最終更新日:2023/2/21

長野朝日放送(株)(abn)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 放送

基本情報

本社
長野県
資本金
1億円
売上高
44億4,499万円(2022年3月期実績)
従業員
83名(2022年12月現在)

「信州を元気に!」を合言葉に、新たなチャレンジで地域に貢献!

採用担当者からの伝言板 (2023/02/13更新)

2024年度卒の新卒採用を開始いたしました。

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会社紹介記事

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平日夕方の『abnステーション』は開局以来続くニュース番組です。より身近に!より親しみやすく!旬のニュースで信州の今を実感!
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「駅テレマルシェ」と「いいね!信州スゴヂカラ」は土曜日午前中の情報番組。週末のお出かけ情報や旬の話題、信州の「スゴイ」を徹底的に伝えます!

変化の時、今こそ若手が会社を変える!

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長野駅から徒歩5分の好立地です。

 1991年の開局以来、常に新しいことにチャレンジを続けてきました。現在はコンテンツの多様化で若者の“テレビ離れ“という言葉が広く聞かれるようになりましたが、テレビ局はコンテンツ制作のプロ集団です。これまで培ってきた制作力に、若手のアイデアが加わることで、新たな事業を生み出す原動力となっています。
 さらに、規模の小さい地方局だからこそ、一人が多様な仕事に関わることになります。入社から約10年間で複数の部署を経験するジョブローテーションを通じて、様々な視点からテレビの仕事に携わることで、より広い視野を持って仕事を進めることができるのです。社員一人ひとりの個性やアイデア、ネットワークを反映することで、abnにしか作れないモノを地域に届けることが仕事の大きな醍醐味です。
 総合職には、「モノづくり」の報道制作部門と「セールスとイベント企画」の営業事業部門、「会社を支える」編成業務部門や総務・経理部門、技術部門があります。従来の枠にとらわれず、部署横断的に取り組む「新規事業」も積極的に展開しています。
  自然豊かな信州の地で、地元を盛り上げていく人材を待っています。

会社データ

プロフィール

 abn長野朝日放送は、県内民放4番目の局として1991年に開局しました。私たちは地元信州の皆さんから「最初に選ばれるテレビ局」となるよう、常に新たなチャレンジをしています。

・「地域の意欲的な取り組みを応援し社会に貢献する企業であること」
・「県民に愛され、選ばれ、信頼される放送局であること」
・「時代を捉える感覚を研ぎ澄まし触発する創造メディアであること」

 信州の今を伝える平日夕方のニュース番組「abnステーション」、2021年4月にリニューアルした土曜朝の「駅テレマルシェ」、地元のスゴさを探る「いいね!信州スゴヂカラ」では、信州で頑張る人や風土にスポットをあて、独自の視点を持った番組作りが視聴者から高い評価を受けています。
 急速に変化する時代の中でも、明るい話題を発信し続けようと「信州元気プロジェクト」を立ち上げ、地上波だけでなく、ネットやアプリと連動し、信州を元気にする価値のある情報をいち早く県民に発信しています。
 また、近年積極的に取り組みんできた社会貢献活動も徐々に定着しつつあります。「知ろう、考えよう、がんのこと」をキャッチフレーズにした「信州がんプロジェクト」では、検診の重要性や適切な医療情報を番組や講演会で多面的に発信。2022年の「民放連賞 放送と公共性」で優秀賞を受賞するなど、多角的な情報発信が地域貢献に結び付いています。
 さらに、環境問題に着目した「地球を守ろう!プロジェクト」では身近なプラスチックごみの問題を取り上げるなど、未来を担う子供たちに関心を持ってもらう取り組みを続けています。

事業内容
長野県を放送エリアとするテレビ朝日系列の放送局です。

「地元信州に価値ある情報を提供し、価値ある信州の情報を全国や世界に発信する」を合い言葉に、地域を明るくするさまざまな番組を制作・放送しています。いつでもどこでも、abnの情報に触れてもらえるよう、アプリを活用した情報発信も行っています。地域文化の向上や地球温暖化防止、健康増進に向けたイベントを開催するなど、様々な取り組みを通じて「信州を元気に!」するメディアを目指しています。

□主な自社制作番組
・abnステーション
・駅テレマルシェ
・いいね!信州スゴヂカラ
・どーゆーの?信州
・ふるさとCM大賞NAGANO
・ヒューマン&ネイチャースペシャルシリーズ
・信州のがん最前線
・セイジ・オザワ松本フェスティバル
・夏の高校野球長野大会、プロスポーツ試合の中継 他

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正確な情報を迅速に伝えるのが放送局の使命です。

本社郵便番号 380-8550
本社所在地 長野県長野市七瀬4-5
本社電話番号 026-223-1000(代表)
設立 1989年11月6日
開局 1991年4月1日
資本金 1億円
従業員 83名(2022年12月現在)
売上高 44億4,499万円(2022年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 土屋英樹
事業所 【本社】
長 野 〒380-8550 長野市七瀬4-5

【支社】
中南信 〒390-0811 松本市中央3-1-1
東 京 〒104-0045 東京都中央区築地6-16-1 築地616ビル7F
大 阪 〒530-0005 大阪市北区中之島2-3-18 中之島フェスティバルタワー16F
名古屋 〒460-0003 名古屋市中区錦3-7-9 太陽生命名古屋第2ビル6F

【支局】
上 田 〒386-0025 上田市天神1-8-2 田沢倉庫ビル3F
南 信 〒396-0026 伊那市西町5156  INAセンタービル2F

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 35.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 2名 4名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新人研修
■ハラスメント研修など
自己啓発支援制度 制度あり
■外国語及び手話習得補助金制度
 一般社員対象。外国語及び手話スクール等に通う費用のうち、入学金・学費などを上限の範囲内で一部補助する。
■資格取得奨励金制度
 会社が必要と認める資格を取得した場合、資格内容に応じて激励金を支給する。受検費用も会社が認めたものは会社負担とする。
メンター制度 制度あり
■メンター制度あり
 入社初年度の社員に対し、同部署の先輩社員がメンターとして任命される。1年間、公私に渡り、新入社員の指導を行い、社会人としてテレビ局員として独り立ちできるよう育成する。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
信州大学、富山大学、上智大学、日本大学、早稲田大学
<大学>
北海道大学、東北大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京学芸大学、横浜国立大学、静岡大学、信州大学、金沢大学、富山大学、名古屋大学、神戸大学、徳島大学、高崎経済大学、横浜市立大学、青山学院大学、学習院大学、関西学院大学、京都女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東京国際大学、東京女子大学、東京理科大学、同志社大学、長野大学、日本大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
長野工業高等専門学校

採用実績(人数) 2020年  0名
2021年  0名
2022年  1名(大卒)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 1 0 1
    2021年 0 0 0
    2020年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 1
    2021年 0
    2020年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

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