最終更新日:2022/5/6

(株)長大

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
10億円
売上高
186.8億円(2021年09月末現在:連結345億円)
従業員
888名(2022年06月末現在:連結1,641名)

地球とともに。世界というインフラの舞台で大きな夢を描こう。

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会社紹介記事

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上司・先輩社員との良好なコミュニケーションを育むフラットなオフィス空間で、活発な意見を交わしながら、技術の研鑽に励んでいます。
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多彩な仲間が一緒に活躍する長大では、社員のライフプランにあった多様な働き方の支援に全社一丸で取り組んでいます。仕事以外でもクラブ活動等を通し交流を深めています。

「人・夢・技術」世界有数の技術者集団としてより良い生活環境づくりに貢献

当社は、創立以来、道路や橋梁、港湾、河川などの社会インフラ整備や、交通、環境、情報、建築、PPPなどのまちづくり事業分野において、世界有数の技術者集団として社会に貢献してきました。

海外においては、長大橋梁の架橋事業のみならず、小水力発電事業などのエネルギー分野や農林、水産事業などの地域活性化など新たな事業に挑戦し、社会貢献分野の裾野を広げています。

このように様々な分野への技術革新を続ける当社にとって人材は宝です。何よりも大切にしなくてはならないものです。

一方で、当社を取り巻く政治、経済を含めた社会環境は、大きく変わりつつあります。頻発する自然災害や少子高齢化の急速な広がり等々に加え、個々のワーク・ライフ・バランスも急速に変化し多様化を極めています。

企業は、世の中の動向にあわせて常に改良、改善を行っていく必要があります。当社では、かねてよりこのような社会環境の変化に的確に対応するため、働きやすい就労環境、安心して豊かな生活を享受することのできる企業を創るための「新たな人事施策を考える委員会」を立ち上げ、「介護支援」「長時間勤務の解消」「高齢者雇用制度の再検討」等々の課題に取り組むなど、業界に先駆けた対応を採ってまいりました。

当社では、「人・夢・技術」を合言葉に経営を行っています。

人・夢・技術、このうちの何が先でもありません。
社員の一人ひとりが技術の研鑽に励み、かつ豊かな生活を享受しつつ、人が夢を持って安心して暮らせるより良い生活環境づくりに貢献するため、一緒にがんばっていける人材を求めています。

会社データ

事業内容
日本は今、人口減少、少子・高齢化、グローバリゼーションの進展、巨大災害の切迫、社会資本(インフラ)の老朽化、エネルギー・地球環境問題などの課題に直面しています。長大は総合建設コンサルタントとして、インフラ整備の側面から、これらの課題解決に取り組んでいます。

橋やトンネルなどの土木構造物、道路や鉄道、水道や電力などのライフライン、港湾や河川、学校や病院施設といったインフラは、人々の安全・安心で豊かな暮らしの礎です。長大はこれらインフラ整備の最前線で、さまざまな課題を克服してきました。その経験値が技術力を高め、事業領域の拡大へとつながっています。

長大はこれからも、確かな知識と技術力、優れた人財と創造力で、国内外の課題解決に貢献していきます。

【コンサルタント事業】

構造事業
●橋梁、特殊構造物等に関わる調査・計画・設計・施工監理
●各種構造解析・実験
●CM(コンストラクション・マネジメント)業務
●土木構造物・施設に関わるデザイン
●基礎構造及び施工法に関する研究・開発

社会基盤事業
●道路計画・道路設計・総合交通計画・道路整備計画
●ITSに関わる調査・計画・設計・運用管理
●情報システムに関わる調査・計画・設計・ソフト開発・運営保守
●道路・河川等に関わる電気通信設備の調査・計画・設計
●港湾・河川防災に関わる調査・計画・設計・運用管理
●都市・地方計画に関わる調査・計画
●道路の運用管理
●各種公共施設のデータ管理等情報サービス全般
●土質・地質調査
●地盤災害に関する防災工事並びに土木工事の設計施工

社会創生事業
●道路・河川その他に関わる環境調査・計画・アセスメント
●PFIに関わる事業化調査・アドバイザリ
●医療・福祉施設、学校施設等の建築に関わる調査・計画・設計・監理

鉄道計画事業
●鉄道事業の企画・計画
●鉄道構造物、車両保守設備に関わる調査・計画・設計・施工監理
●鉄道システム・鉄道運営管理に関わる調査・計画・設計・施工監理

【サービスプロバイダ事業】
●道路運営
●公共施設の運営
●PPP
●デマンド交通システム
●健康サポート

【プロダクツ事業】
●エコ商品販売
●情報システムの販売・ASP

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政府側施工監理に従事したトルコのボスポラス海峡に架けられたヤヴズ・スルタン・セリム橋(第三ボスポラス橋)

本社郵便番号 103-0014
本社所在地 東京都中央区日本橋蛎殻町一丁目20番4号
本社電話番号 03-3639-3301
設立 1968年2月21日
資本金 10億円
従業員 888名(2022年06月末現在:連結1,641名)
売上高 186.8億円(2021年09月末現在:連結345億円)
事業所 【本社】東京都中央区

【総合研究所】茨城県つくば市

【支社】
北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県

【支店】
茨城県、埼玉県、神奈川県、兵庫県、沖縄県

【事務所】
岩手県、福島県、千葉県、新潟県、石川県、山梨県、静岡県、奈良県、和歌山県、岡山県、山口県、徳島県、愛媛県、高知県、長崎県、宮崎県

【営業所】
秋田県、群馬県、東京都、神奈川県、岐阜県、三重県、滋賀県、鳥取県、島根県、宮崎県

【海外事業所】
ハノイ、マニラ、ジャカルタ、イスタンブール、パプアニューギニア
主な取引先 国土交通省
文部科学省
防衛省
地方自治体
その他民間企業
関連会社 基礎地盤コンサルタンツ(株)
(株)長大テック
順風路(株)
CHODAI KOREA CO.,LTD.
平均年収 800万円(2020年9月末集計)
沿革
  • 1960年代
    • 1968年2月
      ●「(有)長大橋設計センター」設立。技術力を第一とする本来のコンサルタントをめざし、コンサルタント登録

      1968年11月
      ●「(株)長大橋設計センター」に商号変更
  • ~1975年
    • 1970年10月
      ●本州四国連絡橋の本命Dルート18kmの設計を受注。その後、明石海峡大橋をはじめ我が国の長大架橋ほとんどを当社で手掛ける

      1971年10月
      ●環境アセスメント分野の事業開始

      1973年10月
      ●交通計画分野の事業開始

      1975年1月
      ●海外業務受注開始
      ●情報サービス分野の事業開始
  • ~1980年
    • 1976年3月
      ●河川治水計画分野の事業開始

      1980年2月
      ●都市・地域計画分野、道路分野の事業開始
      1980年5月
      ●ソフトウェアパッケージ開発・販売分野への進出
      1980年6月
      ●「一級建築士事務所」の資格取得
  • ~1985年
    • 1982年2月
      ●道路情報分野の事業開始

      1984年11月
      ●「(株)長大」へ社名変更

      1985年2月
      ●筑波研究学園都市に「E&Cセンター」(現総合研究所)を開設
  • ~1990年
    • 1986年7月
      ●地質調査事業者登録
  • ~1995年
    • 1994年4月
      ●日本証券業協会に株式を店頭登録
      1994年5月
      ●ソウル連絡事務所を開設
  • ~2000年
    • 1996年6月
      ●東京証券取引所市場に上場

      1997年8月
      ●東京支社においてISO9001の認証を取得、その後全社認証

      1998年11月
      ●東京支社においてISO14001の認証取得、その後全社認証

      2000年12月
      ●携帯電話による道路情報の提供開始
  • ~2005年
    • 2001年7月
      ●国内での公共事業などに関するPFI/PPP事業開始

      2002年11月
      ●(株)長大テックを設立

      2005年4月
      ●NHK地上波デジタル・データ放送による道路情報の提供開始
  • ~2010年
    • 2006年12月
      ●広島支社においてJISQ27001:2006の認証取得

      2007年1月
      ●順風路(株)、(株)長大構造技術センターを設立

      2009年6月
      ●エコプロダクツ事業の開始

      2010年3月
      ●伊吹山ドライブウェイへの事業展開
      2010年4月
      ●アルコム建築事業部を設立、建築事業への本格参入開始
  • ~2015年
    • 2011年7月
      ●基礎地盤コンサルタンツ(株)をグループ会社化

      2012年7月
      ●フィリピン国小水力発電事業の開始

      2013年6月
      ●長大コリアを設立
      ●港湾、河川防災分野の事業開始

      2014年6月
      ●長大基礎地盤ベトナムを設立

      2015年1月
      ●鉄道分野の事業開始
  • ~2020年
    • 2017年11月
      ●東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
      2017年12月
      ●長大フィリピンコーポレーション(現地法人)設立

      2018年4月
      ●3社共同保育所「かけはし保育園」開園

      2019年9月
      ●「長期経営ビジョン2030」策定

      2020年9月
      ●「プラチナくるみん認定」取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.5日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
■社内研修
・新入社員研修
・階層別研修
・キャリアプラン研修(ライフプランセミナー)
・技術者研修

■対外活動
・大学講師派遣・国の研究機関への派遣
・財団・協会への技術者派遣

■グローバル対応
・海外企業との交換研修(海外技術者受入含)、海外視察、国際学会への派遣
・国内外学位取得プログラム
・海外語学研修
・短期海外研修
自己啓発支援制度 制度あり
■自己研鑽
・学位取得制度(社会人大学等)

■対外活動
・学会、協会活動

■各種資格取得支援プログラム
・資格取得者には報奨金を支給

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 33 12 45
    2020年 23 11 34
    2019年 15 5 20

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
室蘭工業大学、帯広畜産大学、北海道大学、北見工業大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、前橋工科大学、埼玉大学、千葉大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京大学、首都大学東京、学習院大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、早稲田大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東京海洋大学、東京農工大学、東洋大学、日本大学、明治大学、法政大学、神奈川大学、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、京都大学、立命館大学、大阪大学、大阪工業大学、関西大学、近畿大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、高知工科大学、九州工業大学、九州大学、九州産業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
<大学>
室蘭工業大学、北海道大学、北海学園大学、北海道科学大学、北見工業大学、八戸工業大学、岩手大学、岩手県立大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、埼玉大学、城西大学、獨協大学、千葉大学、千葉工業大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、首都大学東京、慶應義塾大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、早稲田大学、工学院大学、多摩大学、中央大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東京工芸大学、東海大学、東洋大学、二松学舎大学、日本女子大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、明治大学、明星大学、立正大学、共立女子大学、日本経済大学(福岡)、東京家政大学、横浜国立大学、関東学院大学、神奈川大学、新潟大学、金沢大学、金沢工業大学、山梨大学、都留文科大学、信州大学、岐阜大学、静岡理工科大学、名古屋大学、名古屋工業大学、愛知工業大学、名城大学、京都大学、立命館大学、大阪大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、神戸大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、神戸女子大学、鳥取大学、岡山商科大学、広島大学、広島経済大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2021年 45名 (実績)
2020年 34名 (実績)
2019年 20名 (実績)
2018年 16名 (実績)


会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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