最終更新日:2022/6/1

三菱マテリアル(株)

  • 上場企業

業種

  • 非鉄金属
  • 半導体・電子・電気機器
  • 金属製品

基本情報

本社
東京都
資本金
1,194億5,700万円 (2022年3月末現在)
売上高
1,811,759百万円(連結:2022年3月期)
従業員
連結:23,711人 単体:6,208人 (2022年3月末現在)

あらゆる産業の発展を下支えするとともに、ほかにない“ユニークな技術”で、未来の発展に貢献する総合素材メーカー

会社紹介記事

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世の中に必要不可欠な素材を供給し、社会づくりに貢献しています。
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人と社会と地球のために“輝かしい未来(あした)”を創る。それが私たち三菱マテリアルの使命です。

「POWER OF MATERIAL 攻めを、貫け。」

私たちは、非鉄金属の基礎素材だけではなく、自動車や家電などに使われる機械部品や電子材料・部品、それらを作るために必要な道具(超硬工具)も製造・販売し、さらにリサイクル事業も行う「総合素材メーカー」です。

創業から150年にわたり、時代とともに変化する社会のニーズに応えるべく、経営の多角化・事業構造を続けながら発展してきました。

現在は、「次世代自動車」「IoT・AI」「持続可能な豊かな社会の構築」を新製品・新事業を創出する柱として捉え、事業戦略を策定しています。新たな"マテリアル”を創造するために、私たちは挑戦を続けます。

会社データ

事業内容
●機能材料・化成品・電子デバイス・多結晶シリコン等の製造・販売
●超硬切削工具の製造・販売
●銅・金・銀等の製錬・加工・販売
●地熱・水力・太陽光・バイオガスの発電
●家電・自動車部品・リチウムイオン電池・焼却飛灰のリサイクル など
本社郵便番号 100-8117
本社所在地 東京都千代田区丸の内3-2-3二重橋ビル22F
本社電話番号 03-5252-5216
創業 1871年
設立 1950年
資本金 1,194億5,700万円 (2022年3月末現在)
従業員 連結:23,711人
単体:6,208人 (2022年3月末現在)
売上高 1,811,759百万円(連結:2022年3月期)
取締役 執行役社長 小野 直樹
事業所 ・本社:東京(丸の内)
・支社:大阪
・研究開発:茨城 他
・工場:秋田、福島、茨城、埼玉、静岡、岐阜、三重、大阪、兵庫、香川 他
主な関連会社 子会社155社(2021年3月末現在)
ルバタグループ、三菱電線工業(株)、米国三菱ポリシリコン社、三菱マテリアル電子化成(株)、日本新金属(株)、(株)MOLDINO、MMCハードメタルヨーロッパ社、米国三菱マテリアル社、インドネシア・カパー・スメルティング社、小名浜製錬(株)、細倉金属鉱業(株)、東日本リサイクルシステムズ(株)、三菱マテリアルテクノ(株)、三菱マテリアルトレーディング(株) 他
有給休暇平均取得日数 約17日(2021年度)
月平均所定外労働時間 17.1時間(2021年度実績)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 20名 56名 76名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社は、「企業の成長を支えるのは人材である」という考えのもと、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できるよう、それぞれの仕事の役割・専門性に応じた多様な教育プログラムを提供することで、社員の能力開発を奨励し、その成長を支援しています。
具体的には、新入社員研修や若手社員研修、中堅社員研修といった年代別の研修のほか、通信教育支援制度、留学制度等、目的に応じた研修体系を整えており、社員1人あたりの年間教育時間は、平均14.8時間にものぼります!
一例を挙げますと、入社時には製造業のベースを学ぶ工場実習をはじめ、年3回の集合研修、1年間の集大成として行う「課題研究発表」等、その後の成長の基礎となる力を身につけていただくための充実したカリキュラムが用意されています。
また、20歳代後半の社員を対象に、自分自身のキャリアを振り返り、自分の軸や強み、弱みを明らかにすることを通して、今後のキャリアビジョンを描き、具体的なアクションプランを作成する研修を設けています。
さらに、上司との1-on-1でのコミュニケーションや選択型研修の受講機会等、会社としても社員のキャリアビジョンを実現していく仕組みを用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
【通信教育制度】
自身で選択して受講することができます。通信教育は、隙間時間を利用してもよし、じっくりと週末に取り組むのもよし、自分の時間を自由にアレンジして取り組めます。講座修了時には会社が受講料の50%を負担します。

【社内英検制度】
TOEIC受験に関して、全社教育研修体系の一環として費用補助を行っています。

【資格取得奨励制度】
該当する公的資格を取得した際に奨励金を支給するものであり、皆さんのチャレンジを奨励する制度です。
メンター制度 制度あり
【新入社員サポーター制度】
公私にわたって相談できる先輩社員が、皆さんの不安や問題の解消や成長を支援する制度があります。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 73 21 94
    2021年 95 32 127
    2020年 78 29 107

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

北海道大学、室蘭工業大学、小樽商科大学、秋田大学、岩手大学、秋田県立大学、国際教養大学、山形大学、東北大学、長岡技術科学大学、信州大学、新潟大学、富山大学、宇都宮大学、東京大学、東京工業大学、東京外国語大学、東京農工大学、首都大学東京、一橋大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、千葉工業大学、横浜国立大学、横浜市立大学、静岡大学、金沢大学、名古屋大学、名古屋工業大学、岐阜大学、京都大学、京都工芸繊維大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪工業大学、大阪市立大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、長崎大学、島根大学、大分大学、鹿児島大学、金沢工業大学、芝浦工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、東京電機大学、中央大学、明治大学、立教大学、法政大学、東京都市大学、工学院大学、電気通信大学、成蹊大学、青山学院大学、北里大学、日本大学、職業能力開発総合大学校、東海大学、同志社大学、立命館大学、関西学院大学、関西大学、龍谷大学、徳島文理大学、南カリフォルニア大学

前年度の採用実績(人数) (2021年4月入社)
  事務系/32名
  技術系/95名
  計 127名

(2020年4月入社)
  事務系/40名
  技術系/67名
  計 107名

(2019年4月入社)
  事務系/31名
  技術系/68名
  系 99名
前年度の採用実績(学部・学科) 事務系:全学部全学科
技術系:機械工学、電気電子工学、情報・通信工学、材料工学、化学・化学工学、物理・数理学、資源工学、システム工学、経営工学など
留学生積極採用中 ■過去3年の留学生採用人数
 2019年度入社: 1名
 2020年度入社: 5名
 2021年度入社: 3名
 2022年度入社: 6名(予定)

■応募時に必要な日本語レベル
 選考時:日本語能力検定N2相当(日常会話~ビジネスレベル)
 入社時:日本語能力検定N1相当(ビジネスレベル相当~)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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