最終更新日：2023/5/12

日本赤十字社

正社員
既卒可

業種

公益・特殊・独立行政法人
医療機関
福祉サービス
教育
学校法人

基本情報

本社: 東京都

職員数: 67,574名（2022年4月1日現在）

救急法等の講習受講者数: 285,915名（2021年度実績）

ボランティア数: 1,144,134名（2022年3月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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[人間を救うのは人間だ]

日本赤十字社新規職員採用試験　3/1以降順次公開します！（2023/02/27更新）

日本赤十字社の採用ページにアクセスいただき、ありがとうございます！
2024年４月入社の方を対象とした新規職員合同採用試験については、令和5年3月1日以降に情報を公開予定です。

★下記施設については各マイナビページよりエントリーをお願いします。

日本赤十字社北海道ブロック血液センター
日本赤十字社東北ブロック血液センター
日本赤十字社東海北陸ブロック血液センター
日本赤十字社長野県支部
日本赤十字社茨城県支部
日本赤十字社埼玉県支部
日本赤十字社神奈川県支部
日本赤十字社千葉県支部
日本赤十字社和歌山医療センター
日本赤十字社兵庫県支部
日本赤十字社京都府支部
日本赤十字社山口県支部
日本赤十字社佐賀県支部
諏訪赤十字病院
長野赤十字病院
芳賀赤十字病院
福井赤十字病院
唐津赤十字病院
熊本赤十字病院

「わたしたちは、苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも、人間のいのちと健康、尊厳を守ります」 150年以上前に戦場で芽生えた赤十字の考えは今、世界192の国と地域に広がり、人の苦しみ・痛みに手を差し伸べるさまざまな活動の中に生きている。

: 「わたしたちは、苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも、人間のいのちと健康、尊厳を守ります」

: 150年以上前に戦場で芽生えた赤十字の考えは今、世界192の国と地域に広がり、人の苦しみ・痛みに手を差し伸べるさまざまな活動の中に生きている。

人道の理念を受け止め、共感してくれたすべての皆さんへ。

地震や台風などの災害や大事故が発生した際、直ちに被災地へ医療救護班を派遣。日頃から研修や訓練を行い、災害時に備えている。（救護訓練の様子）	戦争や紛争、自然災害―世界は人々の苦しみや痛みで溢れている。その人たちに手を差し伸べ、救っていきたい。日本赤十字社は、その想いに賛同してくださる多くの方々の協力を得て、幅広い事業を展開しています。そして、その幅広い活動の中にはさまざまな活躍の場があります。総合職の業務内容は、人事や経理などのどの企業・団体にもあるような管理部門の仕事から、災害時の救護活動、救急法講習の指導、献血の呼びかけといった赤十字特有の仕事まで多岐に渡ります。また世界の赤十字ネットワークを使って、海外の赤十字社と協力して仕事をすることもあります。総合職は、数年ごとにさまざまな施設・部署を経験しながら、あらゆる場所であらゆる面から赤十字運動を推進していきます。それに対して例えば血液事業等の医療技術職は、「血液製剤の安定供給」という使命を担っています。それぞれ立場や役割は異なっていたとしても、日本赤十字社の職員として掲げた使命を果たすことに変わりはありません。「苦しんでいる人を救いたい」という“人道”の精神が、私たちのすべての仕事の根底にあるのです。「人間を救うのは、人間だ」この赤十字の想いに共感してくださった皆さん。もしも皆さんがその想いを仕事に活かしたいと思ってくださるのなら、ぜひ私たちと一緒に働きませんか？

地震や台風などの災害や大事故が発生した際、直ちに被災地へ医療救護班を派遣。日頃から研修や訓練を行い、災害時に備えている。（救護訓練の様子）

戦争や紛争、自然災害―世界は人々の苦しみや痛みで溢れている。
その人たちに手を差し伸べ、救っていきたい。

日本赤十字社は、その想いに賛同してくださる多くの方々の協力を得て、幅広い事業を展開しています。そして、その幅広い活動の中にはさまざまな活躍の場があります。

総合職の業務内容は、人事や経理などのどの企業・団体にもあるような管理部門の仕事から、災害時の救護活動、救急法講習の指導、献血の呼びかけといった赤十字特有の仕事まで多岐に渡ります。また世界の赤十字ネットワークを使って、海外の赤十字社と協力して仕事をすることもあります。総合職は、数年ごとにさまざまな施設・部署を経験しながら、あらゆる場所であらゆる面から赤十字運動を推進していきます。
それに対して例えば血液事業等の医療技術職は、「血液製剤の安定供給」という使命を担っています。

それぞれ立場や役割は異なっていたとしても、日本赤十字社の職員として掲げた使命を果たすことに変わりはありません。「苦しんでいる人を救いたい」という“人道”の精神が、私たちのすべての仕事の根底にあるのです。

「人間を救うのは、人間だ」

この赤十字の想いに共感してくださった皆さん。もしも皆さんがその想いを仕事に活かしたいと思ってくださるのなら、ぜひ私たちと一緒に働きませんか？

会社データ

プロフィール	■赤十字とは？赤十字は、スイス人のアンリー・デュナン（第1回ノーベル平和賞受賞者）が提唱した「人の生命を尊重し、苦しみの中にいる者は敵味方の区別なく救う」ことを目的とし、世界192の国と地域に広がる赤十字社・赤新月社のネットワークを活かして活動する組織です。 ■日本赤十字社とは？日本赤十字社は世界の赤十字の一員です。1877(明治10)年、西南戦争で初めて負傷者救護を行って以来、国内における災害救護をはじめとして、さまざまな人道支援活動を展開しています。その活動はボランティアの皆さまを中心として多くの方々に支えられており、主に会員の皆さまからの会費、寄付者の皆さまからの寄付金で成り立っています。
事業内容	～苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも人間のいのちと健康、尊厳を守る～日本赤十字社はこの使命を果たすため、国内400を超える事業所や世界192の国と地域のネットワークを活かし、国内を中心に幅広い事業を展開しています。 ■国内災害救護（被災地での医療救護、心のケア、救援物資の配布など） ■救急法などの各種講習の市民への普及活動 ■全国の赤十字病院等の運営（会議運営、医療事務） ■国際活動（海外での救援活動、長期的な人道支援など） ■赤十字ボランティアの活動促進 ■血液事業（献血者の募集から医療機関への提供まで） ■看護専門学校等の運営 ■社会福祉施設の運営 ■青少年赤十字（子どもたちへの防災教育など）

プロフィール

■赤十字とは？
赤十字は、スイス人のアンリー・デュナン（第1回ノーベル平和賞受賞者）が提唱した「人の生命を尊重し、苦しみの中にいる者は敵味方の区別なく救う」ことを目的とし、世界192の国と地域に広がる赤十字社・赤新月社のネットワークを活かして活動する組織です。

■日本赤十字社とは？
日本赤十字社は世界の赤十字の一員です。1877(明治10)年、西南戦争で初めて負傷者救護を行って以来、国内における災害救護をはじめとして、さまざまな人道支援活動を展開しています。その活動はボランティアの皆さまを中心として多くの方々に支えられており、主に会員の皆さまからの会費、寄付者の皆さまからの寄付金で成り立っています。

事業内容

～苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも人間のいのちと健康、尊厳を守る～
日本赤十字社はこの使命を果たすため、国内400を超える事業所や世界192の国と地域のネットワークを活かし、国内を中心に幅広い事業を展開しています。

■国内災害救護（被災地での医療救護、心のケア、救援物資の配布など）
■救急法などの各種講習の市民への普及活動
■全国の赤十字病院等の運営（会議運営、医療事務）
■国際活動（海外での救援活動、長期的な人道支援など）
■赤十字ボランティアの活動促進
■血液事業（献血者の募集から医療機関への提供まで）
■看護専門学校等の運営
■社会福祉施設の運営
■青少年赤十字（子どもたちへの防災教育など）

本社郵便番号	105-8521
本社所在地	東京都港区芝大門1-1-3
本社電話番号	03-3438-1311
設立	1877（明治10）年　博愛社設立 1887（明治20）年　日本赤十字社に改称
職員数	67,574名（2022年4月1日現在）
ボランティア数	1,144,134名（2022年3月31日現在）
救急法等の講習受講者数	285,915名（2021年度実績）
施設数	本社（1）支部（47）医療施設（106）※診療所等を含む血液事業施設（228）※献血ルーム等を含む社会福祉施設（28）看護師等養成施設（20） ※2022年4月1日現在
資本金	認可法人のため無し
売上高	認可法人のため無し
沿革	1877年 5月1日博愛社設立 1887年日本赤十字社と改称 1952年日本赤十字社法制定

働き方データ

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 34.7%
  （8714名中3025名）
- 2022年度
※全職員（全ての職種）

社内制度

研修制度	制度あり新規採用職員研修、階層別（経験年数・役職に応じた）研修、職能別（専門的な知識・技術を習得する）研修など

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、愛媛大学、大阪大学、お茶の水女子大学、北里大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、神戸大学、創価大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京電機大学、東北大学、鳥取大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、上智大学＜大学＞愛知大学、愛知教育大学、愛知県立大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜薬科大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、静岡大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東北大学、東北医科薬科大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、保健医療経営大学、北海道大学、宮城大学、宮城教育大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2019年　2020年 2021年　2022年　2023年(予) ------------------------------------------------------------------------ 　大卒　　　　　6名　　 16名　　18名　　17名　　　15名　大学院了　　　1名　　 1名　　 1名　　１名　　　４名　　※2019年までについては、本社・東京都・神奈川県管轄施設の実績。　※2020年～2021年については、埼玉県管轄施設を追加。

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、愛媛大学、大阪大学、お茶の水女子大学、北里大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、神戸大学、創価大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京電機大学、東北大学、鳥取大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、上智大学
＜大学＞
愛知大学、愛知教育大学、愛知県立大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜薬科大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、静岡大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東北大学、東北医科薬科大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、保健医療経営大学、北海道大学、宮城大学、宮城教育大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　2019年　2020年 2021年　2022年　2023年(予)
------------------------------------------------------------------------
　大卒　　　　　6名　　 16名　　18名　　17名　　　15名
　大学院了　　　1名　　 1名　　 1名　　１名　　　４名
　
　※2019年までについては、本社・東京都・神奈川県管轄施設の実績。
　※2020年～2021年については、埼玉県管轄施設を追加。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）