最終更新日：2023/5/26

東京青果(株)

正社員

業種

商社（食品・農林・水産）
物流・倉庫
食品
農林・水産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億7,800万円

売上高: 923億5141万円（取扱高：2168億4322万円）

従業員: 510名（2023年3月31日現在）他パートタイマーが17名、派遣社員が46名

募集人数: 6～10名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【24卒WEB説明会】お申込みはこちらから

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「市場流通の活性化を通じて、広く社会に貢献する」

My Career Box利用中

3月3日からWEB説明会スタート！採用サイトからインスタグラムもご覧いただけます（2023/02/13更新）

東京青果は国内最大の青果物卸売会社です。

青果物流通の一大拠点『大田市場』で、日本各地から集めた新鮮な野菜・果物を『迅速に、安定供給する』という役割を担っております。

◆当社の強み
・不動の業界Ｎｏ．１
・公共性の高い事業
・自己資本率８３％という超安定経営

我々の使命は、生産と消費の中に立ち、懸け橋となること

3月からオンライン説明会を開催いたします！

――OB・OG面談・社内見学対応いたします――
お気軽にお問い合わせ下さい。

本社がある大田市場は、東京ドーム約8.5個分の広大な敷地を有する中央卸売市場の一つ。青果の取扱高は日本一を誇っている巨大マーケットだ。フレンドリーな社風で若手が活躍できる風土がある。朝は早いがその分午後の自由時間はたっぷりあるので、オフも充実している。

: 本社がある大田市場は、東京ドーム約8.5個分の広大な敷地を有する中央卸売市場の一つ。青果の取扱高は日本一を誇っている巨大マーケットだ。

: フレンドリーな社風で若手が活躍できる風土がある。朝は早いがその分午後の自由時間はたっぷりあるので、オフも充実している。

毎日が待ったなしの「食というインフラ」に圧倒的シェアで貢献

「東京青果に託せば良い価格・良い状態で扱ってくれる、東京青果なら安全でおいしいものが買える、という絶対的な信用が当社の強みです」と川田専務取締役。	日本一の青果物取扱規模を持つ「大田市場」を拠点とし、都内中央卸売市場において約4割のシェアを誇るのが、私たち東京青果です。それは創業以来76年間築き上げてきた産地・顧客との強い信頼関係があるからこそ。青果物は天候による収穫量の変動や、時間経過による鮮度劣化といった問題から逃れられません。そこで私たちが持つ1.生産者サポート機能2.リテールサポート機能3.ロジスティクス機能4.その他付随的機能を効果的に発揮し、安定的で効率的な供給を実現しています。生産者は作るプロ。小売側は販売のプロ。生産活動と販売活動の懸隔を埋める、そこに一つ我々の重要な存在意義があります。当社は流通会社のスペシャリストとして商流を創出することで、双方へ高い機能を低コストで提供しております。もう一つ、当社の大きな強みは価格形成力です。需給バランスの見極め、品質の目利きから東京青果が決定した価格は、新聞にも日々掲載されており、全国の指標となっています。その影響力の大きさから、当社が業界をリードしていると言っても過言ではありません。全ては生産側、販売側と緊密な情報網を築いているからこそ出来ることです。また、集まった情報と情報を結びつける力は商品開発にもつながります。皆さんが日ごろ口にするサニーレタスは、当社と産地が一緒になって作りだしたものですし、水菜は私たちが京野菜から発掘して全国展開したものです。当社が手掛けることで、全国へと広がっていった野菜や果物は数多くあります。豊かで新しい日本の食文化を創出する、そんな役割も当社は担っています。現在、青果物流通は変革期を迎えています。2020年6月に卸売市場法が改正され、市場運営は規制緩和へと向かいました。それをチャンスと捉え、外食・中食産業分野の強化や、更なる集荷拡大に向けた様々な取組、基盤の整備を着々と進ております。今後も、東京青果は企業理念でもある「市場流通の活性化を通じて、広く社会に貢献する」を行動で示し、社会的使命を果たして参ります。新しい日本の農業、青果市場をつくるのは若い力です。産地に入り込み、また売り先を理解する努力を欠かさず、アンテナを高く掲げ信頼関係を築いていただきたい。消費者と産地をつなぐ人材を求めています。日本の良さである、豊で安心安全な食卓を守りましょう。

「東京青果に託せば良い価格・良い状態で扱ってくれる、東京青果なら安全でおいしいものが買える、という絶対的な信用が当社の強みです」と川田専務取締役。

日本一の青果物取扱規模を持つ「大田市場」を拠点とし、都内中央卸売市場において約4割のシェアを誇るのが、私たち東京青果です。
それは創業以来76年間築き上げてきた産地・顧客との強い信頼関係があるからこそ。青果物は天候による収穫量の変動や、時間経過による鮮度劣化といった問題から逃れられません。そこで私たちが持つ1.生産者サポート機能2.リテールサポート機能3.ロジスティクス機能4.その他付随的機能を効果的に発揮し、安定的で効率的な供給を実現しています。生産者は作るプロ。小売側は販売のプロ。生産活動と販売活動の懸隔を埋める、そこに一つ我々の重要な存在意義があります。当社は流通会社のスペシャリストとして商流を創出することで、双方へ高い機能を低コストで提供しております。

もう一つ、当社の大きな強みは価格形成力です。需給バランスの見極め、品質の目利きから東京青果が決定した価格は、新聞にも日々掲載されており、全国の指標となっています。その影響力の大きさから、当社が業界をリードしていると言っても過言ではありません。全ては生産側、販売側と緊密な情報網を築いているからこそ出来ることです。

また、集まった情報と情報を結びつける力は商品開発にもつながります。皆さんが日ごろ口にするサニーレタスは、当社と産地が一緒になって作りだしたものですし、水菜は私たちが京野菜から発掘して全国展開したものです。当社が手掛けることで、全国へと広がっていった野菜や果物は数多くあります。豊かで新しい日本の食文化を創出する、そんな役割も当社は担っています。

現在、青果物流通は変革期を迎えています。2020年6月に卸売市場法が改正され、市場運営は規制緩和へと向かいました。それをチャンスと捉え、外食・中食産業分野の強化や、更なる集荷拡大に向けた様々な取組、基盤の整備を着々と進ております。今後も、東京青果は企業理念でもある「市場流通の活性化を通じて、広く社会に貢献する」を行動で示し、社会的使命を果たして参ります。

新しい日本の農業、青果市場をつくるのは若い力です。産地に入り込み、また売り先を理解する努力を欠かさず、アンテナを高く掲げ信頼関係を築いていただきたい。消費者と産地をつなぐ人材を求めています。日本の良さである、豊で安心安全な食卓を守りましょう。

会社データ

プロフィール	【青果物流通業界売上No.1】（全国中央卸売市場青果卸売協会データ）　青果物、およびその加工品の受託販売並びに購入販売を行っています。
事業内容	国内最大級の青果卸売市場である『大田市場』内にて、全国の農協・生産者から届く青果物やその加工品を、せり・相対取引等により仲卸・売買参加者へ販売。

本社郵便番号	143-0001
本社所在地	東京都大田区東海3-2-1
本社電話番号	03-5492-2003
設立	1947年5月
資本金	4億7,800万円
従業員	510名（2023年3月31日現在）他パートタイマーが17名、派遣社員が46名
売上高	923億5141万円（取扱高：2168億4322万円）
事業所	東京都大田区東海3-2-1 東京都中央卸売市場　大田市場　事務棟
関連会社	東一川崎中央青果(株) 東一宇都宮青果(株) 東京青果貿易(株) 東光商事(株) 東光鳥卵(有) 大田市場ロジスティクスセンター(株) (株)東京青果研修センター東一神田青果株式会社
平均年齢	41.2歳
平均勤続年数	14.1年
平均給与	297,954円（30歳平均）
沿革	1947年5月東印東京青果(株)設立［東京丸一青果(株)設立］農林水産大臣より青果物卸売業の許可を受ける 1951年1月貿易部新設 1957年3月東光商事(株)設立 1967年7月東印東京青果(株)と東京丸一青果(株)合併 1968年6月昭島市場開場 1971年4月新卸売市場法施行 1975年2月東一栃木青果(株)設立 1977年3月青果取扱金額初の1,000億円超達成 1981年6月貿易部を分離、東京青果貿易(株)設立 1989年5月神田市場より大田市場へ移転（5月6日営業開始） 1991年3月大田市場隣接地にTSKビル完成 1996年4月事業部制導入 1996年6月個性園芸室新設（こだわり野菜を取扱　現野菜第5事業部） 2002年7月開発第二部新設 2004年10月秋葉原にAKSビル完成 2008年4月産地開発室新設 2009年12月大田市場ロジスティクスセンター(株)設立 2011年4月北口立体荷捌場　稼動 2013年2月経営戦略室新設 2018年4月輸出室新設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 36.3時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.1日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	9名	12名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	0名	3名
	2020年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.7%
  （128名中6名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり全新入社員に対し、入社後ビジネスマナー及び配属前事前研修を実施研修期間は３～６ヶ月間
自己啓発支援制度	制度あり Eラーニング受講あり（会社負担）難関資格取得補助
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞石川県立大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、九州大学、京都大学、近畿大学、静岡大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、明治大学＜大学＞青山学院大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、帯広畜産大学、大妻女子大学、香川大学ほか全国国公私立大学
採用実績（人数）	年度　　 2021年　2022年　2023年（予） ------------------------------------------------- 大卒　　　　　17名　　　14名　　　8名
採用実績（学部・学科）	学部不問につき、幅広く採用しております。

採用実績（学校）

＜大学院＞
石川県立大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、九州大学、京都大学、近畿大学、静岡大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、明治大学
＜大学＞
青山学院大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、静岡大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、帯広畜産大学、大妻女子大学、香川大学

ほか全国国公私立大学

採用実績（人数）

年度　　 2021年　2022年　2023年（予）
-------------------------------------------------
大卒　　　　　17名　　　14名　　　8名

採用実績（学部・学科）

学部不問につき、幅広く採用しております。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）