最終更新日:2022/12/1

(株)バーズ情報科学研究所

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 受託開発
  • 専門コンサルティング
  • 各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
31億6,600万円(2022年3月期)
従業員
201名(男性153名 女性48名)(2022年10月1日現在)

パソコンOCRソフトの開発に成功した日本初の企業。多数の特許を取得。個々のレベルに応じた育成を実施、指導員制度によるキャリアアップに重点。PG未経験でも安心。

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
風通しの良い職場環境の中、一人ひとりが主役となって、新しい技術の開発に取り組んでいける。技術者としてのやりがいを存分に味わえる会社だ。
PHOTO
OCR(文字認識)技術のパイオニアである同社。OCR関連以外にも数々の特許を持つ。常にチャレンジを続ける研究開発型の企業である。

OCR技術のパイオニアとして挑戦を続ける研究開発型企業

PHOTO

(代表取締役社長/村瀬 正典)

当社はデータエントリー事業およびシステムインテグレーション事業を主軸とし、クラウド上で管理するFAX送受信サービス、PaaS環境で開発した緊急時安否確認サービスなども提供している企業です。データエントリー事業というのは、手書き書類などのアナログデータをデジタルデータ化するサービス。当社ではクライアント企業が取り扱う手書き注文書のデジタルデータ化のみならず、エンドユーザーへの対応も含めた受注処理全体を一括して引き受けています。

このデータエントリーサービスにおいて欠かせないのが、手書き文字を認識してデジタルに変換するOCR(文字認識)技術。当社は、1988年に日本ではじめて、パソコンを活用したOCRシステムの開発に成功。それ以降も挑戦を続ける“研究開発型の企業”としてさまざまな特許を取得しています。
一方、システムインテグレーション事業では、WEB系、オープン系をはじめ汎用機の開発にも対応。システムの基本構想といった超上流工程から総合的なソリューションを提供しています。

私がこの会社に新入社員として入社したのは今から26年前。自らの手で独自の技術を生み出す研究開発型の仕事に憧れを持って入社しました。常に新しい技術の創造に挑戦していく姿勢は今でも健在。社内提案制度もあることから、一人ひとりが主役となってICTを通じた社会の発展に貢献していける環境となっています。社内提案制度は社歴にかかわらず社員全員がアイデアを発信できる場となっており、私自身、新しい技術開発のアイデアをこの制度を通じて社内に問うたりもしています。先に挙げた緊急時安否確認サービスなども、実はこの提案制度から生まれたものなのです。

私たちが強みを持つデータエントリーサービスの技術は世間的にはニッチな分野です。しかし、企業経営を大幅に効率化する、誇れる技術・サービスであると自負しています。私が代表に就任して10年になりますが、現在は当社にとって第二創業期と捉えています。私が入社した頃、当時の社長から言われたのはOCR技術を通じて“入力を制する企業になる”ということ。ニッチ市場でのNo.1企業となるべく、私たちはこれからも挑戦を続けていきます。

〈代表取締役社長/村瀬 正典〉

会社データ

事業内容
(1) 経営管理システム開発の総合コンサルティング(基本構想の設計から
  機種選定・開発・運営指導・人材育成まで)
(2) ビジネスシステム向ソフトウェアの開発
(3) ネットワーク(グループウェア)システムの開発
(4) FAX-OCRデータエントリーサービス
(5) アウトソーシングサービス
本社郵便番号 102-0082
本社所在地 東京都千代田区一番町13-3 ラウンドクロス一番町3F
本社電話番号 03-3265-7044(代表)
創立 1982年1月
資本金 1億円
従業員 201名(男性153名 女性48名)(2022年10月1日現在)
売上高 31億6,600万円(2022年3月期)
事業所 本社/東京都千代田区一番町13-3 ラウンドクロス一番町3F
蒲田オフィス(蒲田センター)/東京都大田区蒲田5-15-8 蒲田月村ビル
名古屋支社/愛知県名古屋市中区栄1-10-21 名古屋御園ビル3F
札幌センター/北海道札幌市清田区北野2-3-11-22
主な取引先 (株)大塚商会、(株)日立製作所、(株)日立ソリューションズ、
(株)中電シーティーアイ、三菱オートリース(株)
平均年齢 41.7歳(2022年10月1日現在)
平均勤続年数 17.02(2022年10月1日現在)
働き方 2022年度より「スーパーフレックスタイム制度」を導入。
沿革
  • 1982年
    • (株)淡青社企画開発研究所 システムプランニング部門の体制拡大に伴い、同部門のより専業的運営・発展のため、同部門を分離独立し、(株)バーズ情報科学研究所の商号にて新発足。
  • 1983年
    • 第一次拡充計画により、従来の設計指導を主力にした業務形態からシステム開発まで行う一括受注形態に移行し、経営基盤の拡大に着手
  • 1986年
    • 「田町オフィス」を開設、大規模プロジェクトの受注体制を 整備。
  • 1987年
    • マーケットの要望に伴い、「名古屋支社」を開設。
  • 1988年
    • 文字認識技術の研究・開発に着手し、パソコンとイメージスキャナーによる画期的英数字読取りOCRソフトウェア【PCR-SWAN】の販売を開始。以降、この分野の研究・開発・販売体制を拡充し、日本語OCR、手書きOCR、FAX-OCR、各種業務特化OCR等の開発・販売を手がける。
  • 1995年
    • 全国共済農業共同組合連合会(全共連)の「共済端末機向けOCR】のメーカーとして選定される。
      (株)大塚商会、(株)OSKが取り扱うグループウェア商品群(Joinus-PC、Lotus Notes、Microsoft Exchange)に対する技術サポート業務を開始。
  • 1996年
    • 21世紀を見据え、新ビジネス展開も視野に入れ、従来の部門制から3事業部1支社体制へと大幅組織改正。
  • 1997年
    • 自社の「OCR技術」と最新ソフトウェア・ネットワーク技術を組み合わせた、従来のエントリーサービスとは全く形態の異なるデータエントリーサービス事業を開始。サービス開始にあたり、『FAX-OCRセンター(蒲田)」を開設。
  • 1998年
    • SI事業部業容の拡大に伴い、SI第一事業部、同第二事業部の2事業部制に組織を拡大。
  • 2000年
    • 上記2事業部に加え、e-Entryサービス(ES)事業本部、ネットワーク事業部、名古屋支社の一事業本部、三事業部、一支社の体制を構築。
  • 2002年
    • 半蔵門オフィスを拡張し、「田町オフィス」を統合。
  • 2003年
    • ES事業本部のFAX-OCRセンターを増床し、「蒲田センター」と改称。
  • 2006年
    • SI事業部業容拡大のため「平河町オフィス」を新設。
  • 2013年
    • 本社と平河町オフィスを統合し、千代田区一番町の新オフィスへ移転
  • 2014年
    • クラウドサービス「バーズ安否確認+ 」を開始
  • 2015年
    • 「Fax+ kintone 」を開始
  • 2017年
    • ES事業本部「札幌センター」開設
  • 2021年
    • ES事業本部をビジネスソリューション事業本部と改称。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.4日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 4名 7名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.5%
      (109名中18名)
    • 2022年度

    役員   0% (役員 5名中女性 0名 2022年4月実績) 管理職 16.5%( 109名中女性18名 2022年4月実績)

社内制度

研修制度 制度あり
入社前内定式後より希望者には通信教育にてITの基礎知識の習得
入社後2ヶ月は社外教育機関にてビジネスマナー及び技術研修を実施
自己啓発支援制度 制度あり
各種資格手当を設け、社員の自己啓発を促す
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルティングの窓口を設け、社員の希望により相談を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 2 6
    2021年 6 3 9
    2020年 4 2 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 6
    2021年 9
    2020年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
首都大学東京、千葉大学、中部大学、東海大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、名古屋大学、日本大学、北海道大学、三重大学、横浜市立大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、秋田大学、いわき明星大学、宇都宮大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、北里大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜女子大学、慶應義塾大学、静岡大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、成城大学、専修大学、洗足学園音楽大学、拓殖大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋音楽大学、名古屋外国語大学、名古屋産業大学、奈良女子大学、日本大学、白鴎大学、福井大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、立命館大学、和光大学
<短大・高専・専門学校>
愛知工業大学情報電子専門学校、あいちビジネス専門学校、秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大原簿記学校、川口短期大学、京都コンピュータ学院京都駅前校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、山形県立米沢女子短期大学

前年度の採用実績(人数)
2021年度 全 9名 (院卒:1名  大卒:8名)
2020年度 全 6名 (院了:0名  大卒:4名  専門・短大:2名)
2019年度 全 6名 (院了:1名  大卒:5名  専門・短大:0名) 

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

(株)バーズ情報科学研究所と業種や本社が同じ企業を探す。
(株)バーズ情報科学研究所を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)バーズ情報科学研究所の会社概要