最終更新日:2023/3/1

川崎設備工業(株)【名証二部上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 設備工事
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 建設
  • セキュリティ

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
15億8,100万円
売上高
236億400万円(2022年3月実績)
従業員
400名(2022年4月1日現在)
募集人数
16~20名

【名証二部上場、関電工グループ】 空港やサッカー場、商業施設、官公庁、病院など、大型物件の施工実績多数あり。幅広い分野で、利用者の快適を作ります!

川崎設備工業の画面にアクセスいただきありがとうございます。 (2023/02/13更新)

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川崎設備工業(株)の採用担当です。

2024年度の新卒採用を開始いたしました。

みなさんのエントリーをお待ちしております♪

会社紹介記事

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日本各所の空港やサッカー場、オアシス21のような商業施設、官公庁の庁舎や病院などの大規模な設備の施工実績も多数。母体である川崎重工からの依頼も多くあります。
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空調や給排水などの管は、例えば天井パネルの裏側や床下など、普段は人の目に触れない場所にあります。見えない場所から人々の快適を支え、満足できる空間を提供します。

施設を利用する人たちの快適を、見えない場所から支える技術者

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設備の仕事はたくさんの人やメーカーと共に進めていく仕事です。一人ではできない仕事ですから、身近な方に感謝の心を持ち、それを示せるような人だといいですね。

川崎設備工業は1951(昭和26)年に川崎重工から分離独立。2021年に、70周年を迎えました。

当社が提供するのは、空調、給排水、消火や医療ガス(酸素、窒素、麻酔ガス、バキューム)などの配管。それから電気工事や通信などの配線です。空港の滑走路やサッカー場、名古屋にあるオアシス21のような商業施設、官公庁の庁舎など、民間から公共まで数多くの施設を手がけています。

私たちの仕事は、「施設を利用する人たちの快適を、見えない場所から支える」こと。
例えば空調の配管であれば、夏は冷たい空気を、冬は温かい空気を施設の各所に確実に届ける必要があります。施工する施設の規模や目的に合わせ、どのような材料の、どのような大きさのパイプを、建物のどこを通せばいいのか。さらにどこのメーカーに工事を依頼するかなどを考え、計画、設計します。工事現場では、施設全体の工事の進み具合に合わせて、作業の順番を考えたりメーカーに指示を出すなど、施工管理を行っています。

得意分野は、空調や給排水などの管工事。
電気設備を得意とする親会社の関電工と協力し合い、当社は空調、関電工は電気というように協力して一つの仕事を引き受けることもあります。また母体となった川崎重工から引き受ける仕事も多数あります。

新築工業はもちろんのこと、リニューアル工事にも力を入れています。
稼働中の病院の場合、入院中の患者様がいたり、手術が行われたりしていて空調を止められないなど、通常の工事に比べて細心の注意を払う必要があります。施工管理の手腕が問われる分野といってもいいでしょう。
病院の快適さには行政による指導や規定もありますので、安定してご依頼をいただける分野でもあります。

川崎設備工業では現在、「500億体制」というものを実施しています。売上500億円を目標とし、大きく広がっていくための計画です。そのため、組織を支えるための技術者を必要としています。
会社と共に成長していく新しい仲間に期待しています。
(代表取締役社長 廣江勝志)

会社データ

プロフィール

当社の歴史は1945年12月1日、敗戦の混乱のなか民需産業に転換した川崎航空機工業(株)(現川崎重工業(株))の8事業所の一つ、川崎電機工場として電気、給排水、冷暖房などの設備工事を手掛けたことに始まります。その後、企業再建整備法により設立された(株)川崎岐阜製作所より1951年に川崎設備工業(株)として分離独立しました。
2008年4月からは、(株)関電工の子会社として電気・空調・衛生工事のワンストップ営業を目指して展開しています。これからも総合建築設備全般の担い手として、医療施設、研究施設、交通施設、学校施設など人が生活をするさまざまなステージで、環境第一に幅広く、関電工グループの一員として事業を展開していきます。

事業内容
空気調和・冷暖房・給排水・衛生・換気・防災・環境・工場施設・公害防止・電気等に関する設計と施工
本社郵便番号 460-0011
本社所在地 愛知県名古屋市中区大須1丁目6番47号
本社電話番号 052-221-7700
設立 1951年(昭和26年)10月
資本金 15億8,100万円
従業員 400名(2022年4月1日現在)
売上高 236億400万円(2022年3月実績)
事業所 本店、東京本社、東部支社、東関東支店、千葉営業所、新潟営業所、多摩営業所、東北営業所、中部支社、岐阜支店、北陸営業所、信州営業所、三重営業所、静岡営業所、豊田支店、西三河営業所、各務原営業所、西部支社、中国支店、四国営業所、水島営業所、神戸支店、明石営業所、九州営業所
完成工事高 完成工事高 236億400万円(2022年3月)
株主構成 (株)関電工
川崎重工業(株)
(株)大垣共立銀行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 36時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 1名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (8名中0名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員教育
CAD講習(初級・中級)
入社2年目・入社3年目研修
若年層教育(年12~16回)…空気調和・給排水・消防に関する基礎知識の勉強会
階層別教育(主任・課長・管理職・営業職)
通信教育…資格取得に向けた教育、自己啓発教育
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度…会社が認めた資格に関する通信教育は5割会社負担(講習修了証受領後)
試験合格度に残りの5割を会社負担…自己啓発に関する通信教育は3割会社負担(講習修了証受領後)
メンター制度 制度あり
入社後1年間メンター制度有
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社2年目以降、上司によるキャリア等に関する面談を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、近畿大学、岐阜大学、工学院大学、甲南大学、国士舘大学、芝浦工業大学、下関市立大学、椙山女学園大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大同大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京工芸大学、東京都市大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、日本文理大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、三重大学、名城大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、茨城大学
<短大・高専・専門学校>
東海工業専門学校金山校

華東師範大学・中国同済大学

採用実績(人数) 2020卒   院了1名  大卒4名 専門1名 高卒11名
2021卒   大卒4名 専門卒1名 高卒6名
2022卒   大卒13名 専門卒3名 高卒5名
採用実績(学部・学科) 建築学科、機械工学科、機械システム工学科、電気電子学科、都市創造工学科、生命環境化学科、環境システム工学科、環境ソリューション工学科、環境安全工学科、環境学学科、機械創造工学、商学部、法学部、経営情報学科、商学科、社会学科等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 16 5 21
    2021年 14 0 14
    2019年 16 1 17
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 21
    2021年 11
    2020年 17
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 5

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