最終更新日:2023/3/24

日本システム開発(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
1億円(準備金含む)
売上高
42億0,000万円(2022年12月期)
従業員
432名(2022年4月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

当社の魅力は技術力を持ったエンジニア。「当社は自己実現の場である」の経営理念のもと、社員の待遇と自己成長のための環境づくりに取り組んでいます!

新型コロナウイルスへの対応 (2023/02/13更新)

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新型コロナウイルス感染拡大防止として

WEB会社説明会/面接はご自身のPCやスマートフォン、タブレットでご参加いただけます。

面接はすべて各事業所での対面形式とWEB形式をお選びいただけます。
ご都合が良い方法でご参加ください。

どちらに参加しても選考には一切関係ありません。

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会社紹介記事

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社員1人1人の「自己実現」をサポートするため、上司との面談も頻繁に行っています。
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各拠点の担当です!気になることは気軽に聞いてくださいね!

創業37年。自社製品開発や研究開発にも取り組む独立系IT企業。

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人は興味を持ったことにモチベーションが上がり、頑張れるのだと思っています。自ら「やりたい!」と感じたことに取り組み、一人ひとりが飛躍して欲しいと考えています。

◆ITのプロフェッショナル集団です!
当社は、1985年に名古屋で創業した独立系ソフトウェア開発会社です。エンタープライズ系開発、組込み系開発共に先進的な技術を活用したソフトウェアの受託開発に強みを持っています。独立系のメリットを活かし大手企業を中心に幅広い業種のお客様と取引を行っており、安定した経営を続けています。

◆経営理念をもとに社員の成長を徹底サポートしています!
経営理念に「当社は自己実現の場である」を掲げ、社員の成長と自己実現を支援しています。
そのために重きを置いていることが、「社員の待遇向上」と「仕事のやりがい」です。
「社員の待遇向上」については高給与の実現や、仕事環境の充実などに力を入れており、「仕事のやりがい」については、スキルアップ支援としての手当を支給したり、社員主体で製品開発や研究開発に取り組める仕組みを構築したり等、社員の成長を支援しています。
こうした社員への投資は技術力向上、ひいては顧客満足度や会社評価にも繋がっていき、上がった収益は社員へ還元することができます。
このような好循環を回すためにも社員が満足のいく環境で業務ができるよう日々取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

【経営理念】 当社は自己実現の場である
 ウェルビーイング経営を推進し、働きやすさとやりがいを兼ね備えた会社を創ろう
 お客様の期待を常に超え続ける仕事をしよう
 ITで社会の変革に貢献し、デジタル社会の実現に必要不可欠なエッセンシャルカンパニーになろう
【創業の精神】 社員が働きたいと思う魅力溢れる会社を創ろう
【社訓】 初心・挑戦・継続

会社は自己成長の場です。
当社は「社員が働きたいと思う魅力あふれる会社を創ろう」という創業の精神の基、「当社は自己実現の場である」という経営理念を掲げています。
入社後半年間に及ぶ研修や先進技術の研修会、充実した資格取得制度など社員一人一人のスキルアップを支援する環境を整えています。
そして、社員一人一人のスキルアップが顧客満足、社会貢献へと繋がり、社員満足へと繋がる好循環が生まれています。

事業内容
  • 受託開発
ソフトウェアの開発を中心に独立系ソフトハウスとしてのメリットを生かして、業種に拘ることなくビジネスを展開してきました。
「ITで社会に貢献する」をテーマに、システム開発における提案から開発、テストやその後の現場の教育に至るまで、お客様のビジネスをトータルサポートします。

【エンタープライズ系開発事業】
■業務システム
 顧客企業が行っている作業を効率化する業務支援システム、業務効率化システムの開発を実施。
 近年では、ユーザー系企業と連携し、AIを活用したシステムの開発も。
 パッケージソフトではカバーできないトータルサポートを提供。

■通販サイトソリューション
 ECパッケージの選定からカスタマイズ・ECサイトと連携する周辺機能の開発を行う。
 サイトオープン後の保守も顧客のニーズに合わせて実施。

■モバイルアプリケーション
 スマートフォンやタブレット等で使用するアプリケーションの開発を数多く実施。
 アプリケーションとサーバを連携したい場合、サーバに搭載するソフトウェアの開発も可能。

【組込み系開発事業】
■組込みLinux関連開発
 約20年にわたる豊富な組込み開発の実績を活かし、アプリケーション層からカーネル層まで広く対応が可能。
 受託開発で培ったノウハウを活用していただくために、「テクニカルサポート」というサービスを考案。

■自動車関連ソフトウェア開発
 長年In-Car領域でECU開発を受託開発中心で実施。
 近年では、Out-Car領域関連の開発にも着手し、In-Car/Out-Car共に開発をサポートできる体制を構築。

【その他事業】
■自社プロダクトへの取り組み
自社プロダクトをラインナップすることで、「オーダーメイド」のみのビジネスモデルだったものに、「セミオーダー」を追加できるようにしている。
顧客のニーズや市場の動向を見据えた上で、効率の良い受託開発を提供。

■エンジニア教育サービス
 C言語、単体テスト、Linux、AI、エッジAI、C++の教育サービスを提供しており、用途によってe-learning、書籍、エンジニアが行うセミナーなどの対応を実施。
名古屋本社郵便番号 450-0001
名古屋本社所在地 愛知県名古屋市中村区那古野一丁目47番1号 名古屋国際センタービル9F
名古屋本社電話番号 052-551-1861
東京本社郵便番号 163-0647
東京本社所在地 東京都新宿区西新宿1丁目25番1号 新宿センタービル47F
東京本社電話番号 03-5324-0123
設立 1985年8月
資本金 1億円(準備金含む)
従業員 432名(2022年4月1日現在)
売上高 42億0,000万円(2022年12月期)
事業所 名古屋本社(愛知県名古屋市)
東京本社 (東京都新宿区)
西日本支社(島根県松江市)
売上高推移 42億0,000万円(2022年12月期)
38億5,000万円(2021年12月期)
37億2,300万円(2020年12月期)
41億0,000万円(2019年12月期)
42億6,000万円(2018年12月期)
40億4,500万円(2017年12月期)
平均年齢 31.9歳(2022年4月1日)
平均給与 395万円(2021年度)
沿革
  • 1985年8月
    • 名古屋市中村区に日本システム開発(株)を設立
      ソフトウェア開発事業(企業情報システム開発事業)開始
  • 1986年11月
    • 東京支社開設(東京都豊島区池袋)
  • 1995年4月
    • メインフレーム主体の開発からPC主体の開発へ移行
      組込みシステム開発事業開始
  • 1996年10月
    • Webアプリケーション開発事業開始
  • 2000年8月
    • ISO9001認証取得
  • 2001年3月
    • 東京支社でISO9001認証取得
      Linux開発事業開始
  • 2003年4月
    • 自動車関連システム開発(RTOS関連)事業開始
  • 2004年10月
    • 電子制御開発事業開始
  • 2005年5月
    • ECサイト開発事業開始
  • 2005年10月
    • エンジニア教育事業開始
  • 2007年11月
    • 品質支援事業開始
  • 2008年1月
    • 「東京支社」を「東京本社」に名称変更
  • 2008年6月
    • 東京本社移転(新宿区西新宿、新宿センタービル)
  • 2009年4月
    • モバイルアプリケーション開発事業開始
  • 2010年4月
    • IoT関連開発事業開始
  • 2014年12月
    • 西日本支社開設(島根県松江市北陵町)
  • 2017年4月
    • AI関連開発事業開始
  • 2018年4月
    • RPA関連開発事業開始
  • 2018年5月
    • 西日本支社移転(島根県松江市朝日町、松江SKYビル)
  • 2019年7月
    • ISO/IEC 27001認証取得
      (上記認証取得に伴い、プライバシーマーク認定廃止)
  • 2020年12月
    • AI関連産学官連携開始
  • 2022年2月
    • 名古屋本社移転(愛知県名古屋市、名古屋国際センタービル)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.7時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.8日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 9名 13名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 2名 6名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.5%
      (42名中4名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後は半年間に及ぶ新入社員研修(モラル/マナー研修→技術外部研修→OJT)を実施します。また、サブスクリプション型の外部研修を契約しており、いつでも受講することができます。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度:受験料の会社負担や、資格の重要度に応じた報奨金を支給しています。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
各事業部の特化技術を推進するため、独自の「社内認定資格」があります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、京都大学、早稲田大学、東京理科大学、名古屋大学、中央大学、法政大学、東北大学、立命館大学、名古屋市立大学、北海道大学、芝浦工業大学、名古屋工業大学、名城大学、中京大学、愛知大学、工学院大学、日本大学、電気通信大学、愛知教育大学、南山大学、筑波大学、愛知工業大学、静岡大学、埼玉大学、三重大学、愛知県立大学、創価大学、福井大学、豊橋技術科学大学、日本体育大学、中部大学、東海大学、会津大学、神奈川工科大学、島根大学、長岡技術科学大学、大同大学、名古屋商科大学、岐阜協立大学
<大学>
東京大学、京都大学、慶應義塾大学、早稲田大学、東京理科大学、同志社大学、明治大学、名古屋大学、中央大学、青山学院大学、関西大学、東北大学、名古屋市立大学、法政大学、立命館大学、芝浦工業大学、成城大学、筑波大学、東京女子大学、北海道大学、関西外国語大学、東京都市大学、駒澤大学、千葉大学、名城大学、横浜国立大学、工学院大学、成蹊大学、東京都立大学、名古屋工業大学、愛知大学、近畿大学、中京大学、電気通信大学、大妻女子大学、日本大学、愛知教育大学、岡山大学、岐阜大学、埼玉大学、静岡県立大学、南山大学、京都産業大学、千葉工業大学、東京電機大学、新潟大学、愛知工業大学、神奈川大学、産業能率大学、静岡大学、愛知淑徳大学、亜細亜大学、信州大学、椙山女学園大学、東京工科大学、東洋大学、富山大学、奈良教育大学、三重大学、龍谷大学、愛知学院大学、愛知県立大学、桜美林大学、金城学院大学、創価大学、福井大学、宇都宮大学、中部大学、豊橋技術科学大学、名古屋学院大学、会津大学、秋田大学、金沢工業大学、島根県立大学、島根大学、東海大学、鳥取大学、福岡大学、神奈川工科大学、金沢星稜大学、静岡理工科大学、城西大学、千葉商科大学、長岡技術科学大学、諏訪東京理科大学、日本福祉大学、室蘭工業大学、和洋女子大学、拓殖大学、多摩大学、東京情報大学、東洋英和女学院大学、文京学院大学、桐蔭横浜大学、日本工業大学、石巻専修大学、岡山理科大学、東京工芸大学、金沢学院大学、愛知工科大学、大同大学、新潟工科大学、北海道情報大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、岐阜女子大学、朝日大学、岐阜協立大学
<短大・高専・専門学校>
愛知工科大学自動車短期大学、産業技術短期大学、島根県立大学短期大学部、名古屋経営短期大学、岐阜工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、専門学校ESPエンタテインメント東京、HAL名古屋、HAL東京、愛知工業大学情報電子専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、出雲コアカレッジ、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪航空専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記学校、埼玉コンピュータ&医療事務専門学校、情報科学専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、中央情報専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東京アニメーションカレッジ専門学校、専門学校東京自動車大学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京誠心調理師専門学校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、ドレスメーカー学院、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専門学校日本ホテルスクール、坪内総合ビジネスカレッジ、関東職業能力開発大学校(専門課程)、中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校(専門課程)、中国職業能力開発大学校(専門課程)、東海職業能力開発大学校(専門課程)、東北職業能力開発大学校(専門課程)、愛知県立名古屋高等技術専門校、埼玉県立中央高等技術専門校

採用実績(人数) 2022年 26名
2021年 26名
2020年 57名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 24 2 26
    2021年 18 8 26
    2020年 39 18 57
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 26
    2021年 26
    2020年 57
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 2
    2020年 11

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