最終更新日:2022/11/28

東京エレクトロン デバイス(株)【東証プライム市場上場】(東京エレクトロングループ)

  • 上場企業

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
神奈川県
資本金
24億9,500万円
売上高
1,799億円(2022年3月期)
従業員
1,279名(連結)(2022年3月現在)

【IT×半導体×メーカー】「最先端」をみつけ、「新しい」を創造する。

会社紹介記事

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様々なシーンで話題となるIoT化の設計・支援も当社のビジネスのひとつ。ある時は「商社」として、ある時は「メーカー」としてサポートします。
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世界中から「最先端」をみつけ、「新しい価値」を創造する。商社機能とメーカー機能をもつTEDだからこそ実現できることがあります。

Connect Beyond ~共に創る 新たな価値を~

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【東京エレクトロンデバイス(TED)について】

東京エレクトロンデバイス(通称:TED)は、1998年に半導体装置、FPD(フラットパネルティスプレイ)製造装置の世界的リーディングカンパニーである東京エレクトロンから半導体および電子デバイス事業から独立し、半導体商社としてスタートしました。

現在では、「半導体」、「IT・ネットワーク」という分野で常に最先端の技術を仕入れ、提案する「商社機能」だけではなく、商社として仕入れた最先端の技術動向や、そこから生まれる新たなニーズを叶える自社ブランド商品の開発や設計・量産支援を行う「メーカー機能」も持っており、お客さまが抱える課題に対し様々な角度から解決策をアプローチできる企業となりました。

常に「最先端」の技術・情報を見つけ、それを基に「新しい価値」を持つ製品・サービスを開発できる環境は、TEDの持つ大きな強みです。
 
【Connect Beyond ~共に創る 新たな価値を】

これはTEDのコーポレートメッセージです。
日進月歩で変化する「半導体」や「IT・ネットワーク」という業界において、既成概念にとらわれることなく、新たな価値を発見・創造し、提供する姿勢を表しています。
半導体、IT・ネットワーク、自社ブランド ー それぞれの事業部門が協働し、お客さまのIoT化の支援を行う「TED REAL IoT」プロジェクトは、コーポレートメッセージを実践している具体例として挙げられるでしょう。
また風通しがよく、役職・年齢に関わらず自由に発言できる当社の社風も、コーポレートメッセージの実現を後押ししています。

【TEDの生命線は”技術力”】

常に最先端の技術を用い、お客さまに新たな価値の提供を目指すTEDでは、”技術力”を大切にしています。

もちろん始めから技術的な知識やスキルが完璧である必要はありません。
TEDでは入社してから3年間で一人前になることを目指す教育体系を会社として用意していますし、社内技術発表会等、意欲さえあれば新たな技術や知識が学べる環境があります。

「最新技術」、「モノづくり」、「IoT」等に興味がある方にとっては、TEDは成長できる環境だと思います。

会社データ

事業内容
1.半導体及び電子デバイス(EC)事業
 半導体、ボード、ソフトウェア、電子部品等の販売、設計・開発
2.コンピュータシステム関連(CN)事業
 ネットワーク、ストレージ、ソフトウェアの販売、保守サービス

※また最近では、「Connect Beyond」というコーポレートメッセージのもと、事業間を超えたIoT構築支援プロジェクト「TED REAL IoT」という取り組みも行っています。

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本社郵便番号 221-0056
本社所在地 神奈川県横浜市神奈川区金港町1番地4
横浜イーストスクエア
本社電話番号 045-443-4000
設立 1986年3月3日
資本金 24億9,500万円
従業員 1,279名(連結)(2022年3月現在)
売上高 1,799億円(2022年3月期)
事業所 ■国内拠点(営業部・支社・営業所)

<本社>
神奈川県横浜市神奈川区金港町1番地4 横浜イーストスクエア 7階

<新宿オフィス>
東京都新宿区西新宿3-7-1 新宿パークタワー S34階・30階

<新宿サポートセンター>
東京都新宿区西新宿4-33-4 住友不動産西新宿ビル4号館 1階

<大阪オフィス>
大阪府大阪市中央区城見1-2-27 クリスタルタワー 33階

<エンジニアリングセンター>
神奈川県横浜市都筑区東方町17番地

<営業所>
仙台・長岡・いわき・水戸・つくば・大宮・立川・松本
三島・浜松・名古屋・京都・福岡
関連会社 ■国内子会社
(株)ファースト、東京エレクトロンデバイス長崎(株)(2019年4月1日「(株)アバール長崎」より社名変更)

○海外拠点
米国(シリコンバレー)、香港、中国(上海・大連・深セン)、ソウル(韓国)、
シンガポール、フィリピン、タイ(バンコク) 他

■海外子会社
東電電子零件亞太區有限公司 (TED APAC)
上海華桑電子零件貿易有限公司 (TEDSH)
Tokyo Electron Device Singapore Pte.Ltd. (TEDSG)
TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITED (TEDTH)
TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.(TEDAI)

■海外関連会社
Fidus Systems Inc.
上海新致華桑電子有限公司
無錫新致華桑電子有限公司
主な取引先 パナソニック、日立、東芝、アルプス、NEC、三菱、沖、富士ゼロックス
NTT、富士通、大学、官公庁、他
(※敬称略/グループ略称)
東京エレクトロングループ ■東京エレクトロン(株)
■東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ(株)
■東京エレクトロン九州(株)
■東京エレクトロン宮城(株)
■東京エレクトロンFE(株)
■東京エレクトロンBP(株)
■東京エレクトロンエージェンシー(株)   他
ホームページ https://www.teldevice.co.jp/
グループ会社の紹介(1) ■(株)ファースト
グループ会社の紹介(2) ■東京エレクトロンデバイス長崎(株)
沿革
  • 1985年
    • 設計開発センター 開設
  • 1990年9月
    • 東京エレクトロンデバイス(株)で、電子部品の販売業務を開始
  • 1998年7月
    • 東京エレクトロン(株)から電子部品部門の全ての事業を譲受け、販売を開始
  • 2003年3月
    • 東京証券取引所 市場第二部に上場
  • 2004年6月
    • 「自社開発商品」「設計・量産受託サービス」の提案をブランド化し、ブランド名「inrevium(インレビアム)」としてスタート
  • 2006年10月
    • 東京エレクトロン(株)からコンピュータ・ネットワーク事業を承継し、販売を開始
  • 2010年12月
    • 東京証券取引所 市場第一部に上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.4年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.0日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 51名 13名 64名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 35名 0名 35名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.9%
      (203名中16名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新卒で入社してから3年間で一人立ちすることを目指す教育体系を用意しています

■新入社員研修
 入社時研修(マナー・OA操作・会社のしくみ・事業所見学 など)
 入社時技術研修(半導体やITの基礎を学びます)
 配属後もeラーニングシステムによる自己啓発が可能です
 配属先にてOJT、フォローアップ研修、プレゼン研修

■階層別研修
 中堅社員研修、管理職マネジメント研修 他

■職種別研修
 技術系e-ラーニング、分野別・製品別教育(職場・OJT)

■ビジネススキル・実務研修
 財務や法務、物流に関する実務系研修、eラーニング

■語学研修
 オンライン英会話、ビジネス英語研修、語学系e-ラーニング、TOEIC社内受験
自己啓発支援制度 制度あり
eラーニング(ビジネススキル・実務研修)
技術系e-ラーニング
キャリアコンサルティング制度 制度あり
若手~中堅社員を対象に1年に1回上司とのキャリア面談があります
社内検定制度 制度あり
TOEIC社内受験

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 11 8 19
    2021年 14 4 18
    2020年 13 1 14
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 19
    2021年 18
    2020年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、広島大学、福岡大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、佐賀大学、四国職業能力開発大学校(応用課程)、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、鳴門教育大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2022年 19名
2021年 18名
2020年 14名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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