最終更新日:2022/6/1

新日本コンピュータマネジメント(株)

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 受託開発

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
9,980万円
売上高
37億8,300万円(2022年3月期実績)
従業員
348名(男:260、女:88) (2022年4月1日時点)

未経験からでも技術を掴める!研修充実のIT企業です!

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会社紹介記事

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これまでのビジネスに加えてAIを利用したサービスや独自のパッケージの開発も進行中。デジタル情報革命で社会が大きく変わるなか、同社のチャレンジは続く。
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文系か理系かは問わない。「技術の前に人がある」が同社のスローガン。充実した教育体制により優れた技術者を養成している。

「技術の前に人がある」。文系、理系を問わず、幅広い人材を求めるIT企業です。

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「時代の変革の最前線でスキルを磨きイノベーションを追求していく。それを当然のこととして実践できる社員になってほしい」と神保社長は話す。

新日本コンピュータマネジメントは、総合商社のシステムを開発することを目的に設立された会社です。1971年の創業以来、総合商社のグローバルな物流システムの構築や、貿易事務の自動化などに携わってきました。そのほかにも、大手家電メーカーなどの生産管理システムや購買管理システムの構築、大手都市銀行など金融機関の基幹システム作りにも取り組んでいます。 

手掛けているものはいずれも巨大なシステムで、大手企業が1社で完成させられるものではありません。例えばメガバンクのシステム作りでは、さまざまな会社から1万人を超える技術者が集まり、10年近くの時間をかけて、役割分担をしながら進めていきます。当社もその一員として、システム開発だけでなくネットワークの構築、情報通信系の事業などで、日本の情報インフラを支えています。

IT業界でデジタル情報革命の一翼を担う当社は、イノベーションを追求することで、将来にわたって社会をリードしていくことができる人材を求めています。私たちは「技術の前に人がある」をスローガンとして掲げており、出身学部やITの知識レベルを選考の基準にしていません。ITの知識や技術は毎日の仕事で身に付いていくものですし、教育や研修の制度も整えています。

ITに関わる仕事はさまざまですが、私たちが携わる情報インフラの構築という仕事はデジタル情報革命の中心に組み込まれているので、変化を直接感じる事ができます。また、その変化から取り残されないためには開発環境を整えることが大切だとも考えています。
2020年2月に移転した市ヶ谷の本社で、その充実を図っています。4月からは所定労働時間も現行の8時間から7.5時間へ短縮となるので、私生活も仕事もバランスよく頑張ってほしいですね。

さらに当社は、従来のビジネスに加えて、AIを利用したサービスの開発など新しい領域でのチャレンジも進めています。社内には、首都圏以外の地方の大学出身者も大勢在籍しています。
<代表取締役社長 神保 敦>

会社データ

事業内容
独立系のSIer(システムインテグレータ:システム開発企業)
として、主にBtoBの取引を扱っており、企業様からの

「こんなことが出来るシステムを作ってほしい!」

という要望にお応えできるように、以下のような事業・業務を行っています!

・オープン系、WEB系システムの開発・設計
・ネットワークシステムの構築・運用
・大型汎用システムの設計・開発及び保守・運用
・情報処理に関する支援サービス
・プロダクト販売(機器、自社ソフトなどの販売)
・AI開発事業 等

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働くときはしっかり働く。休む時はしっかり休む。「技術の前に人がある」をスローガンに掲げる同社には、メリハリをつけて働ける環境が整っている。

本社郵便番号 162-0845
本社所在地 東京都新宿区市谷本村町1-1 住友市ヶ谷ビル14階
本社電話番号 03-6378-7481 
大阪本社郵便番号 530-0004
大阪本社所在地 大阪市北区堂島浜1-4-16 アクア堂島NBFタワー17階
大阪本社電話番号 06-6345-2585
創業 1971年8月
設立 1975年2月
資本金 9,980万円
従業員 348名(男:260、女:88)
(2022年4月1日時点)
売上高 37億8,300万円(2022年3月期実績)
売上高推移 36億 300万円(2021年3月期実績)
34億7,800万円(2020年3月期実績)
31億7,900万円(2019年3月期実績)
事業所 ・東京本社
東京都新宿区市谷本村町1-1 住友市ヶ谷ビル14階

・大阪本社
大阪府大阪市北区堂島浜1-4-16 アクア堂島NBFタワー17階
平均年齢 36.1歳(2022年4月1日時点)
年齢分布 20代:146名
30代:56名
40代:104名
50代~:42名
(2022年4月1日時点)
平均勤続年数 14年(2022年4月1日入社者を除く)
主な取引先 SCSK(株)、(株)ブリヂストン、コニカミノルタ(株)、(株)みずほ銀行、
大阪ガス(株)、(株)日立製作所、(株)日本経済新聞社、京セラ(株)、
住友林業(株)、(株)内田洋行 他
沿革
  • 1971年 8月
    • 大阪市北区東寺町に新日本ビジネスデーター株式会社(SBD)として創業
  • 1975年 1月
    • 大阪市淀川区西中島に移転
  • 1975年 2月
    • 大阪市淀川区西中島に新日本コンピュータマネジメント株式会社を設立、東京支店を東京都千代田区神田錦町に開設
  • 1979年 9月
    • 東京支店を東京都千代田区神田神保町に移転
  • 1985年 9月
    • 東京支店を東京都千代田区神田錦町に移転
  • 1990年 1月
    • 東京支店を東京本社に変更
  • 1995年 3月
    • 新日本ソフトウェア開発株式会社(SSD)を東京に設立
  • 1998年 1月
    • 東京本社を東京都中央区日本橋本町に移転
  • 1999年 1月
    • 運用部門を新日本コンピュータアシスト株式会社(SCA)として分社(大阪)
  • 1999年 4月
    • 新日本ソフトウェア開発株式会社(SSD)を統合し、新日本システムインフォメーション株式会社(SSI)として分社(東京)
  • 2001年 4月
    • 新日本システムインフォメーション株式会社、新日本コンピュータアシスト株式会社、新日本ビジネスデーター株式会社を統合
  • 2003年 3月
    • 経済産業省システムインテグレーター(SI)登録企業に認可
  • 2004年 9月
    • ネット・インフォメーション株式会社を東京に設立
  • 2005年 9月
    • プライバシーマーク認定を取得
  • 2009年 2月
    • 新日本ビジネスサービス株式会社(SBS)を大阪に設立
  • 2009年 4月
    • 東京本社を本社に変更、大阪本社を関西支社に変更
  • 2009年 7月
    • OA派遣事業を新日本ビジネスサービス株式会社に譲渡し営業開始
  • 2009年 11月
    • 本社を東京都中央区日本橋堀留町に移転
  • 2012年 7月
    • 本社を東京本社に変更、関西支社を大阪本社に変更、大阪本社を大阪市北区堂島浜に移転
  • 2014年 11月
    • 新日本ビジネスサービス株式会社の株式を売却し、資本関係を解消
  • 2015年 12月
    • 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)〔ISO/IEC 27001〕認証を取得 (認証書登録番号:IS640788)
  • 2017年 3月
    • エコアクション21認証・登録(認証・登録番号:0011701)
  • 2019年 7月
    • 子育てサポート企業 くるみん認定
  • 2020年 2月
    • 東京本社を東京都新宿区市谷本村町に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.3時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 6名 7名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 4名 5名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.5%
      (40名中3名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者研修(研修参加者には給与を支給致します)
・初級研修(新入社員研修、入社1年目研修、入社2年目研修、入社3年目研修 他)
・中堅職層研修(スキル開発研修、キャリア選択研修 他)
・専門職層、管理職層研修(管理職研修、マネジメント資質開発研修 他)
・その他外部研修
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得褒賞金制度
当社の上記制度に定める資格を取得された方に報奨金を支給しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(年1回)
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 11 11 22
    2020年 13 10 23
    2019年 12 7 19
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 4
    2019年 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 22
    2020年 23
    2019年 19

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
桜美林大学、大阪電気通信大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、京都産業大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、埼玉工業大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉経済大学、東海大学、東邦大学、鳥取大学、日本大学、文教大学、三重大学
<大学>
愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州産業大学、共栄大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、群馬大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、志學館大学、滋賀県立大学、下関市立大学、淑徳大学、湘南工科大学、駿河台大学、成城大学、摂南大学、大正大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、奈良県立大学、日本大学、日本工業大学、阪南大学、梅花女子大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡工業大学、福岡女子大学、文教大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学、稚内北星学園大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
ECCコンピュータ専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪情報専門学校、大阪電子専門学校、岡山科学技術専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、沖縄女子短期大学、関西外国語大学短期大学部、関西女子短期大学、京都公務員&IT会計専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、KCS福岡情報専門学校、神戸電子専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、HAL大阪、HAL東京、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校

前年度の採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年
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院卒   00名   00名  03名
大卒   19名   21名  27名
短大卒  00名   00名  00名
専門卒  03名   01名  01名

取材情報

私たちは、こう学生と向き合った――前年度の採用活動を細部にいたるまでご紹介
人事部のキーパーソンが、選考のポイントをふり返る
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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