最終更新日：2023/5/31

東亜建設技術(株)

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
専門コンサルティング
情報処理

基本情報

本社: 福岡県

資本金: 4,000万円

売上高: 2,026百万円

従業員: 139名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	【東亜建設技術】エントリーページはこちら！
セミナー／説明会	オンライン会社説明会のご予約はこちら！リアル会社説明会のご予約はこちら！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

建設コンサルタントの実績と地理空間情報システムを駆使したノウハウを融合し「新たな価値」を創造します。九州でも数少ない総合建設コンサルタント会社です。

追加募集開始のコースあり

採用担当者からの伝言板（2023/04/24更新）

東亜建設技術（株）の採用ページをご覧いただきありがとうございます。
５月の説明会を追加しました！ぜひご参加ください。

新卒入社の社員も増え、20代から30代の社員も多数。中堅・ベテラン社員の面倒見もよく、若手を丁寧に育てていこうという雰囲気が息づいている。他部門のスタッフとチームを組んだり、業務のサポートをしたりと部門を超えて取り組む業務も多い。常にコミュニケーションを図りながら円滑に業務を進めている。

: 新卒入社の社員も増え、20代から30代の社員も多数。中堅・ベテラン社員の面倒見もよく、若手を丁寧に育てていこうという雰囲気が息づいている。

: 他部門のスタッフとチームを組んだり、業務のサポートをしたりと部門を超えて取り組む業務も多い。常にコミュニケーションを図りながら円滑に業務を進めている。

歴史ある確かな技術で、人々の役に立つ誇り高い仕事に取り組んでいます

「私たちの仕事で大切なのは現場を知ること。暑さや寒さに耐えながら現場調査に入ることもあるため、忍耐力も求められます」（米良）	■技術部建設コンサルタントグループ（河川・防災）　主任米良明博（宮崎大学工学部修士課程土木環境工学専攻／2010年入社）学生時代に建設・土木の学部で河川関係の研究室に在籍していたこともあり、学生時代に得た知識を活かせる仕事に就きたいと考えていました。当社に興味を持ったのは大学の先輩が当社の河川関連の部署に在籍していたことがきっかけです。正直な話、当時は当社のことを殆どしらなかったのですが、入社した後に60年以上の歴史がある企業であることや九州での知名度が高いことを知りました。入社後は希望通り河川の計画に携わる部署に配属になり、現在は防災計画やハザードマップの作成といった防災関連の業務を担当しています。私たちの仕事は橋を架けるといった目に見える仕事ではありませんし、計画が中心ですので実際にモノとして残ることはそう多くはありません。それでも、私達の仕事は防災面から社会に貢献していると実感しています。また、クライアント（自治体など）に対して専門的な観点からアプローチをしたり、言われる前にニーズを察知して先に提案することに感謝していただくことも多いですね。クライアントやその先にいらっしゃる地域住民の方々に貢献できることに、この仕事のやりがいを感じます。近年、日本を襲う自然災害が増えています。当社では避難勧告を迅速に発令するために、市町村ごとに発令に必要な防災気象情報を定め、各市町村オリジナルの防災情報集約システムを提供しております。本システムは、ICTコンサルタント部門と共同で開発しています。これまでは九州エリアが中心でしたが、最近では全国の自治体に広がってきており、世の中のニーズの高まりを感じています。人名や地域の財産を災害から守る防災情報集約システムに関わる誇り高い仕事に取り組めることも魅力だと思いますね。入社して約10年が経った今、少しずつ自分なりの要素を業務に組み入れていきたいと思っています。それには相応の知識が必要となりますが、その知識を身につけるには、先輩や上司からの指示を待つだけでなく、自分自身の考えを持って仕事に取り組む姿勢が大切だと思っています。そのような観点から、後輩たちの指導・育成においても、まずは自分で考えさせることを意識し発言しています。今後も若手社員が自信を持って仕事に取り組めるような環境づくりにも努めていきたいと思います。

「私たちの仕事で大切なのは現場を知ること。暑さや寒さに耐えながら現場調査に入ることもあるため、忍耐力も求められます」（米良）

■技術部建設コンサルタントグループ（河川・防災）　主任米良明博
（宮崎大学工学部修士課程土木環境工学専攻／2010年入社）

学生時代に建設・土木の学部で河川関係の研究室に在籍していたこともあり、学生時代に得た知識を活かせる仕事に就きたいと考えていました。当社に興味を持ったのは大学の先輩が当社の河川関連の部署に在籍していたことがきっかけです。正直な話、当時は当社のことを殆どしらなかったのですが、入社した後に60年以上の歴史がある企業であることや九州での知名度が高いことを知りました。

入社後は希望通り河川の計画に携わる部署に配属になり、現在は防災計画やハザードマップの作成といった防災関連の業務を担当しています。私たちの仕事は橋を架けるといった目に見える仕事ではありませんし、計画が中心ですので実際にモノとして残ることはそう多くはありません。それでも、私達の仕事は防災面から社会に貢献していると実感しています。また、クライアント（自治体など）に対して専門的な観点からアプローチをしたり、言われる前にニーズを察知して先に提案することに感謝していただくことも多いですね。クライアントやその先にいらっしゃる地域住民の方々に貢献できることに、この仕事のやりがいを感じます。

近年、日本を襲う自然災害が増えています。当社では避難勧告を迅速に発令するために、市町村ごとに発令に必要な防災気象情報を定め、各市町村オリジナルの防災情報集約システムを提供しております。本システムは、ICTコンサルタント部門と共同で開発しています。これまでは九州エリアが中心でしたが、最近では全国の自治体に広がってきており、世の中のニーズの高まりを感じています。人名や地域の財産を災害から守る防災情報集約システムに関わる誇り高い仕事に取り組めることも魅力だと思いますね。

入社して約10年が経った今、少しずつ自分なりの要素を業務に組み入れていきたいと思っています。それには相応の知識が必要となりますが、その知識を身につけるには、先輩や上司からの指示を待つだけでなく、自分自身の考えを持って仕事に取り組む姿勢が大切だと思っています。そのような観点から、後輩たちの指導・育成においても、まずは自分で考えさせることを意識し発言しています。今後も若手社員が自信を持って仕事に取り組めるような環境づくりにも努めていきたいと思います。

会社データ

プロフィール	東亜建設技術は、1954年の創立以来、測量、補償、ICT、設計の部門からなる総合建設コンサルタントして、社会資本整備の一翼を担う企業へと成長してきました。近年、我が国の社会・経済は、急激な少子・高齢化、人口減少、財政の悪化、国際競争の激化、AI技術の進化、働き方改革などにより、歴史的な変革期を迎えております。一方で、頻発する自然災害や、インフラの急激な老朽化、地方の疲弊など、社会資本に関わる課題は深刻さを増しています。またインフラ整備に対する国民の意識や価値観は多様化しており、我々建設コンサルタントが果たすべき役割と業務領域は拡大しております。弊社は多様化・高度化するニーズに応えるため、これまで蓄積してきた実績や技術をベースに、企業の特性（強み）と総合力を駆使した新技術・サービスの開発に取り組んでいます。一例として、「避難勧告の発令システム」、「避難所の管理システム」、「災害対応の情報集約システム」などの防災システムや、「インフラの管理システム」などの維持管理システムを開発しております。弊社はこれからも、時代のニーズを先取りしながら幅広い視点と発想から技術開発にチャレンジし、「まちづくりのコーディネータ」として、「インフラ整備の最適解」を提供することにより、安全で豊かな地域社会づくりに貢献してまいります。さらに、若者や女性の技術者育成と技術の継承に努めるほか、働きやすい職場環境づくりにも力を注ぎ、魅力ある企業への成長をめざして邁進しております。
事業内容	＜総合建設コンサルティング＞ ▼建設コンサルタント　土木設計（道路・橋梁・河川・砂防・構造物・上下水道関連　等）　防災計画、都市計画、地域計画、交通計画等 ▼計測調査　基準点・水準測量、一般測量、道路台帳作成・補正、用地調査　等　空中写真測量、地図調製、災害・防災ハザードマップ、リモートセンシング　等 ▼補償コンサルタント　土地調査、土地評価、物件、機械工作物、営業補償・特殊補償、事業損失部門、補償関連　等　 ▼ICTコンサルタント　道路台帳・固定資産・上下水道施設管理システム、防災関連（砂防施設・防災情報・避難勧告発令支援）システム　等その他にも、ドローンを使った業務やゲームやアニメでお馴染みのVR機器を利用した3DCGに関する業務など幅広い業務を行っております。

プロフィール

東亜建設技術は、1954年の創立以来、測量、補償、ICT、設計の部門からなる総合建設コンサルタントして、社会資本整備の一翼を担う企業へと成長してきました。近年、我が国の社会・経済は、急激な少子・高齢化、人口減少、財政の悪化、国際競争の激化、AI技術の進化、働き方改革などにより、歴史的な変革期を迎えております。一方で、頻発する自然災害や、インフラの急激な老朽化、地方の疲弊など、社会資本に関わる課題は深刻さを増しています。またインフラ整備に対する国民の意識や価値観は多様化しており、我々建設コンサルタントが果たすべき役割と業務領域は拡大しております。

弊社は多様化・高度化するニーズに応えるため、これまで蓄積してきた実績や技術をベースに、企業の特性（強み）と総合力を駆使した新技術・サービスの開発に取り組んでいます。一例として、「避難勧告の発令システム」、「避難所の管理システム」、「災害対応の情報集約システム」などの防災システムや、「インフラの管理システム」などの維持管理システムを開発しております。
弊社はこれからも、時代のニーズを先取りしながら幅広い視点と発想から技術開発にチャレンジし、「まちづくりのコーディネータ」として、「インフラ整備の最適解」を提供することにより、安全で豊かな地域社会づくりに貢献してまいります。さらに、若者や女性の技術者育成と技術の継承に努めるほか、働きやすい職場環境づくりにも力を注ぎ、魅力ある企業への成長をめざして邁進しております。

　

事業内容

＜総合建設コンサルティング＞
▼建設コンサルタント
　土木設計（道路・橋梁・河川・砂防・構造物・上下水道関連　等）
　防災計画、都市計画、地域計画、交通計画等

▼計測調査
　基準点・水準測量、一般測量、道路台帳作成・補正、用地調査　等
　空中写真測量、地図調製、災害・防災ハザードマップ、リモートセンシング　等

▼補償コンサルタント
　土地調査、土地評価、物件、機械工作物、営業補償・特殊補償、事業損失部門、補償関連　等
　
▼ICTコンサルタント
　道路台帳・固定資産・上下水道施設管理システム、防災関連（砂防施設・防災情報・避難勧告発令支援）システム　等

その他にも、ドローンを使った業務やゲームやアニメでお馴染みのVR機器を利用した3DCGに関する業務など幅広い業務を行っております。

本社郵便番号	819-0046
本社所在地	福岡市西区西の丘1-7-1
本社電話番号	092-892-7710
設立	1954年6月9日
資本金	4,000万円
従業員	139名
売上高	2,026百万円
事業所	■本社　〒819-0046　福岡市西区西の丘1-7-1 ■支社・長崎支社　〒850-0033　長崎市万才町3-4（長崎ビル7F）・鹿児島支社　〒892-0825　鹿児島市大黒町4-11（日宝いづろビル4F）・東京支社　〒100-0004　東京都千代田区大手町2-1-1（大手町野村ビル21F）　 ■営業所・北九州営業所　　〒807-1133　八幡西区馬場山緑9-22-104 ・熊本営業所　〒862-0954　熊本市中央区神水2-10-7（光永ビル2F）・宮崎営業所　〒880-0825　宮崎市東大宮2-13-26 ・大分営業所　〒870-0049　大分市王子南町5-27 (ユナイテッドクリエーションビル2F) ・佐賀営業所　〒840-0816　佐賀市駅南本町6-7
売上高推移	2,026百万円（R3.6月実績） 2,011百万円（R2.6月実績） 1,748百万円（R1.6月実績） 1,627百万円（H30.6月実績） 1,589百万円（H29.6月実績）
主な取引先	国土交通省、国土地理院、全国地方公共団体　ほか
平均年齢	44歳
登録業種	建設コンサルタント登録建01第3711号測量業登録第（15）-123号補償コンサルタント登録補30第385号一級建築士事務所登録1-11300号
沿革	1954年 (有)東亜測量社として創業測量部門を設立 1956年地図印刷部門、模型・工芸部門を設立 1958年東亜測量(株)と改組 1959年長崎出張所開設 1963年 (株)生松原レクレーションセンター設立 1967年航空測量部門を設立 1970年長崎出張所が長崎東亜測量(株)として分離 1973年新東亜ビル建立 1980年情報処理部門を設立 1984年補償コンサルタント部門設立 1986年 GIS開発部門を設立 1987年本社を福岡市中央区天神から中央区長浜へ移転建設コンサルタント部門設立 1988年長崎東亜測量(株)を合併、長崎支社へ東亜建設技術(株)へ社名変更 1991年鹿児島営業所開設 1992年北九州営業所開設 1993年マルチメディア製作部門を設立熊本営業所開設佐賀営業所開設 1997年大分営業所開設 1998年宮崎営業所開設 2000年全社的にISO9001を認証取得 2001年鹿児島営業所を鹿児島支社へ変更 2003年本社を福岡市中央区長浜から西区西の丘へ移転 2007年情報システム関連がISMSを認証取得 2012年東京支社を開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.7日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	1名	2名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	0名	1名
	2020年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.5%
  （24名中3名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、昇格者研修

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、長崎総合科学大学、宮崎大学、立命館大学、北九州市立大学＜大学＞愛知学院大学、愛媛大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、北九州市立大学、広島工業大学、九州国際大学、九州産業大学、近畿大学、熊本大学、第一工業大学、中央大学、東海大学、長崎大学、長崎総合科学大学、日本大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、宮崎大学、山口大学、佐賀大学、高知大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、有明工業高等専門学校、大阪デザイナー専門学校、九州測量専門学校、西日本短期大学、福岡国土建設専門学校
採用実績（人数）	2022年　　　　　2021年　2020年　2019年 ---------------------------------------------------------------- 　採用数　　　　 1名　　　　　4名　　 2名　　 3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大分大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、長崎総合科学大学、宮崎大学、立命館大学、北九州市立大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛媛大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、北九州市立大学、広島工業大学、九州国際大学、九州産業大学、近畿大学、熊本大学、第一工業大学、中央大学、東海大学、長崎大学、長崎総合科学大学、日本大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、宮崎大学、山口大学、佐賀大学、高知大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、有明工業高等専門学校、大阪デザイナー専門学校、九州測量専門学校、西日本短期大学、福岡国土建設専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　 2022年　　　　　2021年　2020年　2019年
----------------------------------------------------------------
　採用数　　　　 1名　　　　　4名　　 2名　　 3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）