最終更新日:2022/6/1

エヌ・ティ・ティ・データ・ソフィア(株)(NTTデータソフィア)【NTTデータグループ】

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
売上高
129億円(2022年3月期実績)
従業員
642名(男:327名/女:315名) (2022年4月1日現在)

金融の未来を創る。ひとに優しいITで。

会社紹介記事

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設立以来、30年以上にわたり金融情報システムの開発を手がけており、技術面はもちろん銀行業務に関する豊富なノウハウを有しています。
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開発はチーム単位で行い、大小様々なシステム案件に携るので、関係する人達との協働のなかで自己成長と創る喜びを得ることができる仕事です。

「銀行×IT」2つの強みを活かしたシステム開発

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●「銀行×IT」2つの強みを活かしたシステム開発
「りそなグループ」の情報システムのフルアウトソーサーとして、システムの開発・保守維持、運用、営業店工事など広範囲にわたりトータルにサービスを提供しています。
設立当初から培ってきた豊富な「銀行業務ノウハウ」や高度な「システム開発力」という大きな2つの強みに加え、2004年からはNTTデータグループの一員となり、グループ全体が保有する先進的な戦略システムの開発を通してお客様のビジネスをサポートしています。

●With : Connect 共につむぐ、“もっと”の先へ
リテールNo.1の金融サービスを目指すりそなグループ、テクノロジーで社会課題の解決を図るNTTデータグループとのつながりを大切にしながら、チーム一丸となって金融システムの開発をしていくことでエンジニアとして大きく成長できる環境がソフィアにはあります。
ソフィアで未来を想像以上に“もっと”豊かにしていきましょう。

会社データ

事業内容
・情報処理システムの開発、保守、運営の受託
・情報処理システムに係るソフトウェアの開発
・情報処理システムに係る電気通信工事およびその他の設備工事の請負
・前各号に関する調査、研究、研修
・労働者派遣事業
・前各号に附帯する一切の業務
本社郵便番号 153-0063
本社所在地 東京都目黒区目黒1-24-12
オリックス目黒ビル3F
本社電話番号 03-5437-3588(代表)
設立 1983年10月
資本金 8,000万円
従業員 642名(男:327名/女:315名) (2022年4月1日現在)
売上高 129億円(2022年3月期実績)
事業所 目黒事業所/東京都目黒区
さいたま事業所/埼玉県さいたま市浦和区
大阪事業所/大阪市中央区
本社所在地 〒153-0063 東京都目黒区目黒一丁目24番12号 オリックス目黒ビル3F
代表者 代表取締役社長 村山 智文
株主構成 (株)NTTデータ 85%
(株)りそなホールディングス 15%
平均年齢 39歳(男:39歳/女:39歳)(2022年4月1日現在)
ホームページURL https://www.nttdsofia.co.jp/
★ポイント ・設立以来40年近くの歴史を持つSIer
・高度なシステム技術力と豊富な銀行業務ノウハウで金融システムを開発
・社会インフラである金融情報システムを提供する
・充実した研修制度と銀行実務トレーニー制度
・社員一人ひとりのライフスタイルを尊重したワークライフバランスの実現への取り組み
沿革
  • 1983年
    • 都市銀行のシステム部門が分離・独立、100%出資子会社として発足
  • 1994年
    • あさひ銀ソフトウェア(株)として再発足
  • 2004年
    • NTTデータソフィア(株)に社名変更

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.7日
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 30.1%
      (123名中37名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
あり
・新入社員研修
 ビジネス基礎、IT技術基礎、アルゴリズム入門、テクニカル系(java、PL/I開発)
・階層別研修
 入社1~5年目を「ソフィア社員としての基礎固め」、6~7年目を「プロフェッショナリティの見極め・確立」のカリキュラムを設定。
 これ以外も各階層において必要なスキルを習得する研修を実施
・銀行実務トレーニー
 銀行営業店での実務研修
・PM力向上
 プロジェクトマネジメントの目的、プロセス、各プロセスの概要等
・その他
 管理職層のメンタルヘルスラインケア研修、メンタルヘルスセルフケア研修、他社合同企画研修等
自己啓発支援制度 制度あり
あり
1.助成対象となる自己啓発の項目
会社所定の公的資格・検定・ベンダー認定資格の受験、取得(合格)に関すること。
その他会社が必要と判断する事項。
2.助成内容
(1) 公的資格・検定・ベンダー認定資格の受験の案内(試験日時・科目・水準等)
(2) 公的資格取得・検定合格・ベンダー認定資格取得者への報奨金の支給
(3) 銀行業務検定試験の受験料負担
(4) その他の助成内容
模擬試験の紹介等。受験対策勉強会の実施等。
メンター制度 制度あり
あり
新入社員(入社1年未満の社員)に対してOJTトレーナー(On the job trainingの略)1名を割り当て、必要な「知識・技術」および「態度能力」を、日常業務を通じて計画的・段階的に習得させ、成長を促進する。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
あり
プロフェッショナルCDP(NTTデータ認定制度)認定試験の導入

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 17 18 35
    2021年 21 25 46
    2020年 22 16 38

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
上智大学、東京理科大学、慶應義塾大学、早稲田大学、日本大学、大阪大学、関西学院大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、桜美林大学、大阪大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、共立女子大学、杏林大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、筑波学院大学、津田塾大学、都留文科大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
宇部工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、熊本高等専門学校

前年度の採用実績(人数)     2019年   2020年  2021年
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     33名     38名    46名
   

先輩情報

初担当プロジェクト稼働後の感動は今でも心に…
K.C.
2011年入社
日本大学
文理学部・物理学科
融資業務担当
銀行の融資システムの開発を担当
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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