最終更新日：2023/6/9

SWCC(株)[グループ募集]

正社員
既卒可
上場企業

業種

非鉄金属
建設

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 242億2,100万円

売上高: 1,991億9,400万円(2022年3月期連結)

従業員: グループ連結計：約4,400名、単体：約1,700名(2023年4月時点)

募集人数: 11～15名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【世の中に快適・安心・安全を届けていく】

2023年4月に社名が変更いたしました。【旧　昭和電線ホールディングス（株）】（2023/06/07更新）

社名をあらたに…私たちは「昭和電線」から「SWCC」へ。
　
「SWCC」は「『S』howa Electric 『W』ire & 『C』able 『C』o., LTD. 」から
文字をとったもので、これまでもブランド名として広く使用されてきました。
　
2023年4月、グループ3社が統合し、社名を一新しました。
国内有数の総合電線メーカーとして、新たな道を歩み始めた私たちと共に
ビジネスパーソンとしての一歩を踏み出し、成長していきませんか？
是非、エントリーお待ちしております。

当社はこれまでも日本および海外の電力需要を支え社会的使命を実践してきました。今後も社会に必要とされ、生活を支えるソリューションを提供する会社であり続けます。これまで培ってきたコア技術を活かし、EV、FA、医療などの成長分野に注力し、新事業の創出を目指します。

: 当社はこれまでも日本および海外の電力需要を支え社会的使命を実践してきました。今後も社会に必要とされ、生活を支えるソリューションを提供する会社であり続けます。

: これまで培ってきたコア技術を活かし、EV、FA、医療などの成長分野に注力し、新事業の創出を目指します。

■社会インフラ構築に貢献し85年以上。その可能性は自動車、医療、超電導製品の分野にも広がる。当社では、基盤事業である『電線/ケーブル』に加え、付加価値の高い送電システム用電力機器『SICONEX』、通信インフラを支える『光ファイバケーブル』等の事業に取り組んでまいりました。電線/ケーブル以外の分野でも、地震力を低減し人々の命を守る『免震装置』、プリンターの心臓部である『ヒートローラ』等を中心に、広く社会に貢献しています。また、現在はこれまで培ってきた基盤事業の技術を活かし、新規事業として自動運転に対応する『高速伝送ケーブル』やヘルスケア分野の『カテーテル』、『超電導ケーブル』などの研究開発にも力を入れています。 ■やる気のある若手を抜擢。当社には、意欲的な若手に仕事を任せる企業風土が根づいています。最近の事例では、入社3年目の技術職が通信ケーブルの新製品開発プロジェクトに参加し、数名を率いて画期的な製品を創りあげ、新聞記事にも取り上げられました。当社では、希望する部署への異動を申請できる『ジョブチャレンジ制度』を設けており、自分の希望を叶えやすい環境が整っています。ここ数年はワークライフバランスの改革に力を入れ、オリジナリティあふれる制度を立ち上げてきました。年度初めに有休消化日を申請する制度を導入し、有休取得率は向上。産休・育休、時短勤務制度の利用者も増え、仕事と子育てを両立する社員は全国に大勢います。今後も社員にとって働きやすい組織づくりを進めてまいります。 ■「ものづくり」の醍醐味が味わえる！幅広い分野、新技術に取り組んでいる当社では、自ら学び、考え、専門性を追及し、前向きに業務に取り組んで頂ける方、広く社会の役に立ちたいという志を持った方が活躍しており、技術系・事務系に関わらず一人ひとりにお任せする仕事範囲は幅広いものとなります。そこには将来の幹部候補として、早くから任せる事、そして時間をかけて育てていくというメッセージが含まれています。実践を通じトライ＆エラーを繰り返しながら全てを自らの成長へと変えていくポジティブさが必要となります。だからこそ、幅広い領域に携わり、自分の手掛けた商品が市場に出て行く喜び、本当の「ものづくり」の醍醐味を味わえるのが、当社というステージだと自負しています。

■社会インフラ構築に貢献し85年以上。その可能性は自動車、医療、超電導製品の分野にも広がる。

当社では、基盤事業である『電線/ケーブル』に加え、付加価値の高い送電システム用電力機器『SICONEX』、通信インフラを支える『光ファイバケーブル』等の事業に取り組んでまいりました。電線/ケーブル以外の分野でも、地震力を低減し人々の命を守る『免震装置』、プリンターの心臓部である『ヒートローラ』等を中心に、広く社会に貢献しています。また、現在はこれまで培ってきた基盤事業の技術を活かし、新規事業として自動運転に対応する『高速伝送ケーブル』やヘルスケア分野の『カテーテル』、『超電導ケーブル』などの研究開発にも力を入れています。

■やる気のある若手を抜擢。

当社には、意欲的な若手に仕事を任せる企業風土が根づいています。最近の事例では、入社3年目の技術職が通信ケーブルの新製品開発プロジェクトに参加し、数名を率いて画期的な製品を創りあげ、新聞記事にも取り上げられました。当社では、希望する部署への異動を申請できる『ジョブチャレンジ制度』を設けており、自分の希望を叶えやすい環境が整っています。
ここ数年はワークライフバランスの改革に力を入れ、オリジナリティあふれる制度を立ち上げてきました。年度初めに有休消化日を申請する制度を導入し、有休取得率は向上。産休・育休、時短勤務制度の利用者も増え、仕事と子育てを両立する社員は全国に大勢います。今後も社員にとって働きやすい組織づくりを進めてまいります。

■「ものづくり」の醍醐味が味わえる！

幅広い分野、新技術に取り組んでいる当社では、自ら学び、考え、専門性を追及し、前向きに業務に取り組んで頂ける方、広く社会の役に立ちたいという志を持った方が活躍しており、技術系・事務系に関わらず一人ひとりにお任せする仕事範囲は幅広いものとなります。そこには将来の幹部候補として、早くから任せる事、そして時間をかけて育てていくというメッセージが含まれています。実践を通じトライ＆エラーを繰り返しながら全てを自らの成長へと変えていくポジティブさが必要となります。だからこそ、幅広い領域に携わり、自分の手掛けた商品が市場に出て行く喜び、本当の「ものづくり」の醍醐味を味わえるのが、当社というステージだと自負しています。

会社データ

プロフィール	当社グループの事業は、発電所から家庭までをつなぐ製品や、災害から人命やインフラを守る製品を扱う「エネルギー・インフラ事業」、通信ケーブルやワイヤーハーネス・複写機用部品を扱う「通信・産業用デバイス事業」、高品質な性能を有する素材の技術を核に自動車部品・電子部品を扱う「電装・コンポーネンツ事業」という3つの事業フィールドから、お客様と社会の夢に応える挑戦を続けております。　今、世界的に実現が叫ばれているスマートシティ構想は、エネルギー施策におけるエネルギー効率の向上や地球環境の負荷軽減、安全で快適な生活が高度に連携・統合された社会です。当社グループの製品・技術は、このスマートシティ構想の一翼を担っており、今後の事業展開に大きな期待が寄せられています。　今後国内・海外両事業の更なる飛躍を目指すにあたり、高い目標やチャレンジ精神を持って困難に立ち向かえる人物、そして自分の意見を積極的に伝えることのできる人物に期待しております。
事業内容	・『電線ケーブル』、『送電システム用電力機器』、『光ファイバケーブル』、『免震装置』等のインフラ関連製品の製造・販売・施工・自動運転に対応する『高速伝送ケーブル』、ヘルスケア分野の『カテーテル』等、新たな社会のニーズに対応する新製品の開発

プロフィール

　当社グループの事業は、発電所から家庭までをつなぐ製品や、災害から人命やインフラを守る製品を扱う「エネルギー・インフラ事業」、通信ケーブルやワイヤーハーネス・複写機用部品を扱う「通信・産業用デバイス事業」、高品質な性能を有する素材の技術を核に自動車部品・電子部品を扱う「電装・コンポーネンツ事業」という3つの事業フィールドから、お客様と社会の夢に応える挑戦を続けております。
　今、世界的に実現が叫ばれているスマートシティ構想は、エネルギー施策におけるエネルギー効率の向上や地球環境の負荷軽減、安全で快適な生活が高度に連携・統合された社会です。当社グループの製品・技術は、このスマートシティ構想の一翼を担っており、今後の事業展開に大きな期待が寄せられています。
　今後国内・海外両事業の更なる飛躍を目指すにあたり、高い目標やチャレンジ精神を持って困難に立ち向かえる人物、そして自分の意見を積極的に伝えることのできる人物に期待しております。

事業内容

・『電線ケーブル』、『送電システム用電力機器』、『光ファイバケーブル』、『免震装置』等のインフラ関連製品の製造・販売・施工
・自動運転に対応する『高速伝送ケーブル』、ヘルスケア分野の『カテーテル』等、新たな社会のニーズに対応する新製品の開発

本社郵便番号	210-0024
本社所在地	神奈川県川崎市川崎区日進町1-14 JMF ビル川崎 01
本社電話番号	044-223-0530
設立	1936年
資本金	242億2,100万円
従業員	グループ連結計：約4,400名、単体：約1,700名(2023年4月時点)
売上高	1,991億9,400万円(2022年3月期連結)
事業所	製造拠点　/　相模原事業所、三重事業所、仙台事業所、愛知工場、茨城工場、山元工場本社支店　/　川崎本社、関西支店、中部支店、北日本支店、西日本支店、その他海外
業績	売上高　　 1,991億円9,400万円(2022年3月期連結) 営業利益　 100億円3,900万円(2022年3月期)
主な取引先	(株)東芝、各大手電力会社、東芝プラントシステム(株)、他大手企業、官公庁
関連会社	SFCC（株）、冨士電線(株) 、（株）アクシオ、（株）SDS、（株）エステック　他
平均年齢	43.4歳(2022年3月末時点)
平均勤続年数	17.7年(2022年3月末時点)
平均年間給与	675万円（正社員全体含む）
募集会社	SWCC(株式会社)
募集会社1	SWCC(株) 【本社所在地】210-0024 神奈川県川崎市川崎区日進町1-14 【事業内容】電線・ケーブル、電力機器部品、巻線、光ファイバケーブル、　　　　　　情報機器用ローラ、免震・制振材、防振ゴム等の製造販売【資本金】 242億2,100万円【売上高】 1,991億円9,400万円(2022年3月期連結) 【従業員】単体：1,700名、グループ連結計：約4,400名【事業所】川崎本社、相模原事業所、その他海外
沿革	1936年昭和電線電纜(株)(旧社名)設立 1949年東京証券取引所に株式上場 1961年相模原事業所完成 1968年三重事業所完成 1972年仙台事業所完成 1990年海老名工場完成 1995年愛知工場完成 2006年商号を昭和電線電纜(株)から昭和電線ホールディングス(株)へ変更 2017年昭和電線ケーブルシステム(株)が昭和電線デバイステクノロジー(株)と昭和電線ビジネスソリューション(株)を吸収合併神奈川県川崎市に本社所在地変更 2023年昭和電線ホールディングス(株)が昭和電線ケーブルシステム(株)と昭和電線ユニマック(株)を吸収合併商号をSWCC(株)へ変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.0時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.6日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	29名	33名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	6名	10名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修のほか、各種階層別研修（新入社員フォロー研修、入社3年目、主任昇格アセスメント研修、管理職昇格アセスメント研修など）選抜型研修（ネクストリーダー研修、次世代経営者研修）
自己啓発支援制度	制度あり資格報奨金制度語学試験受験奨励制度
社内検定制度	制度ありビジネスキャリア検定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪工業大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、福島大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、法政大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞鈴鹿工業高等専門学校
採用実績（人数）	2021年　10名（技術系６名　事務系４名） 2020年　16名（技術系１１名　事務系５名） 2019年　19名（技術系１４名　事務系５名）
採用実績（学部・学科）	法学部、商学部、経営学部、社会学部、経済学部、社会科学部、政治経済学部、情報学部、文芸学部、スポーツ健康科学部、農学部、総合政策学部、経済学研究科、商学研究科、グローバルビジネス研究科、文学部、会計ファイナンス研究科、国際政治経済学部、国際文化学部、社会科学研究科、観光学部、都市教養学部、人間環境学部、外国語学部、人間科学部、教養学部、体育学部、家政学部、産業社会学部、通信教育部、商経学部、工学部、鉱山学部、工学研究科、情報学部法学部、理工学部、自然科学研究科、理工学研究科、理工学研究部、生産工学部、電気通信学部、基礎工学研究科、海洋学部、自然科学系教育部、総合理工学研究科、工学資源学研究科、工芸科学部、システム情報科学部、総合理工学研究科、基礎工学部、理学部、医工農学総合教育部、医学部、商船学部、電気通信学研究科

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪工業大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、福島大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、法政大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
鈴鹿工業高等専門学校

採用実績（人数）

2021年　10名（技術系６名　事務系４名）

2020年　16名（技術系１１名　事務系５名）

2019年　19名（技術系１４名　事務系５名）

採用実績（学部・学科）

法学部、商学部、経営学部、社会学部、経済学部、社会科学部、政治経済学部、情報学部、文芸学部、スポーツ健康科学部、農学部、総合政策学部、経済学研究科、商学研究科、グローバルビジネス研究科、文学部、会計ファイナンス研究科、国際政治経済学部、国際文化学部、社会科学研究科、観光学部、都市教養学部、人間環境学部、外国語学部、人間科学部、教養学部、体育学部、家政学部、産業社会学部、通信教育部、商経学部、工学部、鉱山学部、工学研究科、情報学部法学部、理工学部、自然科学研究科、理工学研究科、理工学研究部、生産工学部、電気通信学部、基礎工学研究科、海洋学部、自然科学系教育部、総合理工学研究科、工学資源学研究科、工芸科学部、システム情報科学部、総合理工学研究科、基礎工学部、理学部、医工農学総合教育部、医学部、商船学部、電気通信学研究科

過去3年間の新卒採用者数

採用者