最終更新日:2022/12/5

JR東日本ビルテック(株)【JR東日本グループ】

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 不動産(管理)
  • 建設
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
664億円(2022年3月)
従業員
1,604名(2022年4月1日現在)

駅の「毎日の当たり前」を創造。ファシリティマネジメント【FM】とエネルギーマネジメントで社会貢献

会社紹介記事

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ホームやコンコースに加え、駅長室や事務室まで、建屋・電力・通信設備など幅広い箇所の維持管理を担当。利用者が快適に利用できる駅設備を支える仕事です。
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現場の依頼を受けて修繕を行うだけでなく、予防保全の観点から随時、点検・調査を実施。大規模な補修工事の際には、駅業務に影響を出さないよう計画を立て、発注します。

公益性の高い駅建物・施設を守っていく仕事。強い使命感を持ち業務に臨んでいます!

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街づくりを学んでいた私が当社を選んだのは、説明会で「この先輩たちと働きたい!」と直感が働いたのが理由です。他社にはない熱意や目の輝きを感じ、心をつかまれました。

私は建物維持管理に必要な知識を、入社後配属された秋田支店で3年間習得しました。一つ一つの業務や作業手順を先輩方より丁寧に教えていただいたおかげで、2年目には初めて大規模な改修塗装工事を担当。「なぜこの作業が必要なのか」といった本質が理解できるまで教えてくださる先輩たちに、公私にわたりお世話になりました。配属前は秋田のことは正直あまり詳しくなかったのですが、今では秋田で働けて本当によかったです。

2020年に東京支店へ異動し、駅設備の維持管理業務を担当しています。点検や調査依頼が次々と舞い込む忙しい支店ですが、秋田で培ったスキルとコミュニケーション力で、様々な案件にチャレンジしています。特に原因の特定が難しく、かつ依頼件数が多いのが「雨漏り」の事象です。お客さまへの影響が大きいホームの雨漏りを速やかに修繕できたときは、駅員さんから厚い感謝と労いの言葉をいただくなど、困難な事象ほどやりがいも大きくなります。

また、比較的規模の大きい事務所の外壁工事も担当しています。線路に接する建物のため通常のような足場が組めず、誘導電圧なども加味しながら検証を行っている最中です。経験豊富な作業員さんに指示を出す難しさはありますが、相手の意見にきちんと耳を傾けながら適切な落としどころを見いだしていく交渉力は、年々成長してきている実感があります。

目下の目標は、単独で全工程を担当できるようになること。建築のプロになりたい思いがあり、今は建築施工管理技士の勉強をしていますが、いずれは建築士の資格取得も目指しています。周囲の皆さんに「松村に任せれば大丈夫だ」と頼られる存在になりたいです。社内には業務に関するアイデアを提出できる制度があり、私も毎年意見を出しています。社員の自発的な姿勢を歓迎し、その声に耳を傾けてくれる会社の風土を感じています。

建築系の仕事でありながら、しっかりと休暇が取れて健康的に働けること、そして毎日何万人もが利用する公益性の高い建物や設備に携われる点は、当社で働く醍醐味だと思います。電気など多系統の知識も必要になりますが、社内教育や勉強会なども頻繁に開催されており、教育環境が充実しているので心配は無用です。コミュニケーション力や積極性、工事を完遂する責任感があれば、どなたでもチャレンジできる仕事だと思います!

(東京支店 事業部事業一課 松村 響さん/2017年入社)

会社データ

事業内容
(1)建物及び付帯設備並びに工作物の維持管理
(2)建築、機械、電気、電気通信及び消防設備等の修繕、新増設工事の設計、施工及び監理
(3)前(1)及び(2)の各号に関する設備、機器及び器具の開発、設計、製造及び販売
(4)通信情報処理機器、電子計測機器及びビル防犯探知設備機器、ビル防災探知設備機器、ビル自動清掃機器並びにビル管理システムの開発、設計、製造及び販売
(5)ビル設備管理コンサルティング業務
(6)建物内外及び付帯設備の保安、警備業務
(7)建物内外及び付帯設備の清掃、衛生管理業務
(8)不動産の売買、賃貸、仲介及び管理業務
(9)前各号に関する情報処理及び情報提供サービス業務
(10)その他前各号に附帯又は関連する業務

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JR東日本ビルテックには建築、電気、機械、通信、エネルギーなどの分野の技術者が集結。専門分野の知識を生かして最適なファシリティソリューションを提供する。

本社郵便番号 151-0053
本社所在地 東京都渋谷区代々木2丁目2番2号 JR東日本本社ビル8F
本社電話番号 03-5334-9351
創業 1990年
設立 1990年(平成2年)8月1日
資本金 5,000万円
従業員 1,604名(2022年4月1日現在)
売上高 664億円(2022年3月)
事業所 【本店】新宿
【駅舎管理】 東京・横浜・八王子・大宮・高崎・水戸・千葉・仙台・盛岡・秋田・新潟・長野の各支店
【ビル管理】新宿ミライナタワー、サピアタワーなど主に首都圏を中心とした事業所
株主構成 東日本旅客鉄道(株) 100%
主な取引先 東日本旅客鉄道(株)、JR東日本グループ各社、その他
平均年齢 46.4歳
平均勤続年数 8.4年
※第一期生がまだ16年目であること、関連会社からの出向社員やエルダー社員も多いため、平均勤続年数が短く、平均年齢が高めになっています。
沿革
  • 1990年
    • 8月 1日・ジェイアール東日本ビルテック(株)設立
           資本金 5,000万円(JR東日本100%出資)
  • 1992年
    • 12月 1日・千葉支店を開設。
  • 1994年
    • 4月 1日・新潟事業所を新潟支店に改組し、
           同支店長岡営業所を開設。
  • 1995年
    • 4月 1日・仙台支店を開設。
  • 1996年
    • 4月 1日・水戸支店を開設。
      9月30日・JR東日本横浜支社開設に伴い、
           大船事業所を横浜支店に改組。
  • 1997年
    • 4月 1日・高崎支店を開設。
      11月 1日・事業本部を東京支店と改組。
  • 1998年
    • 3月30日・JR東日本八王子支社開設に伴い、
           八王子事業所を八王子支店に改組。
      4月 1日・盛岡支店、秋田支店、長野支店を開設。
  • 2001年
    • 4月 1日・JR東日本大宮支社開設に伴い、
           大宮事業所を大宮支店に改組。
  • 2002年
    • 4月 1日・ビルテック研修センター(FM道場)を開設し、
           自社メンテナンス教育を本格的実施。
  • 2006年
    • 7月 1日・営業開発部、ビル管理部を廃し、
           ビル事業統括部を設置。
  • 2010年
    • 1月 1日・能力開発部を設置。
      7月 1日・エネルギー本部を設置。
  • 2013年
    • 4月 1日・業務革新プロジェクトを設置。
      8月 1日・ビル事業統括部の組織改正に伴い、
      ビル事業本部への名称変更。
  • 2014年
    • 11月 1日・首都圏周辺のテクノグループを集約し、
      首都圏テクノセンターを開設。
  • 2015年
    • 6月25日・業務革新プロジェクト完了。
  • 2016年
    • 4月1日・会社名を『JR東日本ビルテック(株)』に変更。
          ・新規施策推進プロジェクトを設置。
          ・技術本部を設置。
  • 2017年
    • 4月1日・図面データセンターを設置
  • 2018年
    • 11月27日・東京支店再編に伴い事務所を移転
  • 2019年
    • 7月1日・スマートFM推進部を設置
      10月23日・ビルテック新研修センター(FMTEC)を開所

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.2年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.4日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 40名 42名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 9名 11名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.5%
      (223名中10名)
    • 2019年度

    ※正社員及び役員のうち、課長職以上を対象としています。

社内制度

研修制度 制度あり
■入社時研修(2カ月間を予定)

入社後2カ月にわたる研修を実施しています(4月~5月)
  ●社会人としての心構えやビジネスマナーの基本を学びます。
  ●仕事の基本である「報告・連絡・相談」「時間管理」「品質管理」「コスト管理」などを学びます。
  ●業務に必要な技術(建築・機械・電気・通信等)や、鉄道の仕組み・安全のルールのついて、基本を学びます。
  ●事業所等を訪問し、実際の業務に触れながら、多岐に亘るビルテックの業務を理解します。


■配属後の各種研修
 ●OJTを重視しながら、社内外の通信教育+スクーリングを実施しています。
 ●入社時研修から2年目、3年目と継続し、自らのキャリア設計に活用する目標設定研修を実施しています。
 ●建築・機械・電気・通信・ビル管理・エネルギー等、各ステップに応じた研修を実施しています。
 ●Off-JTである各種社内研修も「社内研修ガイド」により、効率的、有効的に実施します。
 ●国家資格取得支援研修や、各分野の技術系・事務系スキル研修など、社員本人の希望により参加する応募制講座を設けました。

※当社の研修センターを利用しながら、実践的な実習・訓練を行います。
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得支援制度
 ●約150もの国家資格(一部民間資格)にて受検費用や登録手数料といった費用を補助する制度があります。
 ●上記資格の合格者には報奨金があり、さらに一部の資格取得者には毎月の手当があります。
 ●(技能手当)有資格者の登録のうえ当該業務に就いている場合、毎月の手当があります。
 ●鉄道資格をもって指定の業務に従事した場合、従事した回数に応じた手当があります。
 ●資格取得に係る技術・知識を習得する研修を設けました。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自ら目標を設定する手法を学ぶ研修や、年2回の面談を行っています。
社内検定制度 制度あり
昇格試験や、マイスター認定制度があります。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 33 8 41
    2020年 11 12 23
    2019年 21 16 37
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 41
    2020年 23
    2019年 37
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 3

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、群馬大学、神戸大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学、明海大学、東北学院大学、高知大学
<大学>
青森中央学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、お茶の水女子大学、金沢工業大学、関東学院大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、仙台大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京家政大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、前橋工科大学、宮城大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、ものつくり大学、山形大学、山梨大学、早稲田大学、東京経済大学、郡山女子大学、流通科学大学、東京工科大学、滋賀大学、長崎大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、専門学校国際理工カレッジ、仙台高等専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東京都立産業技術高等専門学校、東北電子専門学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、八戸工業高等専門学校、山梨県立産業技術短期大学校、日本工学院八王子専門学校

前年度の採用実績(人数)        2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
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技術系総合職  36名   41名   37名   23名  41名
前年度の採用実績(学部・学科) 建築、電気、電子、機械、情報通信、IT、土木、環境、生物、エネルギー、不動産、政治経済、法律ほか

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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