最終更新日:2022/8/15

東亜建設工業(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事
  • 住宅

基本情報

本社
東京都
資本金
189億円(2021年3月)
売上高
<連結(単体)> 2,198億円(2,059億円) ※2022年3月
従業員
<連結(単体)> 1,848名(1,555名)※2022年3月

海洋土木事業のパイオニア -海・陸を舞台に、日本から世界で活躍を続けています-

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会社紹介記事

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コンテナ貨物取扱量で世界トップの座を競うアジア最大級のシンガポール港。最大規模のパシルパンジャンでは、当社が4年半にわたって拡張工事を手がけました
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当社は倉庫・物流施設を得意分野としており、この分野においては国内トップクラスの受注実績を誇っています

社会基盤をつくり、支える。一生を超えるものづくり

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当社が手掛けるのは、『人々の暮らしを支え、世界中の産業を支える社会基盤』

【東亜建設工業の魅力!!】

◆海上土木の社会貢献度・おもしろさ
・360度海に囲まれている日本での重要性
(日本の輸送は空or海しかないので、空港・港湾施設は非常に重要!)
・全長70mにもなるスケールの大きい自社の作業船を保有しています

◆海外比率の高さ
・毎年10~20%が海外売り上げ(東南アジア~アフリカまで)
・1963年から50年の歴史があり、50を超える国と地域で
 プロジェクト実績があります。
・海外トレーニー制度等、海外人材育成にも力を入れています!

◆土木だけでなく、建築もすごい!
・大型物流施設の受注に関しては、国内トップクラス!
・冷凍冷蔵倉庫等を得意にし、物流量が爆発的に増えた
 昨今の物流業界を支えています。
・マンション一辺倒ではなく、倉庫・給食センター・
 医療福祉施設・学校等、施工実績の幅が広い!

◆その他
・横浜発祥で、100年を超える歴史があり、東京湾臨海部の開発にほぼ関わっている
・技術士の保有率が業界内で1番だったこともあり、教育研修も充実

会社データ

事業内容
■総合建設業
海上土木、陸上土木、建築、浚渫・埋立工事の請負、土地の造成・販売、開発、建設コンサルタント 他

≪土木の特徴≫
港湾施設や空港、海底トンネルなど海の中・海の上・海の側の土木工事を得意としながらも、道路や鉄道、山岳トンネルまで幅広く手掛け、国内外で活躍しています。

≪建築の特徴≫
得意とする大型物流施設の他、庁舎、学校、給食センターなどの公共性のある建物やレジデンス、オフィスビルといった生活・ビジネスに直結する施設等を幅広く手掛けます。

≪海外の特徴≫
50年を超える歴史がある当社の海外事業。シンガポール・インドネシア・ベトナム・タイといった東南アジアをはじめ、中東・アフリカ地域でも活躍し、今では50を超える国と地域でプロジェクトの実績があります。

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『「人」と「技術」を武器に世界で勝負』

本社郵便番号 163-1031
本社所在地 東京都新宿区西新宿3-7-1 新宿パークタワー31階
本社電話番号 03-6757-3804
創業 1908(明治41)年
設立 1920(大正9)年
資本金 189億円(2021年3月)
従業員 <連結(単体)>
1,848名(1,555名)※2022年3月
売上高 <連結(単体)>
2,198億円(2,059億円) ※2022年3月
事業所 ■国内支店  
札幌・仙台・東京・千葉・横浜・新潟・名古屋・大阪・広島・高松・福岡
・その他全国に営業所・作業所有

■海外事業所 
国際事業部(東京)・シンガポール・インドネシア・ベトナム
・クウェート・U.A.E・モザンビーク 他

■研究所    
横浜

■研修施設  
箱根
業績 <連結>(2022年3月)
売上高 2,198億円
経常利益  101億円
自己資本比率 40.4%
関連会社 東亜鉄工(株)、東亜機械工業(株)、(株)東亜エージェンシー、信幸建設(株)、
東亜ビルテック(株)、東亜海運産業(株)、東亜リアルエステート(株)、PFI事業会社 他 計10社
平均年齢 45.3歳(2022年)
平均勤続年数 19.7年(2022年)
平均年収 913万円(2021年)
企業理念 創業から100年を超えた当社は、経営の基本的な理念・方針として、「社是・三則」を定めています。
これらは、どんな時も進むべき方向を示す道しるべとして、全社員が共有し、着実に実行しています。

【社是】
高い技術をもって社業の発展を図り、健全な経営により社会的責任を果たす

【三則】
1.着実な計画経営により競争に打ち勝つ
2.誠実な施工で永い信用を築く
3.個人の能力を伸ばし組織の力を生かす
実績 土木事業では、神奈川の鶴見・川崎臨海工業地帯の造成に始まり東京湾臨海部一帯の埋立造成や、全国各地の港湾施設整備・埋立浚渫、本州四国連絡橋・関西国際空港・中部国際空港・東京国際空港(羽田空港)・東京湾横断道路(アクアライン)、日本にある主要LNG受入施設の受入桟橋などを手掛けております。建築事業では、大手デベロッパー企業様のブランドマンション建設や、大手食品加工業・倉庫業様の高機能な工場・流通倉庫や冷蔵冷凍倉庫などを多く手掛けており、他にも学校、福祉施設、商業施設、オフィスビルなど非常に幅広い実績があります。
教育研修制度 私たちは、社員一人ひとりが仕事に喜びを感じることが、企業の成長につながるという考えのもと、悪いところを直すというより、良いところをどんどん伸ばす人材育成を心がけています。

具体的には、
 「チャレンジする自律人間」
 「社外で通用するプロ」
 「コミュニケーションがとれる協働の推進者」
をめざし、OJTを中心にステージ別の研修や資格取得のバックアップなど、
社員のキャリア開発に力を入れています。

(ステージ別・機能別研修)
新入社員研修・技術研修・作業所長研修・国際適応化研修・
キャリアプランニング研修・リーダーシップ研修 など

(選抜・選択・チャレンジ研修)
技術士取得推進委員会・高度専門技術者養成プログラム(社会人大学院制度)・
国内外留学制度・海外トレーニー制度 など
沿革
  • 1908年
    • 創業
  • 1912年
    • 鶴見埋立組合設立
  • 1913年
    • 鶴見・川崎臨海工業地帯造成に着手
  • 1914年
    • 鶴見埋築(株)創立
  • 1920年
    • 東京湾埋立(株)設立、鶴見埋築(株)を合併
  • 1938年
    • 京浜運河(株)を合併
  • 1944年
    • 東亜港湾工業(株)に社名変更
      港湾工業(株)を合併
  • 1962年
    • 日本最大級のディーゼル式ポンプ船「亜細亜丸」建造
  • 1963年
    • 海外事業部(現 国際事業部)開設
  • 1970年
    • 土質研究室(現 技術研究開発センター)開設
  • 1971年
    • 川崎建設(株)を合併
  • 1973年
    • 東亜建設工業(株)に社名変更
      (株)留岡組より営業権譲受
  • 2002年
    • 安藤建設(株)と業務提携
  • 2003年
    • ISO14001全社統合認証登録
  • 2004年
    • 首都圏建築事業部開設
  • 2005年
    • ISO9001全社統合認証登録
  • 2006年
    • 企業行動規範制定
  • 2007年
    • 本社組織を土木事業本部、建築事業本部、管理本部に再編
  • 2008年
    • 創業100周年を迎える
  • 2015年
    • 支店建築部門を東日本建築支店、西日本建築支店に再編
  • 2016年
    • 安善に技術研究開発センター完成
  • 2019年
    • 鶴見臨港鉄道(株)(現・連結子会社)が東亜地所(株)を吸収合併
      鶴見臨港鉄道(株)を東亜リアルステート(株)に社名変更
      監査等委員会設置会社へ移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 32.8時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.3日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 9名 3名 12名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、土木新入社員研修、建築新入社員研修、2年次研修、4年次研修、キャリアプランニング研修、国際適応化研修、管理監督者研修、リーダーシップ研修、作業所長研修、プレゼンテーション研修、営業スタッフ研修、新任幹部職研修、役員研修 他 多数
自己啓発支援制度 制度あり
・技術士取得推進委員会
受験者すべてに指導員をつけ、技術士取得推進を図っています。また、技術士を取得した場合に、取得に関わる諸費用(受験料、登録料、通信教育費など)を会社が負担しています。さらに、本人とその指導員には助成金(報奨金)を支給しています。
・資格取得費用助成制度
業務上必要な資格は、合格した場合に資格取得に関わる諸費用(受験料、登録料および更新手数料など)を会社が負担しています。
メンター制度 制度あり
指導員制度(新入社員の1年間は、歳の近い若手社員に指導員としてマンツーマンで指導してもらう体制をとっています)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社5年目にキャリアプランニング研修を実施
社内検定制度 制度あり
職能資格システムとして、昇格試験を実施

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 61 8 69
    2021年 58 14 72
    2020年 45 3 48
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 69
    2021年 72
    2020年 48

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知工科大学、神戸大学、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、共栄大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、水産大学校、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本文理大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪府立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、浅野工学専門学校、麻生建築&デザイン専門学校、福岡建設専門学校

他 全国の国公私立大学 ・高等専門学校・専門学校

前年度の採用実績(人数) 2020年4月実績 総合職48名(技術職44名、事務職4名)
2019年4月実績 総合職44名(技術職39名、事務職5名)
2018年4月実績 総合職47名(技術系42名、事務系5名)


会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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