最終更新日:2022/6/1

ニッコー(株)

  • 上場企業

業種

  • ガラス・セラミックス
  • インテリア・住宅関連

基本情報

本社
東京都、石川県
資本金
34億7,000万円
売上高
125億7700万円 (2022年3月 連結実績)
従業員
650名(2022年4月1日時点)

「暮らしを豊かにする、ものづくり・ことづくり」を軸とし、合併処理浄化槽、産業排水プラント、オーダーメイドバスルーム、電子部品、陶磁器の五事業を展開しています!

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会社紹介記事

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祖業である陶磁器事業から派生し、現在は五つの事業を展開しています。人々の上質な暮らしを提案するため、どの事業においても変化を続けています。
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営業、技術、設計、デザイン等、幅広い職種の社員が、学生時代に学んだことを活かして活躍しています。20代の社員も全社員の約3割を占め、若手社員が多いことも特徴です。

ニッコー独自の取組み

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技術部門は水創り事業は埼玉、バンクチュール事業と環境プラント事業は東京、研究開発本部は石川と、事業により拠点を集中させ円滑なコミュニケーションを実現しています。

○ニッコームーブメント
社内の様々な部署やグループ単位で行われている改善・提案活動を包括的に会社全体として評価、共有、表彰する動きです。
会社に大きな変革を起こす可能性のある提案や改善活動を、部署や事業部の垣根を越えて全社的に共有することで、会社自体をより良い方向へと変えていく大きな原動力にしていきたいとの思いから始まったプロジェクトです。
一人の提案が周りの社員を動かし、組織を変え、会社を変革させていく可能性もあり、どのような提案であっても会社として受け入れる風土があります。

会社データ

事業内容
【住設環境機器事業】
原点である陶磁器の技術を活用し、3つの事業を展開しています。
 ・水創り事業(合併処理浄化槽)
 ・環境プラント事業(大型浄化槽・ディスポーザ生ごみ処理システム・産業排水プラント)
 ・バンクチュール事業(オーダーメイドシステムバスルーム)
この3つの事業をまとめて、住まいの環境から地球環境まで快適な生活をトータルに提案する「住設環境機器事業」としています。
全国各地に営業所があり、幅広いエリアで取引を行っていることが強みです。北の仙台営業所から南の広島営業所まで15カ所あり、各地で商談が行われています。また、近年は海外の浄化槽事業にも注力しており、日本国内のみならず国際的にも水環境の保全に貢献しています。

<水創り事業>
  顧客先:ハウスメーカー、工務店、大手管材商社、水道材料店など
<環境プラント事業>
  顧客先:大手ゼネコン、サブコン、大手デベロッパー、設計事務所、官公庁など
<バンクチュール事業>
  顧客先:ハウスメーカー、設計事務所等


【機能性セラミック商品事業】
ニッコーが長年培ってきた高品位セラミックスの焼成と精密な印刷技術を基に、機能性セラミック商品事業を展開しています。
車載分野やロボット分野、医療分野など、これからの社会に役立つ可能性を十分に秘めた製品開発を進めており、小型化や高品質化など独自の要素を活かしてこれからもまだまだ発展していく分野です。
商品化された電子部品はスマートフォン、車、パソコン等、身近な電子機器に幅広く使われています。

 顧客先:各メーカー


【陶磁器事業】
「日本硬質陶器(株)」として誕生した当社の祖業となる事業。硬質陶器・強化磁器・ボーンチャイナなどの高級食器の製造・販売をしています。
また技術部門は全て日本国内にあり、「Made in Japan」にこだわっています。製品を創る全ての工程を自社で手掛けているため、陶磁器製造工程の一から十までの全てを知ることができます。
食器だけが商品と思われがちですが、カトラリーやテーブルマット、グラスなどトータルで提案を行っており、ホテルやレストランの購買部、キャビンアテンダントの方、料飲部の方はもちろんのこと、ブライダルや宿泊関連の方など、様々なセクションの方々と関わることができます。

 顧客先:国内外のホテル、レストラン等
本社郵便番号 924-8686
本社所在地 石川県白山市相木町383
本社電話番号 076-276-2117
第二本社郵便番号 101-0051
第二本社所在地 東京都千代田区神田神保町2-36-1 住友不動産千代田ファーストウイング2F
創業 1908年
設立 1950年
資本金 34億7,000万円
従業員 650名(2022年4月1日時点)
売上高 125億7700万円 (2022年3月 連結実績)
事業所 ●本社/石川県白山市相木町383
●東京本社/東京都千代田区神田神保町2-36-1 住友不動産千代田ファーストウイング2F
●営業所/大阪、名古屋、盛岡、仙台、つくば、埼玉、前橋、宇都宮、千葉、静岡、石川、広島、高松
●工場/白山工場、埼玉工場、鶴来工場物流センター
●ショールーム/本社、東京、大阪、名古屋、ニューヨーク
関連会社 ●NIKKO CERAMICS, INC. U.S.A(アメリカ)
●N&I ASIA PTE LTD. SINGAPORE(シンガポール)
●PATRA PORCELAIN CO., LTD. THAILAND(タイ)
沿革
  • 1908年
    • 金沢市で日本硬質陶器創業。
  • 1917年
    • 韓国釜山市に工場進出。一時期釜山市に本社をおく。世界有数の生産規模を誇る。
  • 1950年
    • 日硬陶器(株)を設立。
  • 1953年
    • 商号を日硬陶業(株)に変更。
  • 1958年
    • 商号を日本硬質陶器(株)に変更。
  • 1961年
    • 石川県白山市に陶磁器工場を建設。海外需要に対応。
  • 1966年
    • 埼玉県にFRP専門工場建設。FRP製住設機器分野へ本格的に進出。
  • 1968年
    • 米国ニューヨークに陶磁器の直販会社NIKKO CERAMICS,INCを設立。
  • 1977年
    • アルジェリアへ陶磁器製造プラントを輸出。
  • 1983年
    • CIを導入、社名を現在の「ニッコー(株)」に変更。
  • 1987年
    • 電子セラミックスを事業化。
  • 1989年
    • 名古屋証券取引所市場第2部に上場。
  • 1991年
    • タイに陶磁器製造の合弁会社PATRA PORCELAIN CO.,LTDを設立。
  • 1993年
    • シンガポールに、陶磁器食器販売現地法人N&I社設立。
  • 2000年
    • 電子セラミック事業部アルミナ基板工程においてISO9001取得。
  • 2002年
    • 住設環境機器事業部がISO9001取得。
  • 2008年
    • ISO14001認証取得。
      100周年を迎える。(1908年(明治41年)5月11日創業)
      新厚生棟を建設。
  • 2012年
    • 東京オフィス・ショールーム、築地へ移転。
      電子セラミック事業部から機能性セラミック商品事業部へ名称を変更。
  • 2013年
    • 東京オフィスを東京本社に改称し、2本社制へ移行。
  • 2015年
    • 住設環境機器事業部を水創り事業部、環境プラント事業部、システムバス事業部に分割。
      システムバス事業部からバンクチュール事業部へ名称変更。
  • 2019年
    • 創業111周年を機に、創業111周年記念マークと合言葉を策定。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.6日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 7名 8名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 7名 7名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.6%
      (93名中8名)
    • 2021年度

    8.6%

社内制度

研修制度 制度あり
(1)全新入社員に対し、入社後約1カ月の新人教育の実施
※経営理念、各組織概要、安全衛生教育、健康管理指導、コンプライアンス教育、就業規則、勤怠管理、社会保険、賃金規程、グループワーク、工場実習等
(2)配属先に応じた配属後研修
(3)管理職研修、階層別研修
自己啓発支援制度 制度あり
従業員の自己啓発、業務遂行能力を高めるための公的資格等の保有者・合格者に対する技能手当及び御祝金の支給制度あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 3 7 10
    2020年 2 3 5
    2019年 4 0 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 10
    2020年 5
    2019年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知県立芸術大学、大阪大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、岐阜大学、共立女子大学、近畿大学、東京工業大学、長岡技術科学大学、日本大学、福岡大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、山梨大学
<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、朝日大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山県立大学、岡山理科大学、開智国際大学、神奈川大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、金沢美術工芸大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都造形芸術大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉工業大学、静岡大学、島根大学、首都大学東京、城西大学、上武大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、大東文化大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京国際大学、東京農業大学、東京理科大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北陸大学、武蔵野美術大学、明治大学、名城大学、山形大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、石川工業高等専門学校、石川県理容美容専門学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大阪デザイナー専門学校、大阪観光専門学校、金沢科学技術大学校、金城大学短期大学部、港湾職業能力開発短期大学校(神奈川)、香川短期大学、埼玉県栄養専門学校、専門学校ESPエンタテインメント東京、中央工学校、東京工学院専門学校、東京成徳短期大学、中日本航空専門学校、富山高等専門学校、北陸学院大学短期大学部、宮城文化服装専門学校

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年
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院了   0名   2名    0名
大卒   3名   3名    10名
専門卒  1名   0名    0名
前年度の採用実績(学部・学科) ・大学院
家政学研究科 建築・デザイン専攻、工学研究科 化学システム工学専攻、美術研究科 美術専攻 陶磁領域、理工学教育部 生物学専攻
・大学
経営学部 商学科、スポーツ科学部 スポーツ科学科、文学部 日本文学科、リベラルアーツ学部 総合経営学科、総合情報学部 総合情報学科、人間科学部 スポーツ学科、人文学部 歴史地理学科、デザイン学部 造形デザイン学科、工学部 化学・生命工学科、造形学部 工芸工業デザイン学科、バイオ・化学部 応用化学科、経営学部 経営情報学科、工学部 機械工学科、経済学部 経済学科、メディアプロデュース学部 メディアプロデュース学科、文学部 英語英米文学科、工学部 電子情報通信工学科、国際交流学部 国際交流学科、経済学部 経済学科、総合理工学部 機械・電気電子工学科
・高等専門学校
建築学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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