をテレビ朝日アーク放送センター（港区六本木1-1-1）に移転。 2015年 8月3日番組制作部門をテレビ朝日アーク放送センターに移転。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	4名	6名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	1名	3名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.0％
  （25名中2名）
- 2020年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修新任管理職研修
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり・入社後3ヶ月間、年次の近い先輩がマンツーマンでサポートします。・入社後3ケ月おきに、総務の人事担当者が面談、サポートします。・毎月、1on1ミーティングを実施しています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、立教大学、近畿大学、日本大学
採用実績（人数）	2022年度　　2021年度　大卒　　１名　　　　　４名
採用実績（学部・学科）	法学部芸術学部異文化コミュニケーション学部教育人間科学部国際学部

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、立教大学、近畿大学、日本大学

採用実績（人数）

　　　2022年度　　2021年度　
大卒　　１名　　　　　４名

採用実績（学部・学科）

法学部
芸術学部
異文化コミュニケーション学部
教育人間科学部
国際学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）