最終更新日：2022/8/8

(株)エヌアイデイ【東証スタンダード上場】

上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6億5,335万円

従業員数: [連結]1,602名（2022年4月1日） [単体]1,068名（2022年4月1日）

売上高: 182億5,100万円（2022年3月期）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

1967年創業の歴史と実績を誇る独立系SIer。身近なスマホから最先端の自動運転まで幅広く活躍できます。

会社紹介記事

本社のある晴海トリトン29階からはレインボーブリッジなどが一望できる。社内に開発環境が整備されているため、常駐だけでなく持ち帰りができるプロジェクトも多い。社内の多目的エリア。時には簡単なミーティングの場に、時には休憩スポットに。ここでは飲み会などの社内交流イベントも催される。

: 本社のある晴海トリトン29階からはレインボーブリッジなどが一望できる。社内に開発環境が整備されているため、常駐だけでなく持ち帰りができるプロジェクトも多い。

: 社内の多目的エリア。時には簡単なミーティングの場に、時には休憩スポットに。ここでは飲み会などの社内交流イベントも催される。

次の50年を見据え、NIDは更なる革新を目指します。

小森社長	■人々の生活を先端テクノロジーで支えていく NIDは「人々の生活が豊かになり、幸せにつながる事により社会に貢献すること」を目指して、1967年に創業しました。理念である「ヒューマンウェア」は創業の精神を表したものです。基盤事業である、自動車、医療、公共系システム開発、スマートフォンアプリ開発、生命保険、損害保険システム開発や航空会社向けのネットワークサービスを強化するとともに、AI(人工知能)、IoT、クラウド、ビッグデータ、先進安全運転分野などに積極的に挑戦しています。特にAI分野では大学やベンチャー企業などとの共同研究、開発を加速させています。更には、データサイエンティスト育成を強化し、次世代のニーズに応える準備を進めています。 ■社員みんなが成長することで会社も成長していく自ら技術を磨き、知識を高める人をNIDは重視します。新しく得たことを共有し、学び合い、社員みんなが成長することで会社も成長していきます。そのためNIDでは、新入社員一人ひとりに対して「自ら学ぶ意識」を醸成し、早期に「一人前技術者（プロフェッショナル）」に成長するように充実した研修制度で支援します。理系、文系を問わず、入社するとまず新人技術研修で基本技術を身につけます。その後、個別プロジェクトに配属されOJTを受けながら身につけた基本技術を使い、モノづくりやサービスを生み出すことを体験します。また、OJTと並行して「プロフェッショナル育成研修」を入社後3年間にわたり定期的に受講することで、自ら知恵を絞り、答えを生み出し、行動する、「一人前技術者」へと成長します。そんな「自ら学ぶ意識」を持った技術者が、IT業界の変化に合わせて知恵と技術を成長させ、新しい価値を生み出します。私たちはコーポレート・メッセージに「できるわけある」を掲げています。チャレンジ精神や、困難を乗り越えていく技術者の意気込み、そして創業時から受け継がれてきたNIDの企業姿勢を表現した言葉であり、私たちの強い意志表明でもあります。「考える」「実行する」そして「諦めない」というサイクルを回しながらチャレンジを続ける社員が多数在籍しています。代表取締役社長　小森俊太郎

小森社長

■人々の生活を先端テクノロジーで支えていく
NIDは「人々の生活が豊かになり、幸せにつながる事により社会に貢献すること」を目指して、1967年に創業しました。理念である「ヒューマンウェア」は創業の精神を表したものです。基盤事業である、自動車、医療、公共系システム開発、スマートフォンアプリ開発、生命保険、損害保険システム開発や航空会社向けのネットワークサービスを強化するとともに、AI(人工知能)、IoT、クラウド、ビッグデータ、先進安全運転分野などに積極的に挑戦しています。特にAI分野では大学やベンチャー企業などとの共同研究、開発を加速させています。更には、データサイエンティスト育成を強化し、次世代のニーズに応える準備を進めています。

■社員みんなが成長することで会社も成長していく
自ら技術を磨き、知識を高める人をNIDは重視します。新しく得たことを共有し、学び合い、社員みんなが成長することで会社も成長していきます。そのためNIDでは、新入社員一人ひとりに対して「自ら学ぶ意識」を醸成し、早期に「一人前技術者（プロフェッショナル）」に成長するように充実した研修制度で支援します。理系、文系を問わず、入社するとまず新人技術研修で基本技術を身につけます。その後、個別プロジェクトに配属されOJTを受けながら身につけた基本技術を使い、モノづくりやサービスを生み出すことを体験します。また、OJTと並行して「プロフェッショナル育成研修」を入社後3年間にわたり定期的に受講することで、自ら知恵を絞り、答えを生み出し、行動する、「一人前技術者」へと成長します。そんな「自ら学ぶ意識」を持った技術者が、IT業界の変化に合わせて知恵と技術を成長させ、新しい価値を生み出します。

私たちはコーポレート・メッセージに「できるわけある」を掲げています。チャレンジ精神や、困難を乗り越えていく技術者の意気込み、そして創業時から受け継がれてきたNIDの企業姿勢を表現した言葉であり、私たちの強い意志表明でもあります。「考える」「実行する」そして「諦めない」というサイクルを回しながらチャレンジを続ける社員が多数在籍しています。

代表取締役社長　小森俊太郎

会社データ

事業内容	■ソフトウェア開発【カーエレクトロニクス】先進運転支援（自動運転、自動ブレーキ）、パワートレイン（HV、FC、充電制御、燃料電池制御）など【モバイルソリューション】 Android・iOSアプリやスマートフォンメーカープリインストールアプリなど【組込み・制御ソリューション】メディカルシステム、ワイヤレスシステム、ファクトリーオートメーションなど【金融システムソリューション】生命保険システム、損害保険システム、共済システム、クレジットカードシステム、証券システムなど【ビジネスシステムソリューション】官公庁システム、旅行代理店システム、物流システムなど ■ネットワークソリューション【ITシステム構築サービス】システム構築・導入支援、ネットワーク・サーバ設計・構築、サーバ仮想化環境構築【ITシステム運用サービス】ネットワーク運用・保守、リモート監視、ITシステム運用設計・改善、セキュリティ運用・管理 ■先端技術研究・自社プロダクト開発・AI（人工知能）、IoT、クラウドなどの先進技術研究・産学官連携の共同研究（医療機関、大学、行政など）・自社プロダクトの開発・販売大切にしているのは人と人のつながり・協力・調和。NIDロゴマークは力強く広がる’Ｎ’の文字でデザイン。

事業内容

■ソフトウェア開発
【カーエレクトロニクス】
先進運転支援（自動運転、自動ブレーキ）、パワートレイン（HV、FC、充電制御、燃料電池制御）など

【モバイルソリューション】
Android・iOSアプリやスマートフォンメーカープリインストールアプリなど

【組込み・制御ソリューション】
メディカルシステム、ワイヤレスシステム、ファクトリーオートメーションなど

【金融システムソリューション】
生命保険システム、損害保険システム、共済システム、クレジットカードシステム、証券システムなど

【ビジネスシステムソリューション】
官公庁システム、旅行代理店システム、物流システムなど

■ネットワークソリューション
【ITシステム構築サービス】
システム構築・導入支援、ネットワーク・サーバ設計・構築、サーバ仮想化環境構築

【ITシステム運用サービス】
ネットワーク運用・保守、リモート監視、ITシステム運用設計・改善、セキュリティ運用・管理

■先端技術研究・自社プロダクト開発
・AI（人工知能）、IoT、クラウドなどの先進技術研究
・産学官連携の共同研究（医療機関、大学、行政など）
・自社プロダクトの開発・販売

大切にしているのは人と人のつながり・協力・調和。NIDロゴマークは力強く広がる’Ｎ’の文字でデザイン。

本社郵便番号	104-6029
本社所在地	東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランドトリトンスクエアX棟29階
本社電話番号	03-6221-6811
設立	1967年5月
資本金	6億5,335万円
売上高	182億5,100万円（2022年3月期）
従業員数	[連結]1,602名（2022年4月1日） [単体]1,068名（2022年4月1日）
学生さんへのメッセージ	■夏季休業のお知らせ平素は格別のお引き立てをいただき厚くお礼申し上げます。弊社では、誠に勝手ながら下記日程を夏季休業とさせていただきます。２０２２年８月６日(土)　～　８月１４日(日) 休業期間中にいただいたお問合せについては、営業開始日以降に順次回答させていただきます。皆様には大変ご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解の程お願い申し上げます。 ■新型コロナへの対応皆様の不安が少しでも低減されるよう正しい情報を掲載することに努めております。まずはエントリーをしてお待ちいただけますと幸いです。一緒にこの未曽有の事態を乗り越えましょう。 ■インターンシップの開催について状況を注視しながらイベントの実施時期／開催方法を検討してまいります。ご理解のほどよろしくお願いいたします。　＜オンライン開催の場合＞　・Zoomの使用を予定しております。　＜本社開催の場合＞　・一度の開催での参加人数は30名以下に制限いたします。　・会場でのマスク着用、アルコール消毒にご協力ください。　・会場での検温実施にご協力ください。　・会場の扉を開放し、換気に努めます。　・イベントを中止させていただく場合がございます。　・中止となった場合は、別日振替での参加も対応いたします。　コロナ対策にご協力いただけない場合は、　イベント参加をお断りする場合がございますので予めご了承ください。 -------------------------------------------------------------- 本件に関する問合せ先 (株)エヌアイデイ総務部人事課　インターンシップ担当電話　03-6221-6813（平日9時～18時）
代表者	代表取締役社長　小森　俊太郎
企業理念	＜ヒューマンウェア＞人が真ん中のしあわせな社会を知恵と技術で拓いていきます。
売上高（推移）	＜創業以来、連続黒字経営＞ 182億5,100万円（2022年3月期） 176億8,400万円（2021年3月期） 180億1,700万円（2020年3月期） 179億6,400万円（2019年3月期） 179億1,300万円（2018年3月期）
事業所	本社、埼玉営業所、中部事業所
関連会社	(株)NID・MI (株)NID東北 (株)NID air
主要取引先	全日空G、全労済G、SOMPO G、ソニーG、トヨタG、富国生命G、東北電力G、日本IBM、日立G、キヤノンG、富士通G、NTT G、パナソニックG、官公庁　ほか
顧客との信頼関係	全日空（ANA）、全労済、パナソニック、トヨタ自動車など、多くの大手企業から元請けとして選ばれるNID。開発の領域は、身近なゲーム機やスマートフォンアプリから生活を支える交通インフラ関連まで幅広く社会に貢献します。独立系システムインテグレータだからこそ実現できる多彩なソリューションがあります。NIDはお客様のニーズに対し、"高品質への追及"を続け、長年に渡る信頼をいただいております。
目指す組織	企業にとって「人材」こそが最大の財産だと考えます。そして、社員一人ひとりの個性や能力を最大限に引き出せる企業こそが、社員やお客様ひいては社会全体にまでさまざまな利益をもたらし貢献することになります。社員の多様性や個性を尊重し、安心して働ける職場環境を整備し、コミュニケーションを重視した活き活きした組織を目指します。
働く環境	◆平均残業時間　　13.9時間 ◆平均勤続年数　　14.4年 ◆有給休暇消化率　63.7％（取得日数11.4日） ◆育児休業取得率　100％（男性の取得実績あり） ◆年間休日　　　　123日（2020年度実績）
平均年齢	38.3歳（2020年4月1日）
加盟団体	一般社団法人日本経済団体連合会一般社団法人情報サービス産業協会（JISA） ITA(Information Technology Alliance) 公益財団法人財務会計基準機構（FASF）公益社団法人埼玉県情報サービス産業協会（SISIA）一般社団法人 TERAS（テラス） MCPC （モバイルコンピューティング推進コンソーシアム） IoT推進コンソーシアムスペース・ニューエコノミー創造ネットワーク（S-NET）人工知能技術コンソーシアム一般社団法人データサイエンティスト協会
取得資格	・プライバシーマーク・ISO27001 ・ISO9001 ・ISO14001
OJT研修制度	入社1年目の社員には、若手社員がトレーナーとして1年間育成担当となる制度があります。仕事の基礎から業務上の悩みまで何でも気軽に相談できる先輩が近くに存在するので、安心して1年目を過ごすことができます。
社内イベント	▼4月　入社式・新人懇親会 ▼6月　ボウリング大会 ▼7月　プロジェクト報告会 ▼9月　ファミリー参加型BBQ大会 ▼11月　NIDシンポジウムその他、年4回の社内飲み会イベント等があります！「仕事をするときはする、遊ぶときは遊ぶ」そんなメリハリのある環境がNIDの特徴です。 ※コロナの影響により中止になる可能性がございます。
主要取引銀行	三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、りそな銀行、三井住友銀行、三菱東京UFJ信託銀行
株式上場	東証スタンダード市場（コード：2349）
沿革	1967年05月 (株)京葉計算センター（KEC）設立 1969年09月 (株)コンピュータ・マーケティング（CMC）設立 1972年12月 KEC、CMC両社合併し、新社名を(株)日本情報開発とする 1994年10月新社名を(株)エヌアイデイ（NID）と改める 2000年03月 ISO9001認証取得（制御システム部／現：通信システム2部） 2001年11月プライバシーマークを取得 2003年01月 JASDAQ市場へ上場 2004年03月 ISO14001認証取得（本社） 2005年10月連結子会社3の商号変更を行う (株)エヌアイデイ・アイエスの社名を「(株)NID・IS」に改める (株)アイ・イーの社名を「(株)NID・IE」に改める (株)東北エヌアイディの社名を「(株)NID東北」に改める 2006年03月通信システム事業部でCMM（ソフトウェア能力成熟度モデル）レベル2到達 2007年09月社団法人日本経済団体連合会（経団連）入会 2010年01月 ISO27001認証取得 2012年08月本社を晴海へ移転 2016年04月 (株)NID・ISより(株)NID・MIに社名変更 2019年01月 (株)NID・IEより(株)NID airに社名変更 2022年04月東京証券取引所の市場再編にともない、新市場区分におけるスタンダード市場に移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.4年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.9時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.4日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	13名	16名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	1名	4名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり ■技術研修：業界標準に準じた技術研修を実施　→プロジェクトマネジメント研修、要求基礎、品質管理、　　進捗・コスト管理、ネットワーク基礎、レビュー入門、思考力強化など ■階層別研修：ランクアップ時に受講する段階的な研修　→新入社員研修／若手研修／中堅研修／TL研修／課長研修など ■資格取得奨励　・合格祝金支給制度（基本情報3万円、応用情報10万円など）　・取得支援制度もあり ■一般研修＆自己啓発制度　・社外セミナーや業界内の情報交換会などへの参加支援　・年2回上司との個人面談を実施　・業務にかかわる資格取得にかかる金銭および学習の補助
自己啓発支援制度	制度あり・社外セミナーや業界内の情報交換会などへの参加支援・年2回上司との個人面談を実施・業務にかかわる資格取得にかかる金銭および学習の補助
メンター制度	制度あり・新人1名に対し先輩社員1名が育成担当として1年間サポート
キャリアコンサルティング制度	制度あり・年に2回上司とのキャリア面談を実施・入社後、昇格の節目に階層別研修を実施・年に一度「自己申告書」を提出
社内検定制度	制度あり ■PM育成プログラム　・PM候補者発掘・育成ステップ　　　　　▼ 　・PM実践ステップ　　　　　▼ 　・社内のPM認定によりPMランクが決まります。　<プロジェクト規模> 　PMA：概ね800万～2000万　PM１：2000万～5000万　PM２：5000万～1億　PM３：1億～3億　PM４：3億～

過去3年間の新卒採用者情報

過去3年間の新卒採用者数


2022年	45名	24名	69名
2021年	26名	15名	41名
2020年	43名	28名	71名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	69名
2021年	41名
2020年	71名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞会津大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、学習院大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、芝浦工業大学、信州大学、創価大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山県立大学、広島大学、法政大学、明星大学、横浜市立大学＜大学＞会津大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、足利工業大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、京都産業大学、近畿大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、公立諏訪東京理科大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、四国大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、諏訪東京理科大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、富山県立大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、中村学園大学、長崎大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、奈良女子大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、北陸大学、北海道情報大学、前橋工科大学、宮城大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大妻女子大学短期大学部、木更津工業高等専門学校、国際理工情報デザイン専門学校、情報科学専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京電子専門学校、東北職業能力開発大学校（専門課程）、東北職業能力開発大学校附属秋田職業能力開発短期大学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島工業大学専門学校、広島情報ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校国際大学IPUニュージーランド
前年度の採用実績(人数)	2022年　69名 2021年　41名 2020年　71名 2019年　60名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
会津大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、学習院大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、芝浦工業大学、信州大学、創価大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山県立大学、広島大学、法政大学、明星大学、横浜市立大学
＜大学＞
会津大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、足利工業大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、京都産業大学、近畿大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、公立諏訪東京理科大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、四国大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、諏訪東京理科大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、富山県立大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、中村学園大学、長崎大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、奈良女子大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、北陸大学、北海道情報大学、前橋工科大学、宮城大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大妻女子大学短期大学部、木更津工業高等専門学校、国際理工情報デザイン専門学校、情報科学専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京電子専門学校、東北職業能力開発大学校（専門課程）、東北職業能力開発大学校附属秋田職業能力開発短期大学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島工業大学専門学校、広島情報ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校

国際大学IPUニュージーランド

前年度の採用実績(人数)

2022年　69名
2021年　41名
2020年　71名
2019年　60名