最終更新日:2023/1/6

三井物産プラントシステム(株)

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
15億5,500万円
売上高
1,404億円(2022年3月期)
従業員
298名(2022年11月末時点)

三井物産グループの総合力と独自ノウハウでインフラ分野を切り拓く

会社紹介記事

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幅広い産業・インフラ分野のプロジェクト開発・推進の為に、プラント設備・プロライセンスの供給、資金手配等の各種業務・サービスを提供します。
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化石燃料に変わる次世代エネルギーとして、太陽光・太陽熱発電をはじめとする再生可能エネルギー案件にも積極的に取組んでいます。

生活・経済の根幹を支える事業をもっと広く、もっと深く!

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都市交通システムの専門家集団として、人と環境に優しい鉄道インフラの整備に貢献しています。

私たちは、日常生活の基盤となる電力、交通等のインフラや、国の基盤産業である製鉄、化学等の大型プラント向けに、国内・海外のパートナーと協力して、機器の供給やサービス、様々なソリューションを提供しています。また単なる売買にとどまらず、私たちが関係者の調整役となってプロジェクトを進める役割も担っており、特に最近急速に普及している再生可能エネルギー分野での発電事業においては、事業用地確保や発電所建設から長期に亘る事業期間の管理、事業終了後の撤収までを一貫して担っています。

昨今、環境重視のエネルギー構造変革、IoTや自動運転等のイノベーションによる新たなビジネスモデル・業態の登場などを背景として、社会の価値観そのものが急速に変化している中、私たちも、従来の枠組みに捉われない、新たな価値の創造に向けた挑戦を続けています。私たちは、今後も継続的に変化していく社会の中で、積極的に新たな取組を進めるべく、共に考え、新しいビジネスを作っていこうとしています。

私たちの会社は、‘挑戦と創造’を重んじる三井物産の伝統が定着している‘自由闊達’な社風であり、「成長したい!」という意欲のある人にお応えする研修・教育体制も整っています。

会社データ

事業内容
電力・交通などの基幹インフラ分野と製鉄・化学などの基礎産業分野を中心に事業を行っています。

主な取り扱い製品は、火力・水力・原子力発電プラント機器・送変電・配電用設備、太陽光・風力・バイオマス等再生可能エネルギー発電設備、鉄道車両・モノレール・連節バス、鉄道線路の保線機械、化学・製鉄他各種産業プラント、港湾設備、水処理設備、環境・省エネ機器など多岐に亘り、ニーズにあわせてプラント機器の輸送や据付、技術提供、リース、ファイナンス、メンテナンスなどのサービスも提供するなど、高い専門性と総合力を発揮してトータルソリューションを提供しています。
本社郵便番号 105-0021
本社所在地 東京都港区東新橋1-9-2 汐留住友ビル26F
本社電話番号 03-6218-3000(代)
設立 2007年4月1日
資本金 15億5,500万円
従業員 298名(2022年11月末時点)
売上高 1,404億円(2022年3月期)
事業所所在地 北海道(札幌)、宮城(仙台)、千葉(君津)、愛知(名古屋・東海)、大阪(大阪)、岡山(倉敷)、兵庫(姫路)、広島(福山・広島)、香川(高松)、
福岡(福岡・北九州)、大分(大分)
株主構成 三井物産(株) 100%
主な取引先 幅広くインフラ関連(再生可能エネルギー、電力、交通、通信、製鉄、化学等)
平均年齢 44歳(2022年11月末時点)
人事からのメッセージ 私たち三井物産プラントシステムは、環境、社会、パートナーのニーズと期待に応えるべく、三井物産グループとしての総合力と、高い業界専門性を駆使しながら、代理店・販売店機能の提供に留まらない、当社独自の新たな付加価値創造に積極的に取組んでいます。
このため、お客様やパートナーとの関係を大切にしながらも、先例に捉われない柔軟な発想力をもってリーダーシップを発揮し、企業価値の向上に向けて、積極的に変化を起していく事が出来る仲間を求めています。
沿革
  • 2007年4月
    • 三井物産プラント(株)、三井物産パワーシステム(株)、三井物産交通システム(株)、三井物産プロジェクト(株)が対等合併し、社名を三井物産プラントシステム(株)に変更。
  • 2005年4月
    • 三井物産プロジェクト(株)
      3社(三井物産プラント・三井物産パワーシステム・三井物産交通システム)合併に向けて持株会社を設立。
  • 2004年7月
    • 三井物産交通システム(株)
      2004年07月 社名変更
      1995年05月 物産交通システム(株)を設立
  • 2002年4月
    • 三井物産パワーシステム(株)
      2002年04月 下記3社が合併、社名変更

       物産パワープラントサービス(株)
       1990年09月 設立

       物産電機貿易(株)
       1986年10月 社名変更
       1969年10月 物産電設(株)を設立

       物産パワープラントエンジニアリング(株)
       1990年03月 設立
  • 1998年4月
    • 三井物産プラント(株)
      1998年04月 下記2社が合併、社名変更

       三井物産化学プラント(株)
       1989年12月 社名変更
       1973年06月 三井物産化工機販売(株)を設立

       三井物産重機械(株)
       1994年10月 社名変更
       1986年04月 ハイマテックス(株)を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 3名 5名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.2%
      (46名中1名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新人導入研修
・三井物産グループ会社合同の新入社員研修(多くの仲間が出来ます!)
・社内外研修でビジネスマナーから業務全般の基礎知識を習得(4月の約1カ月)
 ビジネスマナー・ビジネス文書・簿記入門・貿易実務・パソコン研修・工場見学など
・各配属先の先輩社員による実務指導(入社から半年~1年)

■その他
・e-Learning(経理/金融/リスクマネジメント/貿易・物流/法務)
・物産アカデミー(プレゼンテーションスキル・ロジカルシンキング研修など)
・英語研修(オンライン英会話)

■階層別研修
・若手社員研修・中堅社員研修・室長/課長職研修・部長職研修

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 0 2 2
    2021年 2 1 3
    2020年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 2
    2021年 3
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、岩手大学、大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神田外語大学、北九州市立大学、岐阜大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、東洋大学、名古屋外国語大学、南山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、山形大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)      【総合職】 【業務職】
2022年4月(予)2名     -
2021年4月   3名     -
2020年4月  4名    -
2019年4月  4名    -
2018年4月  2名    -
2017年4月  3名    -
2016年4月  2名     2名

先輩情報

人と情報をつなぎ、当たり前の生活を支える
O.A
2022
応用生物科学部農芸化学科
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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