最終更新日：2023/3/4

大日本土木(株)【NIPPOグループ・近鉄グループ】

正社員
既卒可

業種

建設
建築設計
建設コンサルタント
設備工事

基本情報

本社: 東京都、岐阜県

資本金: 20億円

売上高: 843億円（2022年3月31日実績）

従業員: 951名（2022年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

まちのピースをつくる仕事。

お願い（2023/02/13更新）

マスク着用ならびに手指消毒、検温に御協力願います。

【土木工事】ダムやトンネル橋梁など様々な工事を全国各地で行い、安心安全な人々の暮らしに貢献。【建築工事】商業施設やマンション官公庁施設など様々な工事全国各地で行い、社会や暮らしに豊かさをもたらすものづくり。

: 【土木工事】ダムやトンネル橋梁など様々な工事を全国各地で行い、安心安全な人々の暮らしに貢献。

: 【建築工事】商業施設やマンション官公庁施設など様々な工事全国各地で行い、社会や暮らしに豊かさをもたらすものづくり。

今日と違う、明日を拓こう。

暮らしになくてはならないものづくり。	当社は1924年に岐阜県で創業。1944年に大日本土木(株)として設立。以降、上下水道やダム・トンネル・橋梁・造成等の土木工事、ビルやマンション・病院・工場・学校・庁舎・商業施設等の建築工事を施工。当社は民間企業や官公庁等、様々なお客様より仕事を受注し、『建設』という『ものづくり』を通じて『まちづくり』に貢献している総合建設業、いわゆるゼネコンです。社名に「土木」とありますが、建築50：土木50とバランスの良い事業構成です。また有利子負債ゼロの無借金経営です。当社は海外でのODA（政府開発援助）の無償資金案件の受注・施工実績が、業界トップクラス。世界50カ国以上で施工実績があります。国内外で『ものづくり』を通じて『まちづくり』を実現する企業、私たちは大日本土木です。

暮らしになくてはならないものづくり。

当社は1924年に岐阜県で創業。1944年に大日本土木(株)として設立。以降、上下水道やダム・トンネル・橋梁・造成等の土木工事、ビルやマンション・病院・工場・学校・庁舎・商業施設等の建築工事を施工。

当社は民間企業や官公庁等、様々なお客様より仕事を受注し、『建設』という『ものづくり』を通じて『まちづくり』に貢献している総合建設業、いわゆるゼネコンです。

社名に「土木」とありますが、建築50：土木50とバランスの良い事業構成です。
また有利子負債ゼロの無借金経営です。

当社は海外でのODA（政府開発援助）の無償資金案件の受注・施工実績が、
業界トップクラス。世界50カ国以上で施工実績があります。

国内外で『ものづくり』を通じて『まちづくり』を実現する企業、
私たちは大日本土木です。

会社データ

プロフィール	社名に「土木」とありますが、当社は土木工事専業の会社ではありません。創業以来、建築工事、土木工事を行うゼネコンです。当社の社名にある「土木」の由来は「土木工学」の土木ではなく、「築土構木（ちくどこうぼく）」の土木です。この「築土構木」とは紀元前、中国の書物『淮南子(えなんじ)』の一節に、書かれていた言葉です。「土木」の語源とされています。この「土木」という言葉には、明治時代に「Architecture」に対応した「建築」という言葉が造られるまで「建物をたてること。」という意味も、含まれていました。当社の社名の「土木」は日本古来の「築土構木」の土木より、命名されており「大日本土木」という社名には、『土木・建築で日本一でっかく、いい会社にしよう』という先人達の強い思いが込められています。ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー注）「海外工事（ODA無償分野）ゼネコントップクラス！」 →『経済協力統計要覧（2021年版）』経済情報研究所より
事業内容	当社は、日本国内および海外において土木工事、建築工事を行っています。土木工事においては、ダムやトンネル、橋梁、道路、地下鉄、上下水道、スタジアム、サ－キット場などの施工実績があります。建築工事においては、商業施設や工場、オフィス、マンション、ホテル、倉庫、そして官公庁施設や病院、学校、博物館などの施工実績があります。海外工事においては、世界52の国や地域で施工実績があり、ODA（無償分野）ではゼネコントップクラスです。岐阜本店（当社設計施工）「CASBEE」Sランク取得

プロフィール

社名に「土木」とありますが、当社は土木工事専業の会社ではありません。
創業以来、建築工事、土木工事を行うゼネコンです。

当社の社名にある「土木」の由来は「土木工学」の土木ではなく、
「築土構木（ちくどこうぼく）」の土木です。

この「築土構木」とは紀元前、中国の書物『淮南子(えなんじ)』の一節に、
書かれていた言葉です。「土木」の語源とされています。

この「土木」という言葉には、明治時代に「Architecture」に対応した
「建築」という言葉が造られるまで「建物をたてること。」という意味も、
含まれていました。

当社の社名の「土木」は日本古来の「築土構木」の土木より、
命名されており「大日本土木」という社名には、
『土木・建築で日本一でっかく、いい会社にしよう』という
先人達の強い思いが込められています。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
注）「海外工事（ODA無償分野）ゼネコントップクラス！」
→『経済協力統計要覧（2021年版）』経済情報研究所より

事業内容

当社は、日本国内および海外において土木工事、建築工事を行っています。
土木工事においては、ダムやトンネル、橋梁、道路、地下鉄、上下水道、スタジアム、サ－キット場などの施工実績があります。
建築工事においては、商業施設や工場、オフィス、マンション、ホテル、倉庫、
そして官公庁施設や病院、学校、博物館などの施工実績があります。
海外工事においては、世界52の国や地域で施工実績があり、ODA（無償分野）ではゼネコントップクラスです。

岐阜本店（当社設計施工）「CASBEE」Sランク取得

岐阜本店郵便番号	500-8555
岐阜本店所在地	岐阜県岐阜市宇佐南1丁目3番11号
岐阜本店電話番号	058-276-1111
東京本社郵便番号	160-0023
東京本社所在地	東京都新宿区西新宿6丁目16番6号タツミビル
東京本社電話番号	03-5326-3932
創業	1924年3月1日
設立	1944年6月28日
資本金	20億円
従業員	951名（2022年4月1日現在）
売上高	843億円（2022年3月31日実績）
事業所	本店　：岐阜　本社　：東京支社　：東日本、中日本、西日本支店　：海外、東京、横浜、千葉、東北、名古屋、　　　　北陸、大阪、中四国、九州営業所：国内8カ所　　　　（栃木、立川、東濃、三重、奈良、神戸、熊本、沖縄）　　　　海外4カ所　　　　（カイロ、大洋州、モンゴル、ダカール）
株主構成	(株)NIPPO 78.5％近鉄グループホールディングス(株) 15.0％　 (株)三菱UFJ銀行 4.9％ (株)十六銀行 1.5％
主な推進施策	【社外評価】岐阜県「岐阜県ワーク・ライフ・バランス推進エクセレント企業」認定厚生労働省「くるみん」認定名古屋市「子育て支援・女性の活躍推進企業」認定【社内取組】「DNCけんせつ小町の会」運営作業所（現場）の環境改善（トイレ、更衣室等）　等
平均年齢	44.6歳
平均勤続年数	18.4年
沿革	1924年創業 1944年設立 1946年・1947年都市対抗野球大会（第17回、第18回）連覇 1956年岐阜城の再建工事　完成 1961年関急土木を吸収合併 ※近畿日本鉄道(株)関連会社 1978年名古屋地下鉄塩釜口駅　竣工 ※八事ー塩釜口間の軌道工事、駅部内装工事 1980年エジプトでのPCタンク工事（ODA）受注 1990年岐阜メモリアルセンター工事　竣工 1998年ツインリンクもてぎ工事　竣工 2003年 (株)NIPPOコーポレーション資本参加 ※現(株)NIPPO 2014年創業90周年、設立70周年 2015年新社屋（岐阜本店）完成 ※当社設計施工　岐阜県で初めて「CASBEE」Sランク取得　2015/01/23認証　大日本土木（株）調べ　 2017年土木学会技術賞　受賞（東京メトロ有楽町線・副都心線連絡線設置工事、　タジキスタン国ハトロン州ピアンジ県給水改善計画）土木学会田中賞　受賞（新名神高速道路朝明川橋(下部工)工事）柴島浄水場上系配水池改良工事　受注 2018年岐阜市新庁舎建築主体工事　受注東京体育館改修工事　受注奈良県国際芸術家村建設工事　受注 2019年・ポートモレスビー下水道整備計画　完成・第2回JAPANコンストラクション国際賞　受賞・土木学会国際活動奨励賞　受賞・西脇市新庁舎・市民交流施設建設工事　受注・（仮称）コーシャハイム大蔵（第1期）　　　　　　　　　　　　建築及びその他工事　受注 2020年ナザブ空港整備事業（パプアニューギニア）受注・土木学会国際活動奨励賞　受賞 2021年・新ダイルート堰群建設事業　受注・土木学会国際活動奨励賞　受賞

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.4年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.0時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.9日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	11名	14名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	3名	6名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （11名中0名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり【教育・研修制度の例】・「新入社員導入研修」技術系、事務系合同による全体研修・「新入社員教育（土木・建築）」技術系対象の教育、講義や現場見学等を実施・「若手社員フォロー研修」キャリア形成に関して・「安全衛生教育」技術系・事務系合同の教育・「事務担当者教育」事務系対象の教育
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得制度の例】・奨励金制度…指定資格の取得に対し、奨励金支給。　　　　　　　　　なお「1級建築士」合格の場合は、奨励金に加え、専門学校の　　　　　　　　　学費を会社負担（最大100万円）。・「1級施工管理技士」取得講座…社内にて勉強会や個人指導を実施。・社内英会話教室…海外赴任前の社員等を対象に、社内にて　　　　　　　　　　　外国人教師より英会話に関するレッスンを実施。　　　　　　　　　　　※会社負担・短期語学留学制度…英国への短期留学（3カ月）制度あり。　　　　　　　　　　　　※会社負担
メンター制度	制度あり【制度概要】若手社員の人材育成を目的として2017年度導入し、運用開始。先輩社員がメンター（指導者）となり、入社後3年未満の社員を指導・育成。メンタル面での相談窓口となり、日常業務や業務知識のスキルアップを支援する。
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度あり【マイスター制度】土木や建築、管理部門に所属する社員の中で、特定の優れた技術や知識を有する者を「マイスター」として認定。各「マイスター」は分野に応じて社内指導や教育を担当しています。＜認定マイスターの例＞シールド工事、機電、土地開発等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、秋田県立大学、大分大学、大阪工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、福岡大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、名城大学、山形大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田大学、朝日大学、足利工業大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、椙山女学園大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、大同大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、津田塾大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校
採用実績（人数）	・2022年49名・2021年52名・2020年53名・2019年50名・2018年46名・2017年40名
採用実績（学部・学科）	【技術系総合職】・理系（建築系、土木系他）【事務系総合職】・文系（法、経済、経営、文、外国語、政策他）
採用実績（海外の学校）	・University of Wisconsin -Milwaukee（アメリカ）・University of East Anglia（イギリス）・The University of Manchester（イギリス）・The American University in Cairo（エジプト）・University of Canberra（オーストラリア）
OB、OG訪問について	希望される方は、本社総務部採用グループまで、メールまたは電話にて御連絡願います。