最終更新日:2022/12/4

共立電気計器(株)

業種

  • 機械
  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
4,200万円
売上高
40億円(2022年3月期)
従業員
約200名

KYORITSUのブランドは世界中で「KEW(キュー)」の愛称で親しまれています!

会社紹介記事

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その手が生み出したものは誰かの暮らしを支えている

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1965年に日本で初めてクランプメータの開発に成功。現在、このクランプ式(非接触)の計測器は業界のスタンダードとなっています。

【Quality&Originality~共立製品の品質と特徴】
共立電気計器では1940年の創業以来、現場用電気計測器に特化し、開発から製造・販売を一貫して行ってきました。

当社ではパートナーである販売代理店と営業担当が協力しながら、お客様の「困った」や「こういう機能があったら」をキャッチし、新製品の開発に反映させています。自社でマーケティングから開発・設計をしている強みはこのお客様の声を製品に反映させられる早さにつながります。

また、試作品を現場のお客様に使用して頂き、フィードバックを頂くことで、お客様と共に製品づくりをしています。技術開発の場面では、経験豊かなエンジニアのノウハウと若手エンジニアの新しい観点や情報をミックスすることで様々なアイデアが生まれます。お客様の声からスタートしたもの、それらをかたちにするために、エンジニアは今まで世の中になかった技術を発明します。その結果、当社では国内外の特許を取得しています。

アイテム数の多い当社ではセル生産を採用しています。1つの製品を1人のスタッフが完成まで責任を持って組み立てています。

【日本品質と日本気質の信頼性】
「MADE in JAPAN」そのブランド力が以前よりも下がっているかもしれません。しかし、私たちは自信を持ってお客様に製品とサービスを提供するために日本が得意とする精巧な技術と心遣いをものづくりの現場に用いています。

【トレーサビリティ】
共立電気計器では信頼性を確立するためにトレーサビリティの組織作りを早くから行ってきました。
トレーサビリティとは製品の生産工程から市場に流通して消費・廃棄するまでの経路を追跡・確認できる管理システムのことであり、現在では追跡可能性の意味合いで食品などに使用することが主流となっていますが、もともとは計測器の精度が国家基準などに対してどう関連付けられているかを表している単語です。
校正の経路を明確にすることにより、当社の計測器をいつ、どこで、どのような条件下で計測しても、その結果および精度が国家標準に明確な経路でつながり「標準器」により構成されることをいいます。

会社データ

事業内容
■現場用電気計測機器等の製造および販売
 ※計測器の使用者…各電力会社や電気工事会社(サブコン各社)、
          各電気保安協会を含め多くの電気工事会社

 ※現場用電気計測器…電気工事・電気設備の保守・電気トラブルなど、
           現場へ持ち運んで使用する電気計測器の総称
 ※現場用電気計測器の種類…マルチメータ、クランプメータ、
              絶縁抵抗計、接地抵抗計、
              電源品質アナライザ、電力計、ロガー、
              クランプセンサ、検相器、照度計、温度計、
              その他

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当社主力製品「クランプメータ」って?

電線をクランプ(はさみこむ)するだけで
電流を測定できる便利な計測器。

配線工事や保守保安などに使われており、
「電気がちゃんと通っているか」
「電気が漏れていないか」などをチェックできます。

漏電火災を防ぎ、建物の安心・安全を守るために必要不可欠。
電力会社や電気工事の現場で必須アイテムなんです。

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本社郵便番号 152-0031
本社所在地 東京都目黒区中根2-5-20
本社電話番号 03-3723-0133
創業  1940年
設立  1950年
資本金 4,200万円
従業員 約200名
売上高 40億円(2022年3月期)
事業所 【本社】    東京
【営業所】   東京、大阪、愛知、愛媛
【開発センター】愛媛
【工場】    愛媛
主な取引先 電力会社、電気工事会社、電気管理技術者、電気保安協会
代理店:電設資材販売店、計測器販売店
関連会社 タイ(バンコク):KEW (THAILAND) LIMITED
シンガポール  :Kyoritsu Instruments Asia Pte, Ltd.
中国(上海)  :克列茨国際貿易(上海)有限公司
イタリア    :Kew Europe Office
イギリス    :KEWTECH CORPORATION LIMITED
平均年齢 43.6歳 (社員のみ)
46.1歳 (定年後の再雇用者を含む)
2022年3月期

※定年(60歳)まで勤める社員が多いのも当社の特徴です。
平均有給休暇取得日数 8.55日 (パートタイマー等含む全従業員)
2022年3月期

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.5日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(半年)
階層別研修の他
自己啓発支援制度 制度あり
各種社外研修や自己啓発支援制度有

採用実績

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大分大学、関西大学
<大学>
愛媛大学、大分大学、関西学院大学、神田外語大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、中央大学、電気通信大学、徳島大学、明海大学、明治学院大学、立教大学、早稲田大学、専修大学、愛知工業大学、金沢大学、関東学院大学、関西大学、神戸学院大学、高知工科大学、福岡工業大学、足利工業大学、大阪産業大学、徳島文理大学、法政大学
<短大・高専・専門学校>
新居浜工業高等専門学校、大阪電子専門学校、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、河原電子ビジネス専門学校、日本電子専門学校、松山デザイナー専門学校

前年度の採用実績(人数)     2017年  2018年  2019年  2020年入社
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大卒   3名    0名     2名    3名
短大卒   ―     ―      ―     ―  

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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