最終更新日:2022/7/22

大建工業(株)

  • 上場企業

業種

  • 建材・エクステリア
  • その他メーカー
  • 建設
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
153億円
売上高
1992憶1,000万(2021年3月期)
従業員
(連結)3,852名 (2021年3月31日時点)

住宅内装建材・素材トップクラスシェア!DAIKEN

会社紹介記事

PHOTO
高付加価値の建材開発力と内装空間のトータル提案力が強み。安全・安心・健康・快適という視点で、住宅や公共商業施設の空間を形づくる高機能な建材を提供しています。
PHOTO
独自の素材開発力も当社の強み。サスティナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、不燃・耐震・断熱・吸音・調湿など、様々な機能を付与した素材を提供しています。

メーカーのリーディングカンパニーが創るミライ

PHOTO

先見の明に長けた大建工業の伝統を継承しながら、革新性あふれる提案を世に送り届けていく。古きと新しきが融合したモノ作りを実践する人財に飯沼本部長は期待している。

■素材、建材、エンジニアリング。多彩な事業を有する。
私ども大建工業が誕生したのは1945年のこと。戦後間もない日本の復興を実現するべく、木材・製材品の生産に着手して以来、建材メーカーとして日本の住宅産業を支えてまいりました。
世の中にリサイクルの概念が定着する遥か前の1958年から、廃木材や再生資源、製材端材などを利用した【素材事業】を展開しています。床や壁、天井、ドア、収納、音響製品などを製造する【建材事業】でも独自のものづくりを確立。同業他社にも一部建材を提供するなど、まさに業界をリードする存在として活動しています。施工・工事にも携わる【エンジニアリング事業】にも乗り出す一方で、ものづくりの超上流である研究開発にも注力しています。

■新領域を開拓し続けていきたい。
2025年を見据えて策定した長期ビジョン「GP(グロウプラン)25」では「建材だけでなく建材に使用する素材の供給から施工・工事までを手掛ける」「住宅だけでなく、公共・商業建築分野、産業資材分野まで幅広く展開する」「国内だけでなく海外事業を更に拡大する」と方針を明確にし、住宅用建材メーカーから建築資材の総合企業へと成長を遂げようとしています。
2022年4月からはGP25の最終ステージに入りますが、高い目標を掲げ、達成を目指しています。そのために得意分野である住宅を超えて「公共・商業建築(非住宅)分野」に注力すること、ASEANを中心とする海外での製造・販売に力点を置くことを明記しています。新築住宅からストック重視への政策転換が行われた中で、成長が期待される住宅リフォーム市場でも存在感を発揮していきたいと考えています。

■探求心ある人財に期待したい。
木材などを用いて建材を作る当社には、環境への配慮、人への優しさなどが求められます。先人たちは捨てられた廃材を合板として再構成するという大胆な発想で新しいものづくりを通して当社の礎を築きました。これから入社する新しい力にも、環境に優しい新しい価値を生み出すべく、何事にも探求熱心な姿勢で臨んでほしいと考えています。
チャレンジ精神旺盛な人財も大歓迎です。新たな挑戦には失敗がつきものですが、失敗の積み重ねの中で新しい価値が生まれるので、自分で未知を開拓する気概を持って、羽ばたいてほしいですね。
<常務執行役員・管理本部長 飯沼 友明>

会社データ

事業内容
1.建材事業
内装建材(住宅・公共商業施設向け)、設備機器などの製造販売

2.素材事業
未利用資源を活用し環境に配慮した素材(インシュレーションボード、ダイロートン、MDF、ダイライト)の製造販売

3.エンジニアリング事業
ビル・マンション・店舗の内装工事、住宅のリフォーム工事及びマンションリノベーション
本社郵便番号 530-8210
本社所在地 大阪市北区中之島3-2-4 中之島フェスティバルタワー・ウエスト14F
本社電話番号 0120-787-505 ※在宅勤務中のため繋がりにくくなっております。
お問い合わせ 当社マイページ『お問い合わせ』フォームよりご連絡ください。
第二本社郵便番号 101-8950
第二本社所在地 東京都千代田区外神田 3-12-8 住友不動産秋葉原ビル
設立 1945(昭和20)年9月26日
資本金 153億円
従業員 (連結)3,852名 (2021年3月31日時点)
売上高 1992憶1,000万(2021年3月期)
代表者 代表取締役社長 億田 正則
事業所 ■主要な営業所
札幌、仙台、東京、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡 他国内各地
中国、シンガポール、インドネシア

■ショールーム
札幌、仙台、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、高松、福岡

■生産工場
富山県、岡山県、茨城県、三重県
アメリカ、カナダ、中国、ニュージーランド、マレーシア、インドネシア
株主構成 伊藤忠商事(株)/(株)三井住友銀行/住友生命保険(相)/日本トラスティ・サービス信託銀行(株)信託口/日本マスタートラスト信託銀行(株)信託口/大建工業取引先持株会/三井住友信託銀行(株)/ 住友林業(株)/丸紅(株)
関連会社 ■国内
(株)ダイフィット、(株)ダイウッド、セトウチ化工(株)、富山住機(株)、(株)テーオーフローリング、(株)ダイタック、会津大建加工(株)、日南大建(株)、C&H(株)、エコテクノ(株)、ダイケンエンジニアリング(株)、鉱工産業(株)、三恵(株)、(株)スマイルアップ、(株)リフォームキュー、(株)パックシステム

■海外
大建工業(寧波)有限公司(中国)、大建阿美昵体(上海)商貿有限公司(中国)、PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA(インドネシア)、DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED(ニュージーランド)、DAIKEN SOUTHLAND LIMITED(ニュージーランド)、DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.(マレーシア)、DAIKEN MIRI SDN.BHD.(マレーシア)、CIPA Lumber Co.Ltd.(カナダ)、PACIFIC WOODTECH CORPORATION(米国)
平均年齢 41.6歳(2021年3月末日現在)
沿革
  • 1945年(昭和20年)
    • 大建産業(株)林業部の全事業を継承し、大建木材工業(株)として発足。富山県井波工場にて特殊合板を製造
  • 1958年(昭和33年)
    • 木質繊維板(A級インシュレーションボード)の生産を目的とした岡山工場を建設。商品名「ダイケンボード」
  • 1964年(昭和39年)
    • 製鉄時の副産物であるロックウールを活用した不燃天井材「ダイロートン」を生産開始
  • 1970年(昭和45年)
    • 木材を樹脂により硬化するWPC技術を開発
  • 1971年(昭和46年)
    • 東京証券取引所第一部へ上場
  • 1973年(昭和48年)
    • ドアのファッション化を推進、モダンデザインの業界水準を創造
  • 1996年(平成8年)
    • 岡山にダイライト工場を建設
      機械すき和紙を使用したメンテナンス性に優れた「畳おもて」の精算開始
  • 2000年(平成12年)
    • TOTO(株)と包括的業務提携。
      富山工場を富山大建工業(株)に分社
  • 2002年(平成14年)
    • TOTO、YKKAPとリモデル分野で提携
  • 2010年(平成22年)
    • TOTO・DAIKEN・YKKAP3社共同運営による「TDY大阪コラボレーション ショールーム」オープン
      パナソニック電工(株)との生産・調達面で業務提携
  • 2016年(平成28年)
    • 公共・商業建築分野に向けた「秋葉原テクニカルスペース」オープン
  • 2018年(平成30年)
    • ニュージーランドのMDF製造会社・ドンファ・ニュージーランド社を子会社化、新社名をダイケンサウスランド社とする
      研究開発拠点「DAIKEN R&Dセンター」を開設
  • 2019年(令和元年)
    • リフォーム事業を展開する(株)リフォームキュー、無垢・厚単板フローリングの製造、販売、工事を手掛ける(株)テーオーフローリングを子会社
      カナダの単板工場CIPA Lumber Co.ltd.,米国のLVL工場PACIFIC WOODTECH CORPORATIONをグループ化
  • 2020年(令和2年)
    • 日南町森林組合、(株)オロチ、越井木材工業(株)との4社合弁の加工会社 日南大建(株)ででLVL用単板の生産開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.2日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 11名 40名 51名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 11名 20名 31名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修(新入社員・若手中堅層・管理職・役員)、職種別研修(営業職・製造職)、テーマ別研修(ダイバーシティ推進・経営幹部育成など)、OJT、自己啓発

■新入社員の入社後の流れ
集合研修等(4~5月)⇒ 本配属(6月)
本配属後は、各1名に先輩がつき、OJT教育で仕事を覚える。
その後、フォローアップ(集合研修)を実施。

*新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、一部内容が変更となる可能性があります
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育費補助、英語レッスン補助、ビジネススクール受講補助

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 15 13 28
    2020年 19 14 33
    2019年 17 17 34
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 0
    2019年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 28
    2020年 33
    2019年 34

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

北海道大学、東北大学、福島大学、新潟大学、茨城大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、横浜国立大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、立教大学、東京理科大学、青山学院大学、法政大学、中央大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、金沢美術工芸大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、富山大学、京都大学、京都府立大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪芸術大学、関西大学、関西学院大学、神戸大学、京都産業大学、甲南大学、龍谷大学、近畿大学、岡山大学、愛媛大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、九州大学、長崎大学、鹿児島大学ほか

前年度の採用実績(人数) 2021年実績(大卒以上) 29名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

大建工業(株)と業種や本社が同じ企業を探す。
大建工業(株)を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. 大建工業(株)の会社概要