最終更新日:2023/2/6

南海辰村建設(株)【南海電鉄グループ】

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • 建築設計

基本情報

本社
大阪府
資本金
20億円
売上高
364億600万円(2022年3月期)
従業員
454名(2023年1月1日現在)

南海電鉄グループの一員としてのグループ力を最大限に活かし、ランドマーク建設から鉄道・土木・リフォームまで、確かな信頼と技術で社会貢献し続ける

会社紹介記事

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大阪・ミナミのランドパークの1つ「なんばパークス」、南海グループの一員として、この大型プロジェクトに参加し、現在もなんば一帯の開発に関わり続けています。
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若手社員の育成 ~NTアカデミー~現場配属後のフォローとして、新入社員から5年目あたりまで基礎的な教育を年次カリキュラムに沿って行います。

関西圏と首都圏の二軸で、土木・建築・営業が一体となって成長し続ける!

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「施工管理はいわばオーケストラの指揮者。ベストパフォーマンスを引き出し、調和を奏でられるよう導く仕事です」と語る山本昇 取締役(副社長) ・管理本部長

■南海電鉄グループの一員として、伝統と革新の両輪で成長
創業は1923(大正12)年。南海電鉄グループの一員として、建築工事、土木工事、南海電鉄の軌道敷設や電気設備工事などを行ってきました。さらに1995年に辰村組と合併し、南海辰村建設として首都圏にも本格的に進出。以来、関西圏と首都圏の二極に集中して、鉄道での圧倒的な強みを軸に、道路などを含めた交通インフラはもちろん、マンション、商業施設、学校などの公共施設、医療施設、オフィスビルなど、広く生活インフラを築く「総合建設業者」として成長し続けています。

■「実直」な社風で、誰もが働きやすく
ここ10年ほど、当社は黒字経営を続けています。長引く不況を当社が生き残ることができた理由は、常に革新を続けてきたからです。特に、売上など「体の大きさ」のみを追求するのではなく、利益重視の「筋肉質で強い体」づくりに注力してきたこと、それに「実直」な社風が加わり、着実に成長することができました。
なかでも鉄道事業で培った「安全・安心・快適」を実現する高い品質、技術力は当社の大きな財産です。また計画性を持って長期的な視点で事業を展開していくうえで、社員の皆さんが長く働き続けられる環境づくりにも従来から力を入れてきました。年次に関係なく、誰もが働きやすく、個々の力を最大限に発揮できる環境づくりに今後も継続して取り組んでいきます。

会社データ

事業内容
■ 総合建設業
建築、土木、電気、および電気通信工事、その他建設工事全般、設計業

● 建築(マンション、ビル、商業施設、学校、医療福祉施設、文化施設、工場、鉄道施設等)
● リフォーム(マンション、テナントビル、鉄道施設等)
● 土木(鉄道施設、宅地造成、道路、上下水道、治山治水等)
● 軌道(線路切替、レール及びマクラギ更換、軌道補修他保線関係工事)
● 電気および電気通信工事(高圧線・信号通信等鉄道電気施設)
● その他建設工事全般
● 建築設計業

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当社は、なんばパークスのような大規模工事から、一般建築・土木工事、鉄道工事まで、あらゆる建設工事を請け負っています。

本社郵便番号 556-0011
本社所在地 大阪市浪速区難波中三丁目5番19号
本社電話番号 06-6644-7828
創業 1923年3月
設立 1944年6月30日
資本金 20億円
従業員 454名(2023年1月1日現在)
売上高 364億600万円(2022年3月期)
事業所 【本  社】大阪市浪速区難波中三丁目5番19号(南海浪速ビル) 
【東京支店】東京都中央区銀座五丁目15番1号(南海東京ビル) 
【和歌山営業所】和歌山市東蔵前丁3番17(南海和歌山市駅ビル)
業績 2021年3月期 売上高438億100万円
       経常利益16億4,500万円

2020年3月期 売上高386億1,300万円
       経常利益20億6,100万円

2019年3月期 売上高421億1,800万円
       経常利益25億8,600万円

2018年3月期 売上高385億2,100万円
       経常利益21億5,200万円

2017年3月期 売上高423億5,900万円
       経常利益27億5,400万円

2016年3月期 売上高419億9,200万円
       経常利益18億100万円

2015年3月期 売上高365億6,800万円
       経常利益 7億9,000万円

2014年3月期 売上高406億5,300万円
       経常利益 4億7,400万円
売上構成 建築工事  70.7%
土木工事  23.4%
電気工事  5.2%
不動産事業  0.7%
(2022年3月期売上高実績)
株主構成 南海電気鉄道(株) 57.71%、住之江興業(株) 4.06%、(株)大林組 3.83%、
(株)奥村組 2.78%、前田建設工業(株) 2.78%、ほか
(2022年3月31日現在)
主な取引先 南海電気鉄道グループ、各官公庁、地方自治体、
各高速道路会社、マンション事業者 ほか
関連会社 南海電気鉄道(株)、南海建設興業(株)、日本ケーモー工事(株)
取引銀行 (株)三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行(株)、(株)三井住友銀行、(株)池田泉州銀行、(株)紀陽銀行 他
沿革
  • 1923年 3月
    • 西田勝三郎が土木建築請負業を創業
  • 1944年 6月
    • 大阪府岸和田市において土木建築岸和田工業(株)を設立
  • 1946年10月
    • (株)西田工務店を吸収合併
  • 1947年 5月
    • 商号を(株)西田工務店に変更
  • 1949年11月
    • 建設業法により大阪府知事登録(い)第0415号の登録を受けた
  • 1952年 6月
    • 建設業法により、建設大臣登録(ロ)第2751号の登録を受けた
  • 1963年 5月
    • 大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 1969年 7月
    • 宅地建物取引業法により、大阪府知事免許第6901号の免許を受けた
  • 1972年 8月
    • 建設業法の改正により、特定建設業者として建設大臣許可(特-47)第71号の許可を受けた
      宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第1290号の免許を受けた
  • 1975年 5月
    • 南海建設(株)と合併、同時に商号を南海建設(株)に変更、本社を岸和田市から大阪市浪速区馬渕町23番地へ移転
  • 1988年 9月
    • 本社を大阪市浪速区難波中三丁目5番19号へ移転
  • 1995年10月
    • (株)辰村組と合併、同時に商号を南海辰村建設(株)に変更
  • 2001年12月
    • 資本金を45億8,900万円に増資
  • 2003年 3月
    • 資本金を65億8,900万円に増資
  • 2003年 8月
    • 資本金を78億6,400万円に増資
  • 2009年 8月
    • 資本金を20億円に減資
  • 2013年 7月
    • 東京証券取引所・大阪証券取引所の現物市場の統合により、東京証券取引所市場第2部上場に移行
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、スタンダード市場に上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員集合研修、総務人事研修、財務会計研修、フォローアップ研修、リーダーシップ研修、チーム・ビルディング研修、ロジカル・コミュニケーション研修、コーチング研修、シンキング・マネジメント研修、キャリア・デザイン研修、新任課長代理研修、新任課長研修、新任部長研修、コンプライアンス研修、独占禁止法研修、建設業法研修、暴力団排除研修、インサイダー取引研修、など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度…会社が奨励する資格を取得した場合、祝金・受験料・登録料を支給します。月次給与に於いて資格に応じて規定に定められた免許手当を支給します。また、講座を受講し、資格試験に合格した場合は受講料を会社が補助(上限あり)します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 3 9
    2021年 10 2 12
    2020年 13 2 15
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 9
    2021年 12
    2020年 15
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 0
    2020年 2

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪産業大学、関西大学、近畿大学、国士舘大学、摂南大学、崇城大学、武庫川女子大学、和歌山大学
<大学>
青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、国士舘大学、駒沢女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、成蹊大学、摂南大学、太成学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北文化学園大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、西日本工業大学、日本大学、日本体育大学、日本文理大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、放送大学、前橋工科大学、武庫川女子大学、明治大学、ものつくり大学、桃山学院大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
和歌山工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、大阪建設専門学校、大阪情報専門学校、<専>京都建築大学校、近畿職業能力開発大学校(専門課程)、堺女子短期大学、修成建設専門学校、日本工科大学校、中央工学校、中央工学校OSAKA、日本工学院八王子専門学校

前年度の採用実績(人数)       2020年  2021年  2022年
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院了       -     -      - 
大卒      8名    7名      6名 
短大・専門卒  3名    1名     1名
高専卒      -     -      -
高卒       4名    4名     2名
前年度の採用実績(学部・学科) 工学部、理工学部、生産工学部、農学部、建築学部、理学部、海洋学部、芸術学部、政経学部、経済学部、商経学部、経営学部、商学部、法学部、外国語学部、文学部、文理学部、社会学部、 その他学部学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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