最終更新日:2023/3/24

(株)東和システム

  • 正社員

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
2億7,000万円
売上高
58億7,036万円(2022年10月期)
従業員
394名(2022年10月時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事

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1972年の設立以来、企業や官公庁のシステム構築をはじめ、多様な実績を積み上げて安定的なニーズと企業基盤があり、東京本社と名古屋と大阪にも事業所を構える。
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システム開発は「人間性」も重要と考えている当社。リモートワークが中心となりつつあるが、対面でのコミュニケーション、人と人とのつながりの強化に力を入れている。

未来を切り拓くのは“人”の力。ビジネスリテラシーに磨きを掛ける

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「技術や業務知識に加えて、会話力も備えた人材を育てたいと考えています。会議ではなく雑談が大きな意味を持つこともあるんです」(矢部社長)

東和システムは、製造や流通、通信、金融・保険、公共、文教、運輸、建設・不動産など幅広い分野のシステム開発を手掛ける独立系ソフトウエア会社です。また、ICTインフラ基盤構築サービスも展開しており、マシン周りからITソリューションの提供に至る一連のプロセスを一気通貫で担うことができます。これがまさしく当社の強みです。

2021年10月に、当社は創業50周年を迎えました。この50年でコンピュータの世界は飛躍的に進化し、メインフレームからオープンシステムの時代へ、ハードウエアからソフトウエアの時代へと大きく変貌を遂げました。そして、今やDXの時代といわれています。このように環境が目まぐるしく変化するなかで、当社が半世紀にもわたって成長を続けてきたのは、お客さまと真摯に、誠実に向き合い、一緒に課題を解決する“提案力”を発揮してきたからです。また当社には、正解が見えない状況でも徹底的なコミュニケーションで本質的な課題を見極め、トライ・アンド・エラーを繰り返してソリューションを生み出す“人”の力があります。当社が前進してきたのは、これらの力の蓄積があってこそです。

私たちはこうした原点に立ち返るとともに次の50年を見据え、“第二の創業”を実現する方針です。カギを握るのは“人”と“現場”です。“人”の成長を会社の発展の原動力とすべく、社員の育成にはこれまで以上に力を入れます。その社員が育つのは、何といっても“現場”です。社員一人ひとりが持てる力を最大限に発揮できる現場を用意しなければなりません。そして、自らをさらなる高みへ導いてくれる人との出会いを提供する必要があります。幅広い分野で事業を展開している強みを生かして魅力ある“場”をつくり、社員のモチベーションを引き出すことが私たちマネジメント職のミッションだと考えています。

これから入社する方には、専門的な知識・スキルに裏打ちされた情報リテラシーのみならず、ビジネスリテラシーにも磨きを掛けてほしいと思っています。まずは人や技術に対する興味・関心を養うところから始めましょう。問題意識を持って現場を観察すれば、さまざまな「なぜ?」が見えてくるはずです。見えたものを皆で共有し、対話を重ねるところから革新は始まります。私たちと共に未来を切り拓いていきましょう。

(代表取締役社長 矢部 昭雄)

会社データ

プロフィール

■チームワークをとにかく大切にする会社です!
東和システムを野球チームに例えるなら、その特徴は、揺るぎない底力と質の高いプレーを魅せるチームといったところではないでしょうか?
選手を確実に塁に出し必ず点につなげ勝利をモノにする!という安定感のある試合を50年もの間、続けてくることができたのは、チーム発足(会社設立)時から掲げてきた、私たちの何事も恐れないチャレンジ精神とファン(ユーザー)の信頼を獲得してきたことといって良いでしょう。東和システムに頼めば間違いないという技術力、品質の高さ、確実性がユーザーからの高い信頼を獲得することとなったのです。ファン(ユーザー)を絶対に裏切らない正攻法な戦いぶりが、負けを知らない最強チームへと成長を遂げてきた勝因です。

■安定した勝率を残す!
富士通の顧客企業の生産管理システム開発を中心に50年間のなかで、製造業、流通業、通信事業、自治体、保険業、金融業など、業種・分野を超えたさまざまな事業にチャレンジしてきました。ですから東和システムの選手(社員)達は、言うなれば、どんな相手とも戦えるスキル・ノウハウを蓄積してきたオールラウンドプレイヤーなのです。

そして、個人プレーではなくチームワークで戦うのが東和流。独りよがりにプレーをしていては、ミスや軋轢が生じる野球の試合のように、システム開発でもコミュニケーション、声掛け、社員同士の心の通い合いがあるかが、勝敗の分かれ目となります。そんなことが選手同士の絆を強め団結を生み出していくのです。しかし、一人ひとりがチームの勝利のためにどう戦うか意見を述べ行動することも東和システムの風土。責任を伴なう自由さが、個人のパワーを上げ、チーム力の底上げに繋がっていくといった正のスパイラルが、東和システムには存在するのです。

事業内容
  • 受託開発
(1)システムの構築・設計・開発(汎用コンピュータ及びUNIX、Linux、Windowsサーバを利用したシステムの開発)
(2)コンピュータシステムの運用管理
(3)開発支援ツールの開発
(4)システム導入のためのコンサルティング
(5)アプリケーションソフトの開発
本社郵便番号 101-0052
本社所在地 東京都千代田区神田小川町3-10 新駿河台ビル
本社電話番号 03-3294-1401
設立 1972年11月2日
資本金 2億7,000万円
従業員 394名(2022年10月時点)
売上高 58億7,036万円(2022年10月期)
売上高推移 58億7,036万円(2022年10月期実績)
55億8,292万円(2021年10月期実績)
55億6,631万円(2020年10月実績)
財務指標 ・経常利益/2億4,568万円(2022年10月実績)
・経常利益/4,758万円(2021年10月実績)
・経常利益/2億8,746万円(2020年10月実績)
代表者名 代表取締役社長 矢部 昭雄
事業所 東京、大阪、名古屋
平均年齢 42歳(男43歳 女35歳)
主要製品 生産管理システム、受発注管理システム、会計システム、販売管理システム、
携帯電話料金計算システム、契約管理システム、ポイントシステム、
POSシステム、税徴収システム、国保システム、ビル管理システム、
緊急配備システム、画像監視システム、入退室管理システム、新配電システム、
株式売買システム、特許戦略システム、集線監視システム、
情報セキュリティ管理システム、総合情報システム
主な取引先 富士通(株)、パナソニック(株)
関連会社 中国大連遠東計机機系統有限公司
(株)遠東システム
AAT(American Advanced Technology Inc)
加入協会 FCA・FSA、日本情報処理学会、FACOMセンター協議会、東京商工会議所、神田法人会
沿革
  • 1972年11月
    • (株)東和システム設立、資本金1,000万円
  • 1975年12月
    • 資本金を2,000万円に増資
  • 1978年7月
    • ソフト開発業務を目的として(株)東和エンジニアーズ設立
  • 1980年6月
    • 関西地区進出のため大阪営業所開設
  • 1982年6月
    • 10周年記念事業として山荘建設開始
  • 1984年7月
    • 資本金5,000万円に増資
  • 1985年12月
    • Los AngelsのAAT(ADVANCED AMERICAN TECHNOLOGY INC.)社と技術提携
  • 1986年4月
    • 関西地区業務拡大に伴い、大阪営業所をTWIN21に移転
      名古屋営業所を開設
  • 1988年3月
    • 中国、大連理工大学にシステム開発を依託
  • 1989年2月
    • 中国、大連理工大学との合弁会社設立、調印
  • 1991年4月
    • FACOM・M760/10を導入
  • 1991年11月
    • 資本金2億7,000万円に増資
  • 1992年4月
    • 大阪営業所、支店に拡張
  • 1993年12月
    • FACOM・M760/10 モデルからFACOM・M1600/6モデルレベルアップ
  • 1994年2月
    • 業務量増大によりFACOM M1600/6モデルの周辺装置を増設
  • 1994年11月
    • 業務拡大に向けて、新大阪に大阪支店を移転
  • 1997年11月
    • オープンシステム化・ネットワーク化に伴い、社内LANを構築。ホームページを開設
  • 2001年11月
    • IT時代に即した事業体系にするため、Webアプリケーション開発部、ERP開発センター、トヨタシステム部を新設
  • 2002年4月
    • IT時代に即したサービス体系充実のため、大阪支店内組織改革を実施
  • 2005年11月
    • 満65歳までの雇用延長制導入
  • 2006年5月
    • 個人情報保護活動開始
  • 2006年11月
    • FSA(富士通系ソフトウエアグループ)に加入
  • 2007年3月
    • プライバシーマーク認定を取得
  • 2010年10月
    • エコステージ認定を取得
  • 2012年4月
    • BCPを策定し、本支店間の連携を強化。BCMに移行。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
4月1日入社式後、3カ月間の教育研修があります。
研修内容は、全員未経験であることを前提に、コンピュータのハード知識、プログラム原理、計算プログラムなどをCOBOL、javaを使用して勉強します。その他に開発ツール、Windows10 proの基本操作、SQL、EXCELなどの演習と続き、プログラムの開発工程を勉強の後、新入社員だけで模擬プロジェクトをつくり、実際の仕事を体験します。
配属は7月1日にされて、ここからOJTに入ります。無理なく安心してプログラム技術が身につくのが特徴です。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
近畿大学、筑波大学、東京大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、杏林大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、成蹊大学、摂南大学、創価大学、高松大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、佛教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2021年 2022年 2023年(予)
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 9名    ―   10名

取材情報

多様なプロジェクトへの挑戦を通して飛躍的な成長を遂げた中堅・若手社員たち
“知識ゼロ”から着実にレベルアップし、リーダーを目指す
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